高まる人事の危機。旧来の人事の役割に逆戻りしている。
近年、人的資本経営や戦略人事が注目されており、上場企業では2023年3月期決算から、人的資本開示が義務化された。開示情報にどのようなストーリーを持たせるか、どのような数値を開示するかなど、企業は悩みながら対応している。こうした人的資本経営の高まりの中、「人事部のポジショニングが低下してきているのでは」と危惧する人事研究者がいる。東京都立大学 准教授の西村 孝史氏だ。その意味合いを探るとともに、人事が経営側にも従業員側にも寄り添うためにはどうしたら良いのか。西村氏の研究領域を踏まえて考察していく。
前編では、人的資本経営や戦略人事、ジョブ型雇用などに対する見解などを語ってもらった。
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■前編の目次
人事のポジションが今脅かされている
人的資本経営の開示に向けたメカニズムが解明しきれていない
管理の個別化にいかに対応するか
人的資本経営が殊更に強調されるのは疑問
後編では、CHRO育成に向けたポイントや経営者へのメッセージなどを語ってもらった。
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■後編の目次
戦略人事を実践できるCHRO像を解明する
CHROには俯瞰的な視点が欠かせない
エビデンス志向と現場重視の姿勢を期待
能力と意欲の計算式に人事施策で働きかける
西村 孝史氏
東京都立大学大学院 経営学研究科 准教授
2020年度-2023年度: 東京都立大学 経営学研究科 准教授
2018年度-2019年度: 首都大学東京 経営学研究科 准教授
2016年度-2017年度: 首都大学東京 社会科学研究科 准教授
2013年度-2015年度: 首都大学東京 社会(科)学研究科 准教授
2011年度-2012年度: 東京理科大学 経営学部 准教授
2009年度-2010年度: 徳島大学 大学院・ソシオ・アーツ・アンド・サイエンス研究部 准教授