沖縄移住┃「家賃負担なし」は一長一短だと思った話

33年間暮らした東京を離れ、地域おこし協力隊として沖縄に移住することになりました。じんまるです。

ご存じの方もいると思いますが、地域おこし協力隊の待遇は受け入れ先の自治体によって異なります。
あくまで私のケースになりますが、沖縄への移住に伴い、住居まわりで起こった問題についてまとめておこうと思います。

入居時の条件

• 家賃は全額支給

• 入居に伴う初期費用は不要

私の場合、毎月の家賃は全額支給、敷金や礼金などの初期費用もかかりませんでした。
家賃不要となっている場合、その多くは自治体が借り上げている物件への入居になるのではないかと思います。

東京から沖縄への引越しは費用が高いので、入居に伴う初期費用が掛からないのはとてもありがたかったです。
ただ、実際に住み始めてから不便さを感じた点がありました。

トラブル対応に時間がかかる

まず、入居当日から水漏れやトイレが流れにくいなどの問題がありました。
早めに対処したいところですが、借主が自治体なので、何をするにも自治体の担当者を通さなければいけません。

致し方ない点だと思いますが、対応してもらうまでに結構な時間を要するなというのが正直な感想です。
ちなみに、実際に対応していただくまでの流れは以下の通りです。

1. 自治体に連絡

2. 自治体による現地調査

3. 自治体から管理会社に連絡

4. 管理会社による業者の手配と見積もり

5. 管理会社から貸主に連絡

6. 管理会社から対応可否の連絡

7. 入居者と業者で日程調整

8. 現場の対応

数日後にはお風呂場、洗濯機、トイレなどの排水が逆流する事態になったのですが、実際に対応して貰えることになったのは4日後のことでした。

入居時のクリーニングがない

私の場合、前任者が退去した家にそのまま住む流れになっていたので、賃貸契約でよくあるような退去後のクリーニングがありませんでした。
これが一般的なのかは定かではありませんが、なんとなく他の地域でも有り得そうな気がしています。

東京に住んでいたときは敷金やクリーニング代って何？と思っていましたが、これは必要経費かもしれないと改めて感じているところです。

また、修繕費用が誰の負担になるかは大きなポイントですよね。
後々トラブルにならないためにも、入居時に気になったところは関係性が悪くならない程度で早めに伝えておいた方が良いと思います。

まとめ

ここまで実際の事例を書かせていただきましたが、やはり入居時の初期費用が掛からないのは非常に大きなメリットだと思います。

ただ、もちろんトラブルが起こるリスクもありますし、自治体の方がすぐに動いてくれるとは限らないので、それなりに心構えをしておいた方がいざというときに慌てずに済むかもしれません。

リスクを知っているのと知らないのとでは大きな違いだと思うので、頭の隅にでも入れておいていただけたら嬉しいです。
そして、今後もさまざまな生活問題が出てくると思うので、このnoteに記録していこうと思います。

最後までお読みいただきありがとうございます。

以上、じんまるでした！