【創刊号特集】これからの時代、学校に「スポーツ」は必要なのか？
2021年7月、学校教材サービスのEDUSHIP㈱・筑波大アスレチックデパートメント、読売新聞社の3者で、学校教員向けの新媒体「学校スポーツジャーナル”イマ.チャレ"」を創刊しました。
本noteでは、学校スポーツジャーナルの一部記事を公開していきます！
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■【創刊号特集】これからの時代、学校に「スポーツ」は必要なのか？
「学校スポーツ」がある国も無い国もある。未曽有の少子高齢化を迎えることになった日本で、次の時代の人材教育と学校経営にスポーツは必要か？大きなテーマにあらためて向き合っていきたい。
日本での「学校スポーツ」には大きく「体育」と「部活動」、そして「運動会などの行事」が存在しています。この学校スポーツジャーナルは主に「部活動」について取り上げていきますが、ここでは広く「学校で行うスボーツ活動」と整理していきます。
さて「これからの時代、学校にスボーツは必要か？」と聞かれたら皆様はどう答えるでしょうか。おそらく「必要」という一方で、「やり方は見直さなければならない」という回答が多数を占めるのではないでしょうか。
例えば、部活動であれば保健体育科の先生方は知識も経験も豊富ですが、専門ではない先生方にとってはスポーツの指導や顧問を引き受けることは大変な業務であり、文字通り本来は専門外のはずです。
また、そもそも部活の人数に制限がなくて安全は担保できるのか、人事やお金の仕組みは正しいのか、などなど議題は山ほどあるでしょうしかしまず大きなテーマで俯瞰的に世界を見ていきます。
実は「学校スポーツ」というのは決してどこの国にあるものではありません。ヨーロッパ等ではスポーツは「地域社会」で行うことが一般的であり、学校スポーツという概念が存在しない国も多数存在します。つまり学校スポーツは「仕組みとしての選択の一つ」です。
一方で米国などでは国レベルで「学校スポーツ」が促進されており、「学校が試合会場」になり「学校対抗」で試合をし、地域社会と共に経済性とも結びついて発展を遂げています。
ではこれからどの国も経験していない未曽有の少子高齢化に直面することになった日本は「次の50年の学校スポーツ」をどのように選択していくべきでしょうか。このような大きなテーマで考える時、それは「体育」や「部活動」という枠ではなく「次の日本の人材育成と学校経営はどのようにしていくべきか？」という「学校の未来そのものと一体となった思考」が必要になります。
つまり「学校スポーツジャーナル」は「スポーツを題材に、あらためて次の50年の日本の学校経営や人材育成をどのように改革していくか」を皆様と共に事例も含めて考えていくものです。是非共に検討を進めていきましょう。
■日本では「体育（スポーツ）が人材育成に不可欠」という哲学がある
学校教育の目的は「次世代を担う若者たちの成長」です。そこで学校スポーツの議論の出発点となる様々な歴史が日本にはあり、一例として大学における単位制度が挙げられます。国際社会での大学は「120単位制」が主流ですが、日本の大学では「十4単位」の「124単位制」を採用したという歴史があります。この「十4単位」が外ならぬ「体育（スポーツ）」から来ています。
ここに「スポーツ・運動が人材育成には不可欠だ」という「日本の学校教育に対する哲学」が見て取れます。「文武両道」という言葉があるのも外ならぬその証左と言うことができるでしょう。
しかしながら、日本の学校教育において、スポーツを通じて「どのような人材を育てていくのか」を明確に指標にしている学校は現在どの程度あるでしょうか？
学校教育の中でスポーツを活用していく以上、部活動などにおいても「生徒に身につけてほしい能力」や「教育成果を測る指標」を明確にしていく必要があると考えられます。このような議題において世界の状況はとても参考になり、「学校スポーツ」を推進している事例の一つとして米国があります。
■様々な国の事例や仕組みを知る
アメリカの高校・大学では校長（学長）・教員・学生たちが「学校スポーツ」の重要性を理解し、日本同様に「学校教育や学校経営に不可欠な
存在」と明確に定義しています。その中で「コンピテンシー」と呼ばれる「スポーツ活動を通じて身に着けるべき能力」を明確にしていることが特徴です。例えば、「敗北から立ち直る力」などは「スポーツを通じてでしか学べない特別なカ」と位置づけられます。そして、制度面でも様々な違いがあります。
日本の体育では部活生と普段運動をしていない学生が一緒に体育をしますが、当然のことながら、技術的にも体力的にも大きな差があります。そのため米国では体育と部活の目的や位置づけを分け、参加する学生も分けて行うケースが多々あります。このように「目的」や「対象」を明確にしてプログラムを整備していくことはとても参考になる事例です。
また、米国の高校や大学では基準となる成績を収めていなければ、試合は勿論のこと、練習にすら参加できないことも一般的です。そしてその基準は国ではなく、「学校の意志で決定」しています。これも学校教育の中に「スポーツ」が明確に組み込まれている一例です。
勿論これらの米国の事例は参考にすぎません。しかしながら、現代は情報社会となり、世界中の情報をいつでも取ることができる新しい時代です。ヨーロッパの学校、アジアの学校、オセアニアの学校などの取り組みとその成果を知り、学び、参考にし、是非、これからの次の日本にあるべき「学校スポーツの姿」とその新たな可能性を探っていきましょう。
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