現場からの提案に、どう問いかけるか

こんにちは、戸田です。

経営や管理職の方であれば、事業上の取組みにおいて、いろいろな取組みアイデア（施策）が現場から提案されてくる場面（会議）があると思います。

このような時、一つひとつの施策の有効性を検討するためには、どのような視点で確認し、判断していけばよいのでしょうか。

個別に施策の効果の根拠を確認するだけでは、全体像とのつながりが見えにくくなり、また、本来取り組むべき領域から外れてしまう（優先順位が低いものを一生懸命取り組む）ことにもなりかねません。

今日は、現場から提案された施策を確認し、一緒に考え、判断していくやり取りを有効にしてくれるような問いかけ（例）を、3つほど挙げてみたいと思います。

１．これ（この施策）で、すべての問題は解決するのか？

現場からの提案は、現実的で具体的な一方、ともすると、特定の部署や担当者から見えているだけの局所的な内容になったり、緊急性や重要性の認識からは偏ったりしがちです。

そのため、現場から提案があった施策に対しては、まず、その部署又は担当者の対峙しているテーマや領域において、どこまでの範囲が解決され、どこからは解決しないのかを確認することが有効です。

今回の提案だけではカバーしきれない重要な問題とのつながりを把握し、また、場合によっては提案内容にもう一歩深堀りが必要（異なる問題や原因）との認識に至ることもできます。

２．その施策は、誰の問題をどのように解決してくれるのか？

次に、現場からの提案内容にある施策が、誰の問題に最も向いているものか、そして、その問題をどのようにBEFORE ⇒ AFTERで解決してくれるかのイメージを、具体的にする問いかけが肝要です。

施策の目的として掲げられていることと、実際の取組みの施策内容との整合性、さらには、施策の成果が最も大きく期待できる受益者の関係と、施策の前後の状態を構造的に整理することで、なぜこの施策を行うべきかが判断しやすくなります。

とりわけ、施策が提起されている背景（前提）と、取組みのタイミングが、解決したい問題に対して本当に適切かどうかも、この問いかけを通じて伺い知ることができます。

３．問題が解決したかどうか、どうやって確認できるのか？

最後に、〇〇の問題を解決するための施策、といった提案がなされたときに、実際の「解決された」とする状態を定義することが必要です。

たとえば、クレームを減らす、としても、実際に、何件までのクレーム発生目標であれば「減らすことができた」としてよいのか。その目標件数であることの根拠や考え方は妥当なのか。その件数を（継続的に）測定する仕組みがあるのかどうか。

全ては定量にできないにしても、解決できたかどうかを経営の視点、また、現場の視点の双方において言語化しておくことは、この先のさらなる改善のためにも重要になります。

何よりも、現場と一緒に考えられる関係が大切

今回、例示させて頂いた問いかけはすべて、「現場と一緒に考える」ことが前提となっています。

経営から一方的に詰問することや、現場と紋切型のやり取りをするだけでは、良い知恵（施策アイデア）は生まれません。

これらの問いかけが、現場をさらに刺激し、経営自らもリスクを取りやすくし、よりダイナミックな施策につながっていくことこそが、一番の狙いでもあります。

本日は、以上です。

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