アメリカの強さとは？成長できる理由。

アメリカ旅行に行くなら、どこに行きたいですか？

ロサンゼルス、ニューヨーク、ハワイ、グアム、ラスベガス、サンフランシスコ、ボストン…どんどん名前を挙げられるほど有名な場所がありますよね。

アメリカは国土が広いだけでなく、自由な資本主義文化が作り上げた魅力的な場所がたくさんあります。今回は、そんなアメリカ合衆国の強みについてシェアしたいと思います。

① アメリカの4つの強み

では、アメリカの強みとは？

結論から言うと、

① 広大な土地
② 世界一の経済大国
③ 食料自給率の高さ
④ エネルギー自給率の高さ

の4つです。

さらに付け加えると、大統領の行動力。これも強みと言えるでしょう。
未だかつて、日本にX（Twitter）で他国の国家元首レベルの人にメッセージを呟くような首相はいましたか？！

普通、そんな事しませんよ！w
でもアメリカの大統領は違います。

今や為替を操作するほどの影響力を持つので、「そんな重要な事をつぶやくのはやめてー(;´༎ຶД༎ຶ`)━っっ!!!」と大損した人もいるのではないでしょうか。

2021年、大統領選挙で当選を果たすのか！それに注目が集まっています。

② 食料自給率の高さ

アメリカの強みとしてここは外せない！という項目が食料安全保障面です。要は、国内で必要な食料のうち、何%が自給できていますか？というものなのですが、アメリカは国土が広いため農家も多く、自給率130%（カロリーベース）を越えています。
100％を越えるという事は、十分に足りている状態なので輸出することができますよね。

こうして、アメリカの経済は潤っていくのです。

ちなみに、トランプ大統領は農業者からの支持率が高く、農作物に高い関税をかけられていた条約（TPP）から脱退し、農業者の生活が少しでも楽になるような政策を実施しています。

作家の竹田恒泰さんは、
「アメリカ大統領（誰だったかは覚えていない）が、たくさんの農家の人を前に驚くべき事を語った事がある。」と言っていました。その内容は、

あなた達が食料をつくることによって、アメリカの国際的な立場は確実に強くなる。国防は兵隊がするだけじゃない！農業をしているあなた達が、国防を担っているんだ！

という趣旨の事だったそうです。

農作物を育てそれを輸出することで、相手先はアメリカに逆らえなくなる。こうしてアメリカは強くなるという事です。

本当にすごいですよね。
こう言われた農家さん達は、さぞ嬉しかったでしょう。さらなるやる気にも繋がります。こうした考えの元で全国民が、アメリカは長きにわたって世界最強の経済大国になり得ているのだと改めて感じました。

③ エネルギー自給率の高さ

かつてのアメリカは、このエネルギー安全保障面（国内で必要なエネルギー資源のうち、何%が自給できているか）が弱かった点ではありました。
そのため中東から石油を輸入していましたが、2008年以降、米国産の新たな石油資源であるシェールガスからシェールオイルを取り出す事に注力し、今や石油を自給できるレベルにまで成長しています。
※2020年1月10日の新聞記事

現在、シェールガスの増産から原油生産量が世界第一位！です。
そんなイメージなかった！？という人は結構いると思います。もはや石油を輸入する国から輸出する国へと変化を遂げました。

全てが揃ったアメリカに対抗できる国はないでしょう。

④ 日本はどうなの？（減反政策）

残念ながら、日本は食料自給率・エネルギー自給率ともに低い数値となっています。

農林水産省のHPを見ると、日本の食料自給率を見ることができます。（上記のグラフなど）

これによると、アメリカの自給率が130%（カロリーベース）に対し日本は37%となっています。先進国の中では最下位です。もし何らかの問題で輸入がストップした場合、日本はどうなるのだろう…。

災害時、一番手元に必要なものは水と食料ですよね。（意外とお金は役に立ちません。）その日本ならではの食料の一つ「お米」も現代人は食べなくなってきました。パン・パスタ・ラーメンなど小麦を好んで食べるようになったからです。

そうなると、生産するお米の量が需要に対して多くなり、米の価格が下がってしまいまいます。それを恐れた政府は、「減反政策（げんたんせいさく）」という農家を守るための政策を打ち出しました。

この減反政策とは、簡単に言うと政府主導で米作りを制限し、政府との約束を守った農家は補助金をもらえるという政策です。具体的な例を少し挙げると、

・新たに米作りを始めること（新規開田）できない。
・政府が米の価格をきめる。
・水田でお米以外のもの（小麦や大豆など）を育てると補助金あり
・食用の米作りをやめ、家畜などの餌（飼料）となる米を作ると補助金あり

などです。

しかもこの政策は1970年からスタートし、2018年に廃止されたばかりです。そんなことをしていれば、食料自給率も下がりますよね。

⑤ 日本の課題

ただし、減反政策が廃止されたとしても、結局食べてもらえないものを作っている状況になります。

しかし、私は改めて提案したい！もっとお米を食べよう！

小麦や脂肪分の多い食事をとり始めたことでアレルギーと戦うことになった人もいます。そんな人の為にここ数年で米粉を使ったパンなどが注目されていますよね。そういった工夫も当然必要ですが、まずは一人一人がお米を頂くこと。それがお米の需要を拡大し、減反政策後の日本の新たな米作りビジネスがスタートしていくのではないでしょうか。

⑥ まとめ

アメリカの強さは、広国土を活かした食料自給率・エネルギー自給率の高さにある。それを必要とする国に輸出することで、アメリカの立場も強くなります。つまり、当面はアメリカが最強の国であることを維持していくといえます。

日本もこれに習い、食料自給率・エネルギー自給率について国民全員で取り組めるようにしておかなけれはなりません。いつ何時、世界情勢が変化するかは分からないのですから…。