大型スーパーセンター型店舗である「PLANT」を展開する株式会社PLANT(福井県坂井市)の財務諸表(第42期 第3四半期)を見てみる

「PLANT/9月期営業利益8.4%増、PBは300以上開発」という記事が目についたので、今回は株式会社PLANTをEDINETで調べてみることにした。

・四半期貸借対照表,バランスシート/BS

まずは「貸借対照表,バランスシート/BS」。大きな数字と気になるものに着目する。資産の部から。まず商品(流動資産)で前事業年度(2022年9月20日)が、82億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、90億円と増加している。ホームセンターにスーパーマーケットを併設した大型スーパーセンター型店舗を主力としているので商品がいる。次に現金及び預金(流動資産)で前事業年度(2022年9月20日)が、62億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、48億円と増加している。次に売掛金(流動資産)で前事業年度(2022年9月20日)が、18億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、21億円と増加している。次に建物(純額)(有形固定資産)で前事業年度(2022年9月20日)が、92億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、87億円と減少している。次に土地(有形固定資産)で前事業年度(2022年9月20日)が、53億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、72億円と増加している。ホームセンターにスーパーマーケットを併設した大型スーパーセンター型店舗を主力としているので土地と店舗がいる。次に無形固定資産で前事業年度(2022年9月20日)が、15億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、14億円と減少している。次に投資その他の資産で前事業年度(2022年9月20日)が、32億8100万円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、31億3000万円と減少している。

次に負債の部。買掛金(流動負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、63億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、66億円と増加している。次にその他(流動負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、26億8500万円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、27億5100万円と増加している。次に長期借入金(固定負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、66億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、62億円と減少している。次に資産除去債務(固定負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、33億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、30億円と減少している。次に退職給付引当金(固定負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、17億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、5億円と減少している。第42期と長年経営されているので、退職者は出る。次に退職給付引当金(固定負債)で前事業年度(2022年9月20日)が、17億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、5億円と減少している。そして純資産の部で利益剰余金。前事業年度(2022年9月20日)が、128億円だったのに対し、当第3四半期会計期間(2023年6月20日)は、139億円と増加しているので、当第3四半期会計期間は稼いでいる。当第3四半期会計期間の負債合計(247億円)と純資産合計(167億円)のバランスを見ると負債合計が上回っている。が、長期借入金などが減っているので今のところ経営は問題なさそうな気がする。

四半期損益計算書

次に損益計算書(PL)。まずは売上高は、前第3四半期累計期間 (自 2021年9月21日 至 2022年6月20日)が、708億円だったのに対し当第3四半期累計期間 (自 2022年9月21日 至 2023年6月20日)は、716億円と増加している。次に売上原価は、前第3四半期累計期間 (自 2021年9月21日 至 2022年6月20日)が、552億1900万円だったのに対し当第3四半期累計期間 (自 2022年9月21日 至 2023年6月20日)は、554億5100万円と増加している。次に営業利益は、前第3四半期累計期間 (自 2021年9月21日 至 2022年6月20日)が、11億4600万円だったのに対し当第3四半期累計期間 (自 2022年9月21日 至 2023年6月20日)は、11億9800万円と増加しているので当第3四半期累計期間の営業の調子は良かったようだ。次に四半期純利益は、前第3四半期累計期間 (自 2021年9月21日 至 2022年6月20日)が、10億円だったのに対し当第3四半期累計期間 (自 2022年9月21日 至 2023年6月20日)は、12億円と増加する結果となっている。最後に報告書を確認すると小売業界では円安、価格高騰による物価高の影響を受け、消費者の生活防衛意識が強まり、節約志向が根強く、先行きは不透明な状況が続いているといったことが書かれている。他のスーパーマーケットを運営する企業でも同じようなことが書かれていた。次に当社にしかない価値あるPB(プライベートブランド)商品を開発し、目的来店性・粗利率アップを図ることも書かれていたが商品を開発するためには素材がいるのでどのように入手しているのか気になるところである。

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