マイクロチャリティーの時代

先日マクドナルドに行ってもらったクーポン券を見て気付いたのですが、寄付分が追加されているものがありました。

割引されているのに一部分を打ち消す形の上乗せになってしまいますが、小銭による銚子口の寄付を集めるよりも手間も効率もいいでしょう。

マクドナルドは店舗での支払ではキャッシュレス化も進んでいますので、こういうやり方が合うでしょうし、第一マクドナルドは財団を通じて病児とその家族のための支援を長く続けています。寄付・チャリティーがどのように使われるのかを容易に想像できるのは、きふを集める上では大きなメリットがあるでしょうし、それを集めるの手段も簡易で簡素なものであれば尚更良いに違いありません。

少額の無担保融資であるマイクロクレジットで貧困撲滅に貢献したグラミン銀行が2006年にノーベル平和賞を受賞したように、今後の世界は少額の決済の利便性はますます増していくはずです。

普段の何気ない購買行動においても、少額貨幣の出番はどんどん減っていっています。日本ではまだまだ手数料の割高さや導入の面倒さ、使う側の現金の利便性などのために普及はいまいちですが、キャッシュレス化は間違いなく今後もずっと割合が増えていきます。コインを貯めて寄付をするという人も減っていくでしょう。その分を、何かの消費行動と超少額の寄付・チャリティーを組み合わせるのも一つのやり方だと思います。

500円の昼食で10円が寄付金として付属していた場合、ためらう人もいるかも知れませんが、すんなり払う人も結構いるのではないでしょうか。

「本当に寄付するのか？」

という疑念も出てくるかも知れませんが、超少額の決済時に手数料を極限まで減らせるようなマイクロペイメントの仕組みが出来てしまえば、例えばお店に入る500円と、寄付を受ける団体に入る10円を振り分けて一回の決済で実行することも出来るはずです。

いわばマイクロチャリティーですかね。

980円とか4,990円の値段が付いている商品やサービスに対して、現金であれば1,000円や5,000円を支払ってお釣りを受け取る、あるいはそのお釣りをレジ横の募金箱に入れる時代から、980円＋寄付20円、4,990円＋寄付10円という支払い方法が一般的になるかも知れません。

そのためには、それこそビットコインなどのデジタル通貨の出番になりますが、現状はまだそれに適したデジタル通貨の地位が確立されてはいません。資産価値に急激な上下動があると決済手段としては使いづらいのは否めません。政府や中央銀行による公的裏付けのあるデジタル通貨の方が、決済手段としての普及は早い可能性もあるでしょう。

自助・共助・公助の理念が色々言われていますが、賛成する人も反対する人も自助と公助にこだわりすぎにも見えます。一番効率よくかつ迅速に手助けし合えるのは民間同士の共助ではないでしょうか。この点でいえば、マイクロチャリティーは可能性も期待も十分持っていいと思っています。