データ整備で失敗しないために必要なことを社内のエースエンジニアに聞いてみた
DX化によってデータの利活用が必須になっている昨今。データの蓄積はしているものの、整備や活用ができておらず悩んでいる会社も多いはず。
HR Forceでは、Snowflakeの導入を行い、データ基盤の再構築と活用を進めています。
今回は、ツール導入に至るまでの背景や、データ整備で失敗しないために必要なことを、社内若手エースのデータエンジニア聞いてみました。
（聞き手：note担当 小笠原）
鈴木さん
2021年4月に新卒入社。
内定者インターン時代を含めて約1年ほどセールスチームにて営業業務を行う。その間もDX関連業務を担当しながら、2022年1月に正式にDX部に配属される。現在は、各部署に存在している顧客管理システムの管理者統括とデータ基盤の設計・構築・管理を担当。データに関する相談をすると、常に的確なアドバイスをくれるため、部署問わず信頼が厚い。最近では、社外のセミナーにも登壇し活躍の場を広げている。
みんなが同じデータを見て意思決定しないと意味がない
——なぜデータ基盤が必要だったのですか。
1番の理由は、社内のデータがバラバラに存在していたからです。
データがバラバラに存在していると、AさんとBさんは同じデータを見ていると思っているのに、実際は違うデータだったなんてことも起こりえます。そうすると、そもそもどのデータが正しいかの検証からしなくてはいけない。この課題を解決したいと考えました。
——データ整備の最終目的はどんなところにあるのでしょうか。
「データを使ってビジネスとしての価値を出すこと」だと思います。そこにフォーカスするために、SSOT（Single Source of Truth）の実現を目指しました。
——SSOTとはどういうことですか。
1つの場所にデータを集約することで、全員が同じデータを見て意思決定を行える状態を指します。
世の中の潮流を捉えて能動的に流れに乗ることが必要
——データ整備で失敗しないために必要なことは何ですか。
マクロな視点で世の中の潮流を捉え、能動的に流れに乗ることです。
人も企業もマクロな世界の流れには逆らえない。それこそChatGPTのようなものが生まれた時点で、もうそれ以前の世界には絶対ならないわけで。特に技術やツールに関しては、進化のスピードが非常に速いです。そのため、最新のものを積極的に導入してみるのも大事だと思います。
ただし、受け身で流されてはいけません。「みんながいいと言っているから」という理由だけで導入すると、上手くいかない場合が多いからです。
ツール選びで意識すべき2つのこと
——ツール選びで意識していたことはありますか。
大きくわけて、2つあります。
1つ目は、私たちのビジョンとプロダクトのビジョンが同じ方向を向いているかどうかです。プロダクトの機能開発は、各企業の思い描く未来の実現に向けて行われると思います。そこの方向性が一致していれば、私たちのビジョンを実現するための大きな力になってくれると考えました。
2つ目は、そのプロダクトを扱えるかどうかです。いいプロダクトを導入したものの、使いこなせず費用だけ掛かっていたり、管理者が退職したら使える人がいなくなってしまった、というのはよく耳にします。そのため、適切な難易度かどうかや、サポート体制についても考慮していました。
この2つを意識したうえで、導入後も情報をキャッチアップをしていくことが大切です。
——ご自身は、どのように情報をキャッチアップしてこられたのでしょうか。
何かすごい情報源を紹介できるといいんですけど、1番は公式ドキュメントですね（笑）公式ドキュメントとは、プロダクトについての取扱説明書のようなものです。
——結局、公式が1番なんですね（笑）
アップデートも多いので、それが1番間違いないと思っています。ただ、それだけだとわからないこともあるため、インターネットで検索したりX（Twitter）を見たりしています。そうすると、似たことを記事やブログにまとめてくれている人がいるので、そういった情報を参考にしています。
それ以外にも、積極的にコミュニティに参加して交流することで、自分にはなかった視点や、知らない情報をキャッチアップしています。
データエンジニアこそ、ビジネス視点が大事
——データエンジニアとして大切にしている考え方はありますか。
ビジネス側の視点を持つことです。データはあくまでビジネスにおける意思決定の要素であったり、価値を出すためのものなので、技術面ばかりに目を向けすぎないようにしています。データ基盤の整備においても、会社の成長に貢献できるかを考えています。
——最後に、今後の展望を教えてください。
先ほどもお話したように、データ整備の最終目的は、ビジネスとしての価値を出すことです。そのため、私のようなエンジニアだけではなく、セールスやカスタマーサクセスの皆さんにもデータの価値を知ってもらい、それを活用する術を身に着けてほしいと考えています。
実際に、データを可視化するBIツールの使い方やデータの価値について学べるDATA Saberというプログラムに、社長を含む正社員の約20%にあたる14名に参加してもらいました。（詳細はこちら）この取り組みによって、データがより身近なものになり、活用が進んだと考えています。
引き続き、このような取り組みを強化し、会社全体でお客様へさらなる価値提供ができるようにしていきたいです。
——お話ありがとうございました。
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