シコれなくなるってマジ？≪AV新法≫

私は物心ついた頃からシコっている。

初めて彼女ができた時も、童貞を捨てた後も、一人暮らしをしてからも、結婚してからも、娘ができてからも、シコっている。

場所は一旦さておき、何でシコっているか。
もちろんAVだ。

小学校の時にクラスメイトの西川くんが、お父さんの書斎からくすねてきたAVをみせてくれた時の感動は忘れられない。

あの時の煌きを追い求めて私はAVを観る。
いつだって私はAVを見れば中学2年生のボクになれる。

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そんなAVに、危機が訪れている。

ついにAV新法で失業する女優が出現。「AV不足」「地下化」など悪影響が拡大中、早くも“改正”を求める署名活動も | マネーボイス

AV新法。

正式名称を「AV出演被害防止・救済法案」という。

救済とあるように、望まないAV出演をしてしまった、というような被害者を生まない・救う為の法案であるが…

これによって、もうAVでシコれなくなる日がくるかもしれない。

その理由を伝えていきたい。

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１．撮影してから1年間は無条件に契約解除可能。販売・配信していた場合は停止することができる

出演した女性が「マジムリ」と言えば、それで無条件に作品は販売・配信停止しなければいけない。撮影の為に様々な費用投資を行い、女性に出演料も支払い、広告をうって…様々な費用が回収できなくなる。

もちろん性被害者を救済することはできるだろうし、「ぐへへ…無理やり出演させて稼いでやるぞ～」みたいな悪事はたくらみ辛くなるだろう。

ただAV作品を世に排出するメーカー側としては、多数の投資を行っても「いつ停止させられるかもしれない」というリスクを背負わなければいけない。さらにヤバいのが出演する女優の人数が多ければ多いほど、停止リスクが増えるということだ。

仮に10人の女優が出演したとして、1人でも「マジムリ」といえば、即停止である。メーカー側からすれば女優単独作品より10倍のリスクに見えることだろう。これにより、多数の女優が出演することをウリとした作品は製作が難しくなる。

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２．撮影の1か月前に契約書にサインする必要がある

いままでは撮影の直前などに契約書にサインしてもらっていた。契約書には男優が誰で、撮影場所がどこそこで、撮影の制作がどこで、といった詳細な情報が記載されている。

この詳細な情報は、事前に女優に共有しているので、現場で当日のサインができるのだが、これが撮影の1か月前ルールとなるとどうなるのか？

男優が誰で、撮影場所がどこそこで、撮影の制作が、といった詳細な情報はいままでよりもかなり早い段階で確定させて諸々抑えておく必要がある。撮影場所なんかは撮影の1か月以上前に予約を抑えないといけないだろう。

これにより制作側の費用が必然的にあがる。

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３．撮影後4か月間は情報解禁はNG。販売、宣伝もしてはいけない

撮影してすぐに宣伝したいだろう、広告をうちたいだろうが、それが禁じられる。広告をうちづらくなれば、カスタマーに作品を認知させづらくなる。もちろん打ち上げに悪影響が出てしまうだろう。

通常であれば、撮影から3か月後ぐらいに作品がリリースされるそうだ。

撮影→1か月後に宣伝開始→3か月後にリリースといったスケジュールが

1か月前契約→1か月後に撮影→4か月経過してはじめて販売、宣伝ができる

といった形になる。

仮に4か月経過時点で販売・配信したとしても、いままでは十分な宣伝期間があった上で撮影から3か月で売り上げがたっていたのが、十分な宣伝期間もなかったし売り上げが入るタイミングが1か月以上遅れるし、宣伝期間が十分にないために売り上げが下がる。

という最悪の最悪になる。

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総括

AV制作会社への影響を改めてまとめるとこうなる。

新法以前
作品の概要を女優へ共有。合意を頂いた上で撮影当日へ。撮影当日に、女優に契約書にサインをもらい、撮影へ。販売・配信開始に向けて制作と並行して宣伝を行う。だいたい撮影から3か月後ぐらいに販売・配信！！

AV新法以後
作品の詳細を撮影の1か月前時点ですべて決め切り書面化、契約書に女優からサインをもらう。1か月後に撮影を行う。4か月間は販売・宣伝ができないので、ただじっくり作るのみ…4か月経過したのでとりあえず宣伝をするが、早くリリースしないと売り上げとして計上できないので、いままでよりも短い宣伝期間で販売・配信…。しかも、1年間の間は女優の一声で作品停止のリスクが付きまとう。

制作会社はとんでもないコストと、手間と、膨大なリスクを抱えることになるので、色んな作品を作ることはできなくなるだろう。チャレンジなんてとてもできないだろう。

女優側としても、自分の仕事の幅を広げるためにお付き合いのなかった制作会社へ出演を営業したとしても、制作会社側はリスクが高すぎて断られる可能性が高いだろう。

・新しい作品が作りにくくなる
・複数人の女優が出演する作品は作られなくなる
・新しい女優が発掘されづらくなる

みたいなことになる訳だ。

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さいごに

とはいえ、女性の立場を守るための法案だから仕方ないじゃん！という人もいるかもしれない。

2017年に「適正AV」というものができている。
「適正AV」とは、AV業界が大学教授や弁護士を理事に迎えてつくった第三者委員会が提唱しているモノだ。

詳しくは記載しないが、AV新法よりはよっぽど整備されており、また女性を守るための内容になっている。

なのに、なぜ「AV新法」ができたのか。
については自分で調べてください、秒ででるから。

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