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福島雅典教授「国民に噓をつく、洗脳する、そしてマスコミは黙る。この国の行く先を本当に憂いている」

カトレア

リスクはベネフィットより重んじられなければならない。これは薬物療法のリスクマネジメントの「イロハのイ」なんですよ。

リスクよりも利益が勝るというふうに厚労省はずっと言ってきた。じゃ、その利益とは何なのか？証拠を出しなさいということですよ。これもジャーナリズムの仕事ですよ。

感染は防げないけども重症化率は下がるといいながら、下がっているという証拠はどこにもないんだ。

だからそういうふうに国民に嘘をつき、洗脳する、マスコミは黙るという、この国の行く先を本当に憂いてます。


2021年厚労省発表


厚労省がコロナ感染時の致死率データを開示しない本当の理由

赤字で表示されている「65歳以上」ばかりに目が行きがちだが、「65歳未満」を見ると、未接種で0.04％、1回接種は微増で0.06％、2回接種はさらに増えて0.08％。「全年齢」でも、未接種で0.12％だったものが、1回接種で0.41％、2回接種で0.58％、となり、接種すればするほど、致死率が高まっているのである。

「ワクチン接種によって感染は防げないが、重症化、死亡率は下がる」という説明のもとに、全年齢への接種が奨励されてきたが、全年齢に打つという根拠は、2021年9月に公表されたデータの時点でなくなっている。にもかかわらず接種を勧めてきた。
さらに、その後2022年になってからは、致死率のデータそのものが公表されなくなっていることから開示請求を行ったが、厚労省からは、「事務処理上、作成または取得した事実はなく、実際に保有していないため不開示」という回答があり、致死率のデータは開示されなかったという。

ワクチンが本当にきいているのか？検証しなければならない

福島氏は、会見でこう述べた。
たくさんのお金を使って、国民の手元に残ったのは一体なんなのか？

2,000人を超えるワクチン接種後の死亡例の集積。これはもっと増えると思いますし、報告されていない死亡例もたくさんあると思います。「氷山の一角」と、われわれ医者は見ています。現場でも、多くの医師が同じ感覚を持っている。
ワクチンが本当にきいているのか？それによって重症化率が下がったのか？死亡率が下がったのか？これは検証しなければいけない。
これだけのお金、国税を使ったわけですから、検証してもらわなければいけないと、私は、医師や科学者としてのみならず、国民の1人として、納税者の1人として、それが国としての義務でしょうと申し上げたい

それから、たくさんの被害者に対して、ただちに救済措置をとるべきだ。法律を新たに作る必要はない。既にあるわけです。現在の予防接種法で、ワクチン接種による被害に遭った人に対する救済というのは

上記のグラフについて

ワクチンの接種歴が不明の人を未接種者としてカウントしていた。
後に名古屋大学名誉教授の小島勢二先生の指摘にて隠蔽が判明

ワクチン接種後2週間は未接種者とみなすとするCDC基準が日本でもおそらく採用されている。

これらの点からも未接種者の致死率は、接種済み者よりももっと低いのではないでしょうか？







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