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なぜ外資IT業界を選ぶ？

George_外資SaaS←外資SIer

自己紹介

社会人歴６年目の若輩者Georgeです。
外資IT企業のみを渡り歩いている希有な経験が
皆様の酒の肴になれば幸いです。

今回は
「外資IT業界に興味がある」あなたへ
この記事をお届けします。


（前置き）私の働くモチベーション

私の根底を支えるモチベーションは2つです。

  1. 金銭的に自立した生活（稼ぐ！！）

  2. 社会をより良くするために働く

前記事「転職って悪いこと？」　の
仕事のモチベーションダッシュボードでは、
お金と影響の２つがぶっちぎりです。

この2つは
皆さん当たり前のように考えると思います。
しかし両方を実現し最大化するのは
簡単なことではありません。

しかしそれを可能にするのが
外資IT企業であると考えました。

今回はなぜITなのかを説明します。

参照：東洋経済オンライン「社会に貢献している人ほど賃金が低い理不尽」


時価総額ランキングから時代を読み解く

日本国内の平均年収ランキングを
よく目にする機会があると思います。

しかし
世界の時価総額ランキングを
注視している人は多くありません。

そこには
産業構造の変化=時代のニーズが
反映されています。

高収入を目指すならば
時価総額の高い企業や産業で働くのが
一番の近道ではないでしょうか？

下記表「時価総額ランキング」を基に
約20年の変化を推察してみましょう。

参照：三井住友DSアセットマネジメント
「【Vol.95】世界の株式市場はどのような企業で構成されているの︖」

1：グローバル企業が上位を占めている

日本のバブル崩壊もありますが、
世界経済がひとつに繋がり、
グローバル企業の売上が爆発的に増加している。
ではどのような業界が伸びているのでしょうか。

2：製造業からITや金融へシフトしている

第一次産業革命（石炭）、
第二次産業革命（石油、電気）
そして第三次産業革命（IT）
と言われており、
Top10のうちなんと7社が
ITに関する企業となっています。

大量生産と大量消費の資本主義から、
今後はAIやIoTを用いて賢く作り使う
高度資本主義へと進化しています。
これからは更に
Sustainability の観点が加わることでしょう。

３：時価総額が上がれば、、、？

そして時価総額が高ければ
その分社員への報酬や待遇も
自ずと高くなります。

なぜなら急成長を遂げる企業には
優秀な人材を獲得し確保することを
とても重視しているからです。


ITは社会に貢献しているのか？

時価総額ランキングから
どうやら儲かってることはわかった。

しかし悪いビジネスをしていて、
社会貢献していないのではないか？
というのが次の疑問だと思います。

業種別構成から社会のニーズを読み解く

下記表「世界株式に占める業種構成の変化」を御覧ください。
株式市場全体を通して見たときに
改めて情報技術（IT）業界の伸長が顕著であります。
即ち一部の企業が儲かっているのではなく、
社会全体が
ITに課題を抱えている(需要が高い)のが伺えます。

参照：三井住友DSアセットマネジメント
「【Vol.95】世界の株式市場はどのような企業で構成されているの︖」


具体例：台湾のコロナ対策

ITによる社会貢献について、
具体例を一つご紹介いたします。

2020年1月日本は
コロナウィルス感染症
二度目の外出自粛命令が発動されていました。
しかしその頃、
隣国の台湾では外出を許可し
旧正月を楽しく迎える姿が話題となりました。

その功労者こそIT大臣オードリー・タン氏です。
詳細は下記Youtubeを御覧ください。
TBS News 「台湾IT相が語る世界とコロナ」

Youtube TBS News

台湾では
マスク不足解消のため在庫確認サービスや
感染経路を判明するための入店管理サービスと
感染発覚時の潜在的な感染者への自動通知など
多くのITサービスを提供しました。

外出自粛や時短営業など守りの対策ではなく、
文化的な活動を送るためのサポートとして
ITサービスを国民に素早く提供いたしました。

Deloit「台湾・コロナ対策事例から学ぶデジタル技術の活用」


特に注目すべきは導入スピードです。
2020年1月20日
COVID-19感染確認第1号が発見された後、
わずか約2週間後
2月6日にマスクアプリを実用化しています。

ITサービスの提供による適切な対応の結果、
台湾での感染拡大は最小限に抑えられ、
経済活動との両立を実現しました。

行政院の発表によりますと、
2020年のGDPは前年比、速報値で2.98％増加。
コロナ禍において世界でも数少ない
プラス成長を記録した事例です。


この速さと影響力こそがITの醍醐味と私は考えています。

日本におけるIT需要の増加

日本においてもデジタル庁が新設され
2023年現在 河野大臣が率先して
海外の最新ITトレンドの見聞を広げ、
日本政府のみならず国全体の
DX施策やデジタル人材育成に注力しています。

まとめ

当記事では、

世界経済の動向と
社会に与える影響力の観点で
IT業界を選択するをご紹介いたしました。

次回は
具体的に外資系IT企業が
日系企業と異なる点ついて
深堀りしていきます。

ご精読誠にありがとうございました。

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