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<2020年映像コンテンツ利用実態分析>コロナ禍の勝ち組、映像コンテンツでは「無料ネット配信(AdVOD)」、追随するSVODもコロナを機に堅調な拡大
映像コンテンツ視聴サービスを利用するユーザーとその利用実態に関する分析レポート「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」の2020年調査版を、12月9日(水)に発行いたしました。
本商品は、「契約形態(定額制、レンタル、購入、無料)」と「鑑賞形態(動画配信、放送、ビデオソフト)」を組み合わせた分析レポートで、ホームエンタテイメント市場を幅広く把握できるのが特長です。例えば、動画配信のみでなく、放送、DVD・BDといった観賞形態の異なるサービスの利用状況を横断して捉えることが可能です。
今回、2020年の特別版として追加分析「ホームエンタテイメントへの新型コロナウイルス流行の影響」を実施しました。同調査において、新型コロナウイルスの流行・自粛前後で増えたホームエンタテインメント行動や、コロナ禍におけるSVODの加入・定着のユーザー動向などが明らかになりました。そこで、レポートから抜粋する形で、映像系をはじめ、オンラインショッピング、料理、読書など、ホームエンタテインメント市場全体を横断したコロナの影響を、注目の調査結果としてお知らせいたします。
コロナ前・後で増えたホームエンタテイメント行動TOP3は「無料ネット配信視聴」「オンライン・ショッピング」「テイクアウト・宅配」
上記は、新型コロナウイルスによる流行・自粛前後(2020年3月を目安)におけるホームエンタテインメント行動の実施状況を調査したグラフになります。コロナ後に最も増えた行動は「無料ネット配信の動画視聴(AdVOD)」でした。次いで「オンラインショッピング」「飲食店のテイクアウト・宅配」「料理」が続き、[動画配信/放送/ビデオソフト]カテゴリでは「無料テレビ放送(地上波)の視聴」も5位と上位に入りました。
[動画配信/放送/ビデオソフト]カテゴリで「地上波」に次いで3番目となる「月額定額の有料ネット配信での動画視聴(SVOD)」は10位にランクインし、「自宅でのフィットネス・ヨガ・筋トレ」や「読書(本・マンガ・雑誌など)」と同程度の増加となっています。
コロナ後に初めてしたホームエンタ行動1位は「オンラインでのランチ・飲み会」、[動画配信/放送/ビデオソフト]カテゴリのTOP3は「オンラインでのコンサート・ライブ視聴」「SVOD」「TVOD」
一方、〈コロナ後に初めてした〉割合のみに絞ると、順位は変動し、1位は「オンラインでのランチ・飲み会」となりました。[動画配信/放送/ビデオソフト]カテゴリでみると、「オンラインでのコンサート・ライブ視聴」「月額定額の有料ネット配信での動画視聴(SVOD)」「有料ネット配信で作品毎にレンタルしての動画視聴(TVOD)」の順でランクインし、3行動ともにコロナ後に最も増えた行動である「無料ネット配信の動画視聴(AdVOD)」を超えました。
コロナ自粛後に「SVOD」に加入したユーザーの約半数がコロナきっかけ、「Netflix」「Amazon」における同ユーザーの6割以上が継続意向を示す
上記は、今年3月以降に新しく利用を開始した割合の高いSVODサービスのTOP5になります。どの個別サービスにおいても、約半数がコロナきっかけで利用を開始したことが分かります。本データにおいても、コロナ禍を引き金にSVOD市場が拡大したことが読み取れます。
上記は、今年3月以降新たに「SVOD」サービスに加入した人を対象として、個別サービスごとに現在/今後の利用意向を調査したデータです。本調査より、「Netflix」「Amazonプライム・ビデオ」において65%以上が、〈今後も継続して利用するつもり〉であることが分かりますが、その値は各サービスによって大きく異なることも判明しました。SVOD市場は全体としてはコロナ禍に堅調に拡大していますが、利用者の継続意向にはサービス毎に違いがあり、消費者によるサービスの選別が行われている可能性を本調査から読み取れます。
以上のように「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート」の追加分析「ホームエンタテイメントへの新型コロナウイルス流行の影響」では、新型コロナウイルスの流行によるホームエンタテイメント市場への影響を明らかにし、市場がどう変わり、今後もそれが継続するのか、戻るのかを検証するのに最適なデータを掲載しています。本編調査と合わせてぜひご利用ください。
■調査概要
出典:「動画配信/放送/ビデオソフト市場 ユーザー分析レポート(2020年10月調査版) 追加分析:ホームエンタテイメントへの新型コロナウイルス流行の影響」
調査方法:インターネットアンケート
調査実施日:2020年10月31日(土)~2020年11月4日(水)
※前回は2019年11月2日(土)~2019年11月5日(火)に調査
調査対象:日本在住の15~69歳の男女
回答者数:3,889人
値の重みづけ:10歳刻み性年代の比率が、総務省統計局発表の人口推計(2020年10月1日時点の概算人口)と等しくなるように重み付けを行った
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