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シリーズ:コロナと激動の消費者心理【1-3月期調査⑥】若者の学び・学習時間がついに反転増加へ

企画・製作 株式会社矢野経済研究所 未来企画室

このシリーズでは、WEBアンケート定点観測調査(年4回実施)をもとに、日本の消費者の消費・心理・生活がコロナ禍でどのように変化したのかについて、気になるトピックを調査ごとにお届けしています。

当シリーズ投稿の趣旨や出典元の消費者調査につきましては、初回の記事でご紹介しておりますのでご覧ください。

<シリーズ説明>

調査概要
世代区分

若者の学び・学習時間がついに反転増加へ

「学びや学習のための時間」の四半期前(3か月前)からの増減とその見通しを、「増えた」「変わらない」「減った」の3段階で調査し、時間の使い方のDI値を算出した。下図は世代別の結果を示している。

学びや学習のための時間【世代別】(n=3600)

学びや学習のための時間のDI値は、今回1-3月期に、ゆとり世代とプレッシャー世代の若年2世代と、それ以上の中高年4世代で結果がきっぱりと分かれる形となった。若年2世代では、DI値が上昇し、節目である50を超えた。これまでコロナ禍の影響で減少傾向にあった学習時間が、反転して増加傾向になったことを示している。一方で、中高年4世代では、DI値が低下し、引き続き減少傾向を強める結果となった。

その原因は?

なぜ若者だけ、学びや学習に使う時間が増加傾向に転じたのだろうか。その原因はこれといって考えられるものはないが、例えば、コロナ感染や濃厚接触者となることによって生じた待機時間を、読書などの代替として、学習にあてた人が一定数いた可能性がある。また、教育系Youtuberなどのインフルエンサーが、若者を学習に導くようなムーブメントを起こしたのかもしれない。

いずれにせよ、将来への不安などから、スキルアップやファイナンシャルリテラシーを高めるといった学習への機運が高まったものとみられる。

出典:「コロナ禍の消費者心理・消費・生活を捉える定点調査2021」

※本シリーズの投稿内容はすべて執筆者の個人的な見解を示すものであり、執筆者が所属する団体等を代表する意見ではありません。また、投稿内容はいかなる投資を勧誘もしくは誘引するものではなく、また、一切の投資の助言あるいはその代替をするものではなく、また、資格を要する助言を行うものではありません。

今春、矢野経済研究所 未来企画室は新プロジェクトを始動しました。 『未来を数字に』をコンセプトに、独自の切り口で、今はまだ数値化されていない未来の価値や潜在価値などを、あれこれ数字で表現していきます。