見出し画像

体調不良の方(あなた)の選択

ワクチン接種後の健康被害の実態

わたしたちの健康は、自分で本来の力(免疫力)を呼び覚ますことでしか保てません。しかし世界は薬やワクチンに依存する社会に変貌してしまっています。国内でこれまで4億回以上接種された新型コロナワクチンですが、接種後の健康被害を被っている人もたくさんいます実際に病院に通い、治療に要した費用を受け取るため市町村にワクチン接種後健康被害救済申請をしている人は1万人ほどに上っています。

救済申請件数は氷山の一角、実際の健康被害は100万件に上る規模で発生している

ところが体調不良や健康被害を抱えていても病院には行っていない人、病院で治療を受けても救済申請を行っていない人などが大半です。具体的にどの程度の人が健康被害を受けているかについてきちんとした分析がされていませんので独自に行ってみました。

近隣市町村への情報公開請求を元に推計した健康被害者数は、ワクチン接種百万人当たり2000人

新型コロナワクチン接種が始まった一時期、接種会場に看護師や医師が待機して接種後すぐに体調不良が発生した人をケアしていました。すべての市町村で同様の決め細やかな接種者ケア体制を実施・継続はしていませんが、蓮田市などの近隣市町村に情報公開して得たワクチン接種後の医師・看護師対応の数字に基づいて、医療機関を受診しなければならない程度の健康被害が生じているであろう人数を推計しました。その結果はワクチン接種百万人当たり2000人という数字となり、これを全人口換算することで接種直後に(主にアナフィラキシーと見られる)治療が必要な程度の健康被害者数は全国で20万人以上に上っていると推計されます。
ファイザー社は75年間非公開としていた、副反応の調査結果を(2022年3月より)公開をせざるを得なくなり、アナフィラキシーを含む1200種以上の臨床試験で明らかになった副反応症例を公開しています(リンク38ページの分析結果以下の8ページ分の症例)。ワクチン接種により自然免疫が破壊された結果、自身の持病などが発症して癌(下の動画で語る原口議員の場合は悪性リンパ腫)、心筋炎、脳梗塞、帯状疱疹などが悪化し、実際に通院している方がたくさんおられ、その数としてアナフィラキシー被害(20万人という推計)より多い人数が深刻な疾病に見舞われていると推察されます。人口統計上の超過死亡数が2020年までに比べ年間20万人の規模で増加していることとワクチン接種後の健康被害数の増加との間に強い相関が認められることは統計的に有意な事象に見えます。
このような数字から実際の健康被害は100万件に上る規模(人口100人に1人)になっていることが推察されます。

体調不良の方の選択枝

ワクチン打った人も打ってない人も、健康を保ち笑顔で生きる権利があります。12月2日(土)に浦和コミュニティセンターで運営されるイベントは、コロナ感染して高熱は下がっても長く体調不良が続いているコロナ後遺症の方やワクチン接種後の健康被害が改善しないワクチン後遺症の方に、新たな選択肢を知ってもらう企画になります。

体調不良でお悩みのあなたに独自のノウハウや選択肢を伝えるイベント

コロナ後遺症あるいはワクチン後遺症の方に向けたこれまでの選択肢は、かかりつけ医の紹介による専門医療機関しかありませんでした。イベントでは独自の取り組みをされている後遺症外来の医院の先生の先進医療のご説明、泉大津市独自の後遺症対策プログラムについての詳しいご説明があります。

イベントの中で詳しく説明される健康・医療の新たな選択肢

新型コロナ/ワクチン後遺症対策プログラムの案内や体験者の声はこちらのサイトに整理されています。中でも原口一博衆議院議員が語る新型コロナ/ワクチン後遺症対策プログラムの体験は必見です。死の淵を巡っているご本人(患者)の実感、”ものすごい感動”に溢れた体験だったとのことです。

WHOのパンデミック条約と戦うWCH議員連盟発足記者会見の後、発起人の原口議員が及川幸久氏のニコ生で「新型コロナ/ワクチン後遺症対策プログラム」について語っていました。死を覚悟した原口議員だからできる勇気ある行動、彼が見た真実を語るライブトークです。

私たち主権者の責任

12/2のイベントのテーマは次の通りとなっています。
・対策プログラムを広める
・患者の希望を呼び覚ます
・医療・行政関係者に協力者を募る
・市民の共感を得て一般認知を高める
・救済制度を広める
講演を聴くだけでは終わらせず、患者(体調不良の方)以外の市民すべてが自らの健康に対する新たな気付きを得ること、同時に、健康・医療に係る社会の偏重を本イベントをきっかけに連帯して修正していこうとしているところに本イベントの特徴があります。みなさんで真剣に向き合う時間を共有しましょう。
薬やワクチンに頼る医療行政を放置して、ご自身や子どもたちの健康をむしろ害してしまっている状態を、主権者である私たちが責任を持って修正しないといけないと考えます。
福島雅典名誉教授らが 「一般社団法人ワクチン問題研究会」を組織して、先頭に立って行動されています。厚生労働省での設立会見の模様を次のリンクよりご覧になってみてください。
https://www.nicovideo.jp/watch/sm42729888

新型コロナワクチン後の健康被害者数も死者数も史上空前の数となっています。私が住む埼玉県のホームページでも県内の接種後副反応疑い報告の数字が公開されるようになり、2023年8月末時点でワクチン接種後副反応疑い報告数が2096件(この内の重篤者数が332件、死者数が53件)となっています。ただしこれらの報告に挙がっている数字は、実際に発生している健康被害の100分の1でしかありません。

情報公開請求でしか公表されてこなかった接種後副反応報告数が埼玉県HPに記載された

ワクチンという薬害の発生を放置し続けてよいでしょうか。おかしいと感じた市民が連携して、自らの主権を行使することでしか行政を止めることはできません。今回のイベントで真剣にリアルを見極め、私たち市民が自らの健康、生活、行動を変えていきましょう。
次の行動に向けた連携を呼びかけています。
・接種券の一斉送付を止めてほしい
・対策プログラムなど健康・医療の受け皿を用意してほしい

私たち市民が自らの健康、生活、行動を変えていきましょう

人生は宝石箱をいっぱいに満たす時間で、平穏な日常は手を伸ばせばすぐに届く近くに、自分のすぐ隣にあると思っていた……