今後、日本の企業が世界の覇権を狙える可能性を秘めたカテゴリーとは?
フォレスト出版編集部の寺崎です。
日経平均の株価が乱高下して、たいへんなことになっていますが、ここでパニック売りしてしまってはいけないと歴史が証明しています。このことについては『お金は寝かせて増やしなさい』に詳しく描かれています。
さて、今日は長期的な視点に立ったうえで、日本経済がどうなっていくのか、『2024年 世界マネーの大転換』という書籍に収録された今井 さんと渡部清二さんの対談からひもといてみます。
***
なぜ日本が半導体の生産拠点となったのか?
今井:実に興味深く、かつ心強いお話でしたね。次は半導体でしょうか。
渡部:日本が強いのは半導体もそうなんですけれど、光と量子なんです。この2つもキーワードで、とりわけ光については日本が断トツに強い。この強みを磨くと何が起きるかが、「『6G』光通信を共同開発」(2023年3月2日・日本経済新聞)という記事に書かれています。
渡部:これはNTTとKDDIが6G、光通信を共同開発するというプロジェクトの内容です。6Gになると何が凄いか。驚くなかれ、消費電力を現在の100分の1に低減できるのです。しかも、2030年にメドが立つとのこと。
これが実現すると、いま脱炭素だの省エネだの騒いでいるけれど、もう全部解決しちゃう。そうなれば下手をすると、現在1日に1回のスマホの充電が100日に1回で済むことになる。それくらいインパクトのある変化が起きるのです。
ご存じのとおり、最新の半導体の生産には、結局、日本の先端半導体製造装置や部品なしにはどうしてもできません。お手上げなのです。4月2日(2023年)の日本経済新聞「半導体装置輸出、対中4割」の記事は、日本は中国に対して半導体装置の輸出規制をかけろと米国に脅された結果の対応について述べているのですが、ここでは米国側から何をブロックしろと命じられてきたかがズバリ書かれていました。
日本が覇権を取れるとすれば「光通信」と「量子コンピュータ」
今井:これまでAIと半導体と光の話を伺ってきたのですが、新たな社会インフラとなると思われる量子コンピュータについてはいかがでしょうか。
渡部:量子コンピュータについてのキーパーソンは東京理科大学の若林秀樹教授です。
もともとは野村総合研究所勤務で、産業エレクトロニクスのアナリストだった人物。日本の半導体再生戦略のエースとして半導体メーカーのラピダスなどの計画書、売上のシミュレーション作成などに携わったとされます。
その若林氏は、「これからの日本は半導体分野で40年前と同様、世界で興隆をきわめることになる。その先駆けとして登場するのが6Gで、この時点で日の丸半導体は世界を凌駕する存在となる」とほのめかしています。
繰り返しになりますが、世界でどうしてもつくれないのは光と量子コンピュータで、これだけは日本が圧倒的に進んでいるのです。したがって、もしかするとこれで日本は覇権を取れるかもしれない。
光と量子コンピュータについては結局、微細化とかそういうレベルを超越して、超微細というか量子まで突き抜けていく世界なのですね。そこまでいくと、やっぱり日本の強みが出るのではないかな、と。
今井:非常に希望を抱かされるお話です。
***
いまの株価の乱高下はいわゆる「調整局面」であって、今後も日本株は上がっていくのではないかと思います。
そして、次世代のキーワードは「光」と「量子」。
関連企業の株価をチェックしてみてはいかがでしょうか。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?