「アバター近藤が解説する業界史～逆タイムマシン経営論670」
皆さん こんにちは アバター近藤です。
「逆タイムマシン経営論」として、業界唯一の経営情報誌であるフィットネスビジネス誌のバックナンバーを引用しながら、それぞれの年のトピックスや記事について、示唆することは何かをアバター近藤なりに解説していきます。
「歴史に学ぶ」とは良く使われる言葉ではありますが、フィットネス業界史について、詳細に検証した文献は恐らくないと思いますので、これから良い歴史を作るために何かしらのお役立てになれば大変うれしく思います。
～Fitness Business通巻第22号（2006.1.25発行）「欧州クラブのトレンドとクア施設最前線」4～※名称等は当時、一部文章省略
クアディレクターの仕事は街全体を売る仕事（オリバー・ハインツ氏）
スポーツ余暇施設に関する調査によると、1995年と2002年で比較すると、「なぜ、スポーツ施設に行きますか」という質問に対して、1995年時点では70％の人が「楽しいから」と答えており、「健康のため」と答えた人は15％しかいませんでした。
一方、2002年には「健康のため」と答えた人は40％となり、「楽しいから」は30％に減っています。
また、ドイツの健康余暇施設の市場規模の動向を見ますと、1991年に10億ユーロだったところが2001年32億ユーロになっています。
2005年はさらに伸びていると思います。
健康余暇施設は多く様変わりしてきています。
スポーツ施設も以前のようなボディビルジムのイメージはなく、健康施設という認識に変わってきています。
そこに来る方の年齢層も1991年は45歳までが71％を占めていましたが、今年のデータを見ると、45歳以下と45歳以上で50％ずつとなっています。
私はスポーツ関連施設を3つに分類することができると思っています。
1つ目は多機能施設です。
こうした施設のターゲットはスポーツが好きなアクティブな方。
持久力や筋力トレーニング、競技的なもの、楽しみがあって社交性のあるものを好みます。
利用者にはシングルの方々が多く、プログラムはワークアウト、体操、ソラリウム、ライフスタイルに合ったイベント、パーティーやスキーツアー、日曜日のブランチ、チーム活動やアウトドア活動も活発で、インラインスケートやマウンテンバイクといったことも行います。
ラケット競技も好まれています。
2つ目は治療・ウェルネスセンターです。
ターゲットはアクティブであるものの繊細な感覚を持っている方。
健康や、いいコンディショニングを維持することや、レクリエーション、ストレス解消といった目的を持っています。
自然療法や医療、エステなどのサービスが提供されます。
その他、セミナーや食事指導も重要です。
バランストレーニングや、ヨガなどのプログラムもあります。
または周辺の自然を活用して、インストラクターとともにマウンテンバイクに乗りにいくといったことも含まれます。
ここではより治療的な視点が必要になります。
女性が安心して利用できるよう専用スタジオなどもあり、女性専用の施設も流行ってきています。
3つ目はスパクラブ、スパビレッジです。
このターゲットは高く多様な要求を持つアクティブな方々です。
包括的なサービスと高級感を好みます。
こうした施設ではウェルネス関連のプログラムも数多く提供されています。
水も様々な形態で提供しています。
水はウェルネスの分野では欠かせないエレメントです。
私どもの街には温泉がありますが、ドイツの中でも特にミネラル分の多い温泉水で、特に筋肉や関節に問題がある方に適した泉質を持っています。
水と精神的なものを組み合わせる場合が多く、水と一緒にアジアンテイストの庭を作ったり、アーユルヴェーダも提供しています。
運動も持久運動を中心に多様なものが提供されています。
女性のことを考えると、託児所なども重要です。
また、社交ができる休憩室やレストランも重要です。
社会の変化に伴って、私どもも施設の性格を合わせていきました。
もともと治療を目的としていたスパ施設でしたが、周辺のスパ施設はもちろん、スポーツ施設とも競合するようになりポジショニングを見直すことになりました。
そうした中で、我々は温泉という健康に非常にいい資源がありますので、それを活かしながら、さらに水の特徴を活かしたサービスを積極的に提供するようにしてきています。
～ここまで～
上記3つのスポーツ関連施設のうち、日本では1つ目がいまだに主流であり、それが様々な業態として枝分かれし、一見多様化しているような印象になっているのが現状だと思います。
フィットネス参加率が、ここ30年以上も3％前後を行き来しているのは、対象がこれらの層に限定されがちであることも要因の一つと推測されます。
当社小型クラブは、2つ目のような方々がユーザープロフィールとして多く在籍しており、この層がフィットネス領域に参加することで、参加率も上がってくると考えております。
パンデミックによって「健康への意識が高まった」というアンケート結果は様々なところで見られますので、これを好機にして受け入れ態勢を整える必要があるでしょう。
お読みいただきありがとうございました。
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