4月8日（月）：日経産業新聞50年の連載企画にみる経営課題の変遷

発刊から50年の節目を迎えた日経産業新聞が先月末で休刊になりました。

最後の誌面では50年を歩みを振り返った記事も出ていましたが、50年間に連載された企画を見ていくと時代の変遷が感じられますね。

経営改革に関連した連載企画でいうと、1976年の「強くなれ日本の機械」や、1981年の「全員参加のTQC」からは、ものづくりやメイド・イン・ジャパンの品質にフォーカスされていたのがわかります。

エズラ・ヴォーゲルの「ジャパン・アズ・ナンバーワン」が出版されたのが1979年なので、ちょうどその時代です。

そこから1990年の「会社は誰のものか」、1991年の「良い会社とは何か」、1999年の「社員と会社」あたりになると、企業統治のことに目が向けられています。

バブル崩壊を境に従来の日本的経営が見直されることになったのは周知の通りです。

2000年代に入ると2003年の「働きやすい会社」や2014年の「働く」、2018年の「働き方探検隊」など、働き方を問い直し、それを再考していく流れが出てきました。

それと時を同じくして2002年の「勝ち抜く企業」、2012年の「リーダー考」、2015年の「異端力」では、不透明な時代での企業の舵取りやリーダー像、そしてイノベーションといったことが問われるようになっていったのが見て取れます。

メディアの連載などは時代を映す鏡であるので、その変遷を見ていくだけでもその時々の経営課題の移り変わりが概観できますね。

こうした流れを見てもわかるように経営課題は常に移り変わっています。

市場も、そして企業も動的な存在であることを考えれば、これは当然のことでしょう。

だから、どれだけ理に適った良い事柄であっても、それを昨日と同じように続けているだけでは不十分です。

常に外の世界にも目を向けながらアップデートをし続けることが必要なので、改めてそのような認識を持たなければと再確認させてもらった次第です。