ヤバい会社を確実に見分ける方法

以前、ブラック求人キーワードに関してnoteを上げたことがあります。

結論から言えば、求人のキーワード一つだけではブラック企業か判断できません。

ただ今回、視点を広げ、選考から内定、入社前まででヤバい企業を判断する方法を紹介します。
ここでいう「ヤバい企業」とは違法行為を働くブラック企業から倫理的にアウトな企業を指します。いわゆる世の中が「ブラック企業」と呼んでいる範囲です。

• 労働条件通知書を渡さない

• 求人と面接や内定時の条件・待遇・職種が異なる

• 面接官や役員の態度が横柄・威圧的

労働条件通知書を渡さないのは違法です

まず最初の労働条件通知書を渡さないは違法です。労働条件通知書とはどういう労働条件かを明示した書類のことです。通知書は雇用契約が決まったら雇用主から雇用者へ文書として渡さなければなりません。

入社時に必要な「労働条件通知書」と「雇用契約書」の違いとは？ - SmartHR Mag.

労働条件通知書を渡さないのはありえないことです。その時点でブラック企業に認定して間違いありません。

求人内容と異なると虚偽広告として罰則対象になる可能性も

次の求人と面接や内定時の条件・待遇が異なるは、いくつかの段階があります。
求人で明示していた給与や労働条件が明らかに違う（悪くなる）場合はヤバい企業です。なぜなら、求人はそのとき採用する最下限の条件を明示しているからです。つまり、求人で記載されている内容より良くなることはあっても、下がることはありません。
たとえば、月給25万円と記載されているのに月給21万円でオファーされることは虚偽求人に当たります。
ただし、平均残業時間や平均有給取得率、昨年実績の賞与などは過去の事実表記であり、その数字が自分に必ず当てはまるわけではありません。あくまで平均や実績なので注意が必要です。

ありうる事例として、選考中に別職種を提示される可能性です。たとえば事務職で募集をしていたが、欠員が出たうえに経験や適性があるので営業職を打診したなど。
非常にグレーではあるものの、違法ではありません。ただし、最初から営業職を募集するつもりで事務職として募集するのは虚偽広告とであり違法です。
さらに別職種を打診した意図を求職者に説明し、同意を得る必要があります。
一歩間違えると違法になり、罰則の対象になるので、別職種の打診は慎重かつ丁寧に実施すべきです。

人としてどうなのか？

そして、面接官や役員の態度が横柄・威圧的。その場面に遭遇したら振り返らずに逃げてください。そういう人たちは「雇ってやってやる」という上から目線なので、入社したあとの惨劇が目に浮かびます。
「ストレス耐性を測るために圧迫面接をやっている」という人もいますが、すでに感覚がおかしいので近づいてはいけません。圧迫面接でストレス耐性は分かるはずないのですから。

そもそも、そのような面接官や役員は目の前にいる求職者が自分の会社のユーザーになったり、取引会社・相手になったりする可能性を考えていないのでしょうか？
そう考えたら高圧的であったり、圧迫面接することなどできるわけがありません。ビジネスパーソンとしてもレベルが低い会社は……と想像できるはずです。

以上に該当する会社は、間違いなくヤバい会社です。選考中に、そのような状況に遭ったら断言します。その会社には入社してはいけません。

求人でヤバい会社を判断するのは難しいですが、面接や内定で判断することはできます。間違ってヤバい会社に入社したら、あなたの人生にとってマイナスです。
今回挙げた3つは必ず覚えてください。ヤバい会社から距離を取り、あなたの人生をより良くしていただければ幸いです。