ドローンツアー集客の裏側
昨年秋、実証実験的に取り組んだドローンツアーだが、今年も継続に向けて小さなスタートを切ったところだ。今年も相変わらず「コロナ禍が続く中で果たして集客が見込めるのか？」というテーマに取り組まねばならない。このまちも長引くコロナの影響で観光業はほぼ死に体に近い状況である。
そんな状況の中、ポストコロナを見据えた新しい観光のあり方を考えながら今一度、考察してみたい。
基本コンセプトは「周辺観光」の開発
これについては、以前この記事で述べたとおりである。
昨年の2月までは、市街地中心の観光はほぼ、オーバーツーリズム状態であった。観光統計上では1日あたり約8,000人の観光客が街中を占拠している計算であった。
原点に立ち返って考える
これは、ドローンツアーを考えて最初に作成した企画書の一部である。
これを見るとわかるように、ドローンありきで考えたわけではない。正直、ドローン以外でもなんでも良かったのだ。そして具体化するにあたっての課題抽出と解決策の検討を進めていった。
この中で特に考えねばならなかったのは「広報対策」であった。
・人の移動制限、心理的な抵抗感をどう払拭するか
・ターゲット層にピンポイントでメッセージを届ける方法論
加えて、「地元の理解」も重視した。なぜなら、これまでの観光とは違ったアプローチがあること、それを実現することの重要性を認識して欲しかったから。
宣伝広告より広報を優先
広告宣伝費が無かったこと、集客期間が短かったことなどの制約もあったが、集客は最初からインターネットを使った広報（パブリシティ）による空中戦を考えていた。
とはいえ、手元に媒体リストが無かったので、まずは市役所に出向いて市の広報先リストをもらってきた。しかし、地元のローカル媒体しかリストアップされていなかったので、地元のPRに使うことと割り切り、インターネットのプレスリリース配信サービスを使うことにした。
インターネット系媒体を中心に300媒体を絞り込み、ドローン系媒体を別に調べて配信先に加えてプレスリリースの一斉配信を進めた。
結果的にドローン関連媒体への掲載がうまく行き、記事として取り上げてもらうことが集客へとうまく繋がってゆくこととなる。
SNSを使った告知活動
加えてFacebookのドローン関係のページを調べ上げ、そちらにはツアーの告知を集客期間中、手を変え品を変え地道に投稿を進めていった。これもピンポイントでターゲットにメッセージを届ける上では非常に効果的であった。
ツアーの参加申し込みは、これらの経由で日ごとに増えていったのである。
地元のPRは足を使ったゲリラ戦
集客とは別に地元に対する広報活動は、紙のチラシによる告知活動を並行して進めていった。観光関連団体、市の観光課、支所など。昔ながらのローテクで地道に訪問を重ねてゆき、このツアーの目的を説明しながら理解を広げてゆくこととなる。
また、地元のテレビ局、新聞社は人を介して記者を紹介してもらうなど、ニュースに取り上げてもらえたことで、地元へのPRは一気に広がっていった。
集客経路は全てインターネットから
結果的にドローン関連媒体経由が全体の50％、SNS経由が残りの50％ということで全てインターネットからの集客で催行人数を積み上げることができた。
ツアー後はFacebookのグループへ参加者に加わっていただき、参加者同士の交流や次回ツアーの先行リークなどの情報提供に活かす予定である。
今年からいよいよ、ツアーも本格的に展開したい。春・夏・秋それぞれのシーズンに合わせた企画や、エリアの拡大などいろいろとアイデアは尽きない。
「飛騨をドローンで埋め尽くす」
最終的にはこの地域をドローンの聖地と言われるくらいにクローズアップしてゆきたい。そうなれば、ドローン関連の産業誘致に繋がったり、メーカーの商品開発・マーケティングなどの活動に活用してもらったり、さまざまな波及効果が期待できると思う。
妄想の具体化は始まったばかりだ。
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