DXと株価リターンとの関係

どうも，ストッポです！

最近何かと話題のDXと株価リターンとの関係についての記事です。

この記事を読むと，DX化が株価にどのような影響をもたらすかを知ることができます。

最新の研究結果を元に解説している記事ですので，部数限定で有料とさせていただきます。

※有料noteになります。投資は不確定要素が多いため，私のnoteを購入しても必ず儲かるわけではなく，損する場合もあるということを理解した上でご購入ください。また、投資助言業にあたる可能性があるため個別銘柄の推奨や投資判断については書いていません。ダイレクトメッセージでの質問も全てには答えられないのでご了承ください。私のnoteで損した場合も、私は一切の責任を負いませんのでご了承ください。

1.はじめに

DXは，単なるデジタル化ではありません。

Verhoef et al.[2021]は，デジタル化はでデジタイゼーション(Digitization)，デジタライゼーション(Digitalization)，デジタルトランスフォーメーション(DX)という３つの段階に分類されると示しています。

ここでいうデジタイゼーションとデジタライゼーションについて，より分かりやすく説明しますと，次のようになります。

デジタイゼーションは，既存の紙のプロセスを自動化するなど，物質的な情報をデジタル形式に変換することをいいます。
デジタライゼーションは，組織のビジネスモデル全体を一新して，クライアントやパートナーに対してサービスを提供するより良い方法を構築することです。

DXについて，経済産業省は，IDC Japanの定義を引用し，下記のように説明しています。

企業が外部エコシステム（顧客、市場）の破壊的な変化に対応しつつ、内
部エコシステム（組織、文化、従業員）の変革を牽引しながら、第３のプラ
ットフォーム（クラウド、モビリティ、ビッグデータ／アナリティクス、ソ
ーシャル技術）を利用して、新しい製品やサービス、新しいビジネス・モデ
ルを通して、ネットとリアルの両面での顧客エクスペリエンスの変革を図る
ことで価値を創出し、競争上の優位性を確立すること

経済産業省　[2018.]デジタルトランスフォーメーションレポート
～IT システム「2025 年の崖」の克服と DX の本格的な展開～

つまり，DXは，単なるデジタル化ではなく，「変革」が伴うものでなければDXではないのです。

2.DXと企業価値

今回は，証券アナリストジャーナル2022年2月号に掲載された広木隆氏の論文「DXと企業価値―無形資産で測るDXの進展度―」から投資に活かせそうな知識を紹介したいと思います。

この論文では，デジタル化の指標としてソフトウエア，無形固定資産，組織資本，人的資本，研究開発資本を具体的なデータとして定義しています。

このうち，ソフトウエアおよび無形固定資産は企業の貸借対照表に記載される額です。

組織資本は定義が明確に定まっていませんが，この論文では，販売費および一般管理費を組織資本として使用しています。

人的資本も定義が明確ではないですが，人件費を人的資本の代理変数としています。

研究開発資本は，研究開発費を用いて過去の論文（Lev and Sougiannis[1996]）に倣って計算しています。

対象企業は，東証１部上場の３月期決算企業で，1999年度からパネルデータを構築しました。なぜ1999年度からかというと，DXという概念自体が新しいもので，あまり古いデータを含むとノイズを拾いかねないからです。1999年度以降にしたのはITブームが盛り上がった時代だからです。さらに，東証㉝業種分類から金融と企業数の少ない業種を除いた主要22業種を対象としています。

フロー系の無形資産をストックかするたねに５年分のデータが必要であり，分析の期間は2004年3月期から2020年３月期までの17年間となっています。

上記を対象に回帰分析を行った結果が以下の通りです。