コロナ禍においてウェルビーイングが重要視される理由とは？
データサイエンティスト
茨木 瞬
ウェルビーイング（Well-being）に関する近年の国内外の動向
現在、ウェルビーイング（Well-being）が政府や企業において重要視される動きが多く出ています。
2015年の国連サミットで採択されたSDGs（持続可能な開発目標）における17の目標の1つ（目標3）に「Good health and well-being」（全ての人に健康と福祉を）とあり、2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標の1つとしてウェルビーイングが位置づけられています。
出典：国連ホームページ[1]より
日本では、政府が進めている「デジタル田園都市国家構想」において、目指すべき指標の一つに「ウェルビーイング」が掲げられており、地域のウェルビーイングの向上をKPIの1つに設定することが表明されています[2]。
また、内閣府は「満足度・生活の質に関する調査[3]」を2019年から毎年行っており、人々の生活満足度を主観的ウェルビーイングの指標と捉え、ウェルビーイングの観点から日本の経済社会の構造を把握し、政策運営に活かしていくことを目的として調査を進めています。
企業においてもウェルビーイングが重要視される指標となってきています。国際標準化機構（ISO）が2018年に策定した人的資本の情報開示のガイドライン「ISO30414」では、構成する11の領域の1つに「Organizational health, safety and well-being（組織の健康や安全、幸福度）」が掲げられています。人的資本の情報開示は既にアメリカの上場企業において義務化がされており、近年注目されているESG投資にとっても投資をするための指標となることが考えられます。また、経済産業省が今年5月に公表した「人材版伊藤レポート2.0」においても、社員のエンゲージメントを高める取り組みの一つに「Well-beingの視点の取り込み」とあるように、人的資本の情報開示への流れが進んでいく中で、社員のウェルビーイングを高める視点を企業は取り入れていく必要があります。
ウェルビーイングとは？
では、そもそもウェルビーイングとはどういう意味なのでしょうか。
実は、ウェルビーイングという言葉は古くから存在しています。世界保健機関（WHO）が1948年に発効した憲章には「Health is a state of complete physical, mental and social well-being and not merely the absence of disease or infirmity.」（健康とは、病気ではないとか、弱っていないということではなく、肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが 満たされた状態にあることをいいます。[4]）とあり、「肉体的、精神的、社会的すべてにおいて満たされた状態」という広い意味での良い状態としてウェルビーイングが捉えられています。
WHO憲章が示すように、ウェルビーイングを健康（health）の観点で示されていることが多く、企業においても健康経営の文脈で語られることが多く、例えばPwC Japanグループ[5]では、ウェルビーイングをPhysical、mental、Emotional、Spiritualの4つの領域でとらえ、健康維持やメンタルヘルスといった取り組みからウェルビーイングを推進しています。
一方で、幸せ（happiness）とは異なる「持続的な幸せ」としてウェルビーイングを捉える観点もあります。例えば、ウェルビーイングを構成する要素としてよく知られている「PERMAモデル」があります。PERMAモデルはアメリカの心理学者マーティン・セリグマン教授が提唱したモデルであり、ウェルビーイングを構成する以下の5つの要素（頭文字で「PERMA」）を高めることで「持続的な幸福度」＝ウェルビーイングの向上を目指すことができる、としています。
・Positive Emotions（楽しみや喜び、快感などのポジティブな感情）
・Engagement（フロー状態（時が経つのを忘れるほど没頭している状態））
・Relationships（他者との良い人間関係）
・Meaning（意味・意義のあることに取り組むこと）
・Accomplishments（達成とは何かを成し遂げること）
また、世界160カ国で調査をしているGallup社も、ウェルビーイングに関する以下の5つの要素を定義しています。
・Career Wellbeing（仕事だけでなく趣味や子育てなど、1日の大半を費やすものへのウェルビーイング）
・Social Wellbeing（人間関係に関するウェルビーイング）
・Financial Wellbeing（資産など経済的なウェルビーイング）
・Physical Wellbeing（健康状態など身体的なウェルビーイング）
・Community Wellbeing（地域社会でのウェルビーイング）
ウェルビーイングに関する調査
最後に、ウェルビーイングに関する調査結果について、2つの調査を紹介します。
①アデコの25カ国調査[6]
アデコグループが2021年に世界25カ国14,800人に調査した調査では、ウェルビーイングを社員のメンタルヘルスとして捉え、社員のメンタルウェルビーイング[7]が悪化し、働き手の約40%がバーンアウト（燃え尽き症候群）を懸念材料として挙げています。一方で、管理職の半数以上がバーンアウトやメンタルウェルビーイングに関して社員が問題を抱えているか見極めるのは容易ではないと回答しており、特に日本では80%を超える管理職が容易ではないと答えています。
一方で、社員のウェルビーイングを認識するテクノロジーを活用することで、バーンアウトの警告指標が可視化され、この問題に対処する個人やリーダーの認識を高めることができる、ともしており、バーンアウトやメンタルウェルビーイングを抑止する打ち手も提示されています。
出典：アデコホームページより
②働き方改革研究センター調査
上記のアデコ、PwCに加え、データミックスも参画している働き方改革研究センター[8]が2022年に調査した10,468人の調査「CSP2021」では、ウェルビーイングをWHO憲章が示す「幸せで肉体的、精神的、社会的にも満たされた状態」とし、コロナ禍においてウェルビーイングを高める要因としてデジタルツールによる貢献も踏まえた調査を行っています。
CSP2021によると、マネージャの方が（労働者と比べて）ウェルビーイングが減少した割合（22.4%）も、増加した割合（7.6%）も高いことが示されています。
出典：筆者作成
また、ウェルビーイングに影響する16の因子（ウェルビーイング因子）について、コロナ流行による各因子の満足度の変化を確認すると（図4）、コロナの流行によってマイナスの影響があった上位３つのウェルビーイング因子は充実した余暇（28.2％）、所得収入（20.5％）、精神的健康状態（18.4％）であり、逆にコロナの流行によってプラスの影響があった上位３つのウェルビーイング因子は自由な時間（15.0％）、家族関係（14.1％）、身体的健康状態（6.4%）となっていることが分かりました。一概にウェルビーイングが減少したといっても、増加している因子もあることが窺えます。
出典：筆者作成
最後に
ここまで、ウェルビーイングに着目し、近年の動向やウェルビーイングの意味、最近の企業の調査について分析をしていきました。
本レポートのサマリーは以下の通りです。
・SDGsやISO30414など、近年注目される指標においてもウェルビーイングは挙げられており、政府だけでなく企業にとっても重要視される指標となっている。
・ウェルビーイングとは、「肉体的にも、精神的にも、そして社会的にも、すべてが 満たされた状態にある」ことを指す。
・日本においてはバーンアウトを懸念材料としている社員も多いが、管理者もバーンアウトやメンタルウェルビーイングを社員が問題として抱えているかを把握できていない。
・ウェルビーイングについては、コロナ前と比べて減少しているが、ウェルビーイングに影響する因子には、自由な時間や家族関係などコロナ流行において満足度が増加した因子もある。
以上より、近年の動向から社員のウェルビーイングに関して把握し、ウェルビーイングの向上を目指すことがSDGsやESG投資に大きな意味をもたらすことがいえています。
ウェルビーイングは業種によっても異なっていることが「CSP2021」からも明らかになっています。社員の働き方を見直す機会として、「ウェルビーイング×データサイエンス」を用い、社員のウェルビーイングも意識した調査を行ってみるのはいかがでしょうか。
[2]「デジタルから考えるデジタル田園都市国家構想」（デジタル田園都市国家構想実現会議（第１回）牧島大臣提出資料より：https://www.cas.go.jp/jp/seisaku/digital_denen/dai1/siryou4.pdf
[3] 内閣府：https://www5.cao.go.jp/keizai2/wellbeing/manzoku/index.html
[4] 日本WHO協会 https://japan-who.or.jp/about/who-what/charter/
[5] https://www.pwc.com/jp/ja/about-us/well-being.html
[6] アデコホームページ：https://www.adeccogroup.jp/power-of-work/215
[7] 英語版においては”mental wellbeing”とされているが、日本語訳のホワイトペーパーでは「メンタルヘルス」と訳されています。
[8] 働き方改革研究センターwebサイト：https://pi-pe-ri.jp/hatarakikata-center/
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