3月30日の相場振り返り
いつも貴方を応援する、パピーぬです。
さて、昨日の相場を振り返ってみましょう!
東京市場3指数
概況
昨日の東京市場は、日経平均は反落し、マザーズが4%超の上昇になりました。3月期末の配当の権利落ちで日経平均は240円ほど下押し。前日までの配当狙いの買い需要がなくなったことで売りが優勢に。ロシアとウクライナの間で停戦合意に向けた期待感の中、為替市場で円が買われる展開もあり、
一時500円を超える下げ幅を見せる場面もありました。岸田首相と黒田総裁の会談が行われたことで円高の思惑から1ドル=121円台前半まで急速に円高ドル安方向に振れて、海外売上高比率の高い銘柄を中心に指数の重荷に。
また、日銀は国債買い入れオペについて、増額と予定外 の超長期債の追加を発表。長期金利が低下するなか運用収益が悪化する可能性が嫌気され、銀行株も軟調な展開になりました。
個別では全体の64%の銘柄が下落する1日で、日本郵船、日本郵政、日本製鉄やKDDI、出光興産、三井金が下落した半面、東電HD、板硝子、資生堂は値を上げています。
業種別騰落率ランキング
東証33業種のうち上昇は空運業、ゴム製品の2業種のみ。
空運業では日本航空やANAが、ゴム製品ではブリヂストンや横浜ゴムが上昇した半面、海運大手3銘柄が大幅続落。鉄鋼では、日本製鉄やJFEが5%を超える下落をみせています。
注目銘柄
西松屋チェーン <7545>東証一部
今期経常は9%増で3期連続最高益、前期配当を1円増額・今期も25円継続へ。また、発行済み株式数(自社株を除く)の0.73%にあたる44万2000株(金額で5億円)を上限に自社株買いを実施。
↑下髭陽線で引け。
【ポジティブ要因】
・前日の安値付近の株価に注目が集まり、下値を切り上げている。
・各移動平均線が上向きに。
・MACDラインはゼロラインを上抜けし、ヒストグラムが上昇。
・ボリンジャーバンド幅が拡大し、バンドウォークしている。
・三角保ち合いを上抜けしている。
【ネガティブ要因】
・RSIは72%と買われすぎ水準で加熱感があり、注意が必要。
【目標株価平均】
・1,940円
予想PERが10倍程度と、割安銘柄の部類に入る西松屋ですが、
この決算発表を受け、まずは直近高値の1,509円に挑戦する動きになるのか注目です。
3指数日足
日経平均
↓下髭陰線で引け。
【ポジティブ要因】
・200日移動平均線付近では買いが集まりサポートが機能している。
【ネガティブ要因】
・前日の高値付近では買いが集まらず、安値付近の株価は意識されておらず
下値を切り下げている。
・MACDのヒストグラムが下げている。
・RSIは81%とまだ加熱感が出ている状況で注意が必要。
TOPIX
↓下髭陽線で引け。
【ポジティブ要因】
・チャネルライン上限付近では買いが集まりサポートが機能している。
【ネガティブ要因】
・前日の高値付近では買いが集まらず、安値付近の株価は意識されておらず
下値を切り下げている。
・MACDのヒストグラムが下げている。
・RSIは81%とまだ加熱感が出ている状況で注意が必要。
マザーズ
↑上髭陽線で引け。
【ポジティブ要因】
・窓を開けて大きく上昇しており、高値で引けている。
・ネックラインを突破しダブルボトム完成。上昇転換を示唆する動きに。
・MACDラインがゼロラインを上抜けている。
・MACDのヒストグラムが上昇。
・ボリンジャーバンド幅が広がりつつある。
【ネガティブ要因】
・RSIは、72%と加熱感があるため注意が必要。
米国市場3指数最新
米国市場概況
きょうのNY株式市場は3指数揃って下落。ダウ平均は、5日ぶりに反落しました。ウクライナ情勢に対する緊張緩和への期待が後退した状況で、
原油先物が上昇すると、再びインフレ懸念が再燃。また、長短金利で一時逆イールド現象が見られたことからリスクオフの流れになりました。
終盤に、ロシア軍がチェルノブイリ原発の軍縮をしていると報道されたことが安心材料となり上昇しましたが、プラス圏には届きませんでした。
エネルギーは堅調な動きが見られるものの、そのほかのIT・ハイテクや銀行、産業は売り優勢。
現在の日経平均先物(CFD)
本日の予想レンジ
日経平均 27,580円〜27,900円
TOPIX 1,948ポイント〜1,964ポイント
マザーズ 750ポイント〜776ポイント
それでは、今日も頑張っていきましょう!
※株式投資は、さまざまなリスクを正しく認識したうえで、自分自身の判断と責任に基づいて行なわなければなりません。これが「自己責任」の原則です。
誰かに「儲かる」とささやかれて損をしても、誰も損失を補償してくれません。大切なのは、自分のマネープランに適した「自分のルール」を作り、それをしっかり守ること。
自分の株式投資に関する知識、投資経験、投資目的、資産の状況などを勘案して、どれくらいを運用資産に回せて、どれくらいまでなら損をしてもよいのかという許容範囲を決め、損失はその範囲内に収まるようコントロールしましょう。
※本文はリアルタイムチャート、株探、bloomberg、trading viewを参考に作成しています。
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