CMを流す予算はなくても、お客さんを絞り、骨格と流れができれば、価値を伝えられる

子供の頃、「テレビCMを流している会社は良い会社だ」と思っていました。

やがて、CMのからくりを知って、その考えは正しくないことが分かりましたが、「商品を買ってもらう」ためには、まずは見込み客の人に知ってもらうことは不可欠です。

テレビのCMでは、会社の良いところや商品の素晴らしい機能などが分かりますが、今はインターネットで知ってもらうケースも増えています。

インターネットの場合、自社から発信するものは基本的に長所ばかりですが、いろいろと調べると、実際にその商品を買った人やサービスを利用した人の情報も入手できます。そして、その中には、その商品等に対して、必ずしも好意的でない意見も含まれています。

お客さんのニーズと商品の価値が必ずしもマッチするとは限りません。また、人によって期待することはまちまちなので、宣伝段階であまり期待値を上げ過ぎると、実際に使ってみて「それほどでもなかった」とがっかりされることもあります。

このため、インターネット上に掲載されているユーザーの声も、そのまま信頼するのではなく、自分の中で咀嚼して利用する必要があります。

この点、会社側からはコントロールできない部分ですが、「お客さんからどのように見られたいのか」については、予め方針を定めておく必要があります。

私企業の場合、官公庁などのお役所と違って、すべての人を満足させることを目指す訳にはいきません。会社側が「ウチの商品はあなたのお悩みを解消できます！」と確信を持って薦めても、「私には必要ありません」と断られることがあるからです。

知らせる側としてはがっくりするところ。けれども、Aさんには断られても、Bさんからは「本当に助かりました！！」とすごく感謝されることがあります。

したがって、会社側としては

・自社の商品を利用してもらうことで喜んでくれるのは誰なのか
・その人はなぜ喜んでくれるのか
・その人にもっと喜んでもらうためには何をしたらよいのか

を常に考えて、実践し続けることが求められます。

そして、この観点から考えて、自社の商品をより正しく知ってもらう際にも

・商品を提供する前
・商品を提供している最中
・商品を提供した後

に、「誰が」「何を」「どうするのか」を予め設計しながら、検証していくことがポイントです。

特に中小企業はテレビで大々的にCMを流すほどの予算を確保できません。しかしながら、今はいろいろな情報発信ツールがあるので、骨格と流れがしっかりしていれば、やりようはいくらでもあります。

そして、関わる人数が少ない分、社内で意思疎通をスムーズにして、品質の高いものを提供すれば、大企業よりも効率的に商品の価値を伝えることもできます。

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です。