ホログラムのほころび

2024年8月24日 12:28

NHKから郵便物がきた。

私の名前は無い。赤枠赤字で「特別あて所配達」とある。

この配達を方法を知らなかったので日本郵便のHPで調べてみた。

ご利用の条件

受取人の氏名が記載されていないこと。
定形郵便物、通常はがきまたは往復はがきとすること。
料金後納（料金を後納とする料金計器別納を含みます。）とすること。
郵便局留置の表示をしないものであること。
外装に、「転送不要」、受取人の住所などを表す所定のバーコード、「特別あて所配達」など、所定の表示をすること。
（詳しい表示内容は、差出予定の郵便局にお問い合わせください。）
年間1,000通以上差し出す旨などを申し出ること。
他の特殊取扱としないものであること。

料金

特別あて所配達郵便の加算料金は150円（基本料金に加算）となります。

企業向けで相手の名前が無くても特定の住所に配達するサービスである。
ただ、手数料が郵便料金以外に１５０円かかる。

封筒を開けてみると以下の様な書類が入っていた。

要するにテレビの受信契約をしてくれ・・という事である。

当方にはテレビが無い。もう２０年以上前に捨てた。
捨てた理由は、２つの事件があり、それでテレビというメディアに対する信頼性を失ったからである。

当時はとてもショックであった。

２０００年にイギリスの女性が六本木で行方不明になった。
のちに三浦半島の洞窟からバラバラにされた死体が発見された。
そして、容疑者が捕まった。

さて、当時、NHKは、この容疑者に対して「元社長」とアナウンサーが言っていた。毎日ニュースで「元社長」と呼んでいたのでとても違和感を感じ、当時社会に広がりつつあったインターネットで検索をしてみた。

すると、「元社長」は、社長では無く、父親がパチンコ屋の経営者でその息子であった。金があり、ヒマを持て余し遊んでいた。

普通、刑が確定していないで確保された者は「容疑者」と呼ばれる。
それがテレビ放送の雄であるNHKが、「元社長」と連呼していたのだ。
なぜ、「容疑者」と表現しなかったのかはネットの情報を精査していたら判明した。ここでは詳細は書かない。

上記の件のすぐ後、ある午後、国会中継をみていた。
２０年以上も前の事なので現在、討論内容は忘れた。
この国会中継の後、テレビ朝日の１８時のニュースで国会中継の内容を報道していた。
ところが、国会中継の内容を切り貼りして全く逆の内容を報道していた。
その事がとってもショックであった。

上記２つの理由で私はテレビを捨てた。
テレビを処分して体感した事は、自由に使える時間が増えて驚いた。
以前、時々NHKの職員と称してテレビ契約の勧誘員が来た。
テレビが無い事、偏向報道をしている事などを伝えて帰ってもらっている。

デジタルニュースレポート2024によると、４３%の人間がニュースの内容を信頼している、と言う調査結果がある。そしてNHKニュースに至っては５９%の人が「信頼している」。

NHKの受信料料金が封筒の中にあった。

地上波と衛星の契約を合計するとかなりの金額である。
これだけの金額を支払って洗脳される訳である。
さらに１通１５０円×配達数の合計金額は、幾らでなのであろうか。
そんな無駄な事に予算を割り当てているよりNHKはやるべき事があるだろう。

例えば、渋谷のNHK本部の日本人率をupさせるとか、
偏向報道をしない様な社内規律を明確にし広報するとか、
尖閣諸島は中国の領土だとニュースで主張しないとか
総理大臣より高いNHK会長の天文学的な給与額を引き下げるとか・・

私の得手勝手な妄想によれば、政府なり統治者などは自分に都合の良いニュースを流し国民を洗脳・家畜化していく。

最近の出来事として各テレビ局が一成に南海トラフ地震の注意喚起番組を大々的に放送した。政府も地震に対する注意を発表した。

でも、南海トラフ地震は、もう何年も前から言われている事で、何を今さら大々的なキャンペーンをするのか?
「南海トラフ地震注意しましょう」ニュースの裏で何か国民には知られたくない重要法案でも可決していたのであろうか。

日本の報道では、アメリカ大統領選の候補、「カマラ・ハリスは優勢である」と放送している。しかし、アメリカの多くのニュースを参照すると全く真逆な現状である。カマラ・ハリスの人気など無い。

日本の政府と報道は、日本人をどの仮想空間に誘導したいのか?

１０人いれば、１０人の現実がある、と思う。
１人１人が、流れてくるニュースに振り回されず取捨選択をしてもらいたい。

おまけ・・

南海トラフの報道時、メールが来た。

発信国は、.cn とあった。
情報を取捨選択しないとオレオレ詐欺の被害者になるのは間違いない。

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