【2020年版】今、ワクチンを打つの !?（ワクチンというグローバルビジネス）
いつもご支援いただきありがとうございます。私たちは、より多くの方に役立つ情報を届けるため、この度、一部の有料記事を無料で公開することにいたしました。
はじめに
ワクチンビジネスは、1979年アメリカで仕込まれ、育てられ、2009年には国境を越えて全世界に展開し始めました。そして、今回のCOVID-19で、超ビッグなグローバル・ビジネスとなったのです。
この経緯を知らずして、賢明な判断をすることは難しいでしょう。皆様の決断の一助になれば幸いです。
これは2020年5月から8月にかけての既掲の記事の後半です。（末尾に2021年7月9日までの記事を付けてあります。）
記事の前半は「ファウチウイルスがパンデミックを起こしたのか !?」というタイトルで公開しています。
2021年の記事はこちらをご覧ください。
2020年6月24日記事：
｢ワクチン全国民接種｣の大号令!?
これは2020年の話ではない！
- 1976年米国の場合 -
「全米2億人の予防接種へ」
↓ (日本経済新聞2020/6/18から3回連載｢史上最大のワクチン事業｣より) ↓
1976年、アメリカで豚インフルエンザ流行の兆しを受け、当時のフォード政権は、全米国民2億人に対しワクチン接種事業を開始した。以下経緯。
1月 陸軍訓練施設(Fort Dix, New Jersey)で多くの兵士が呼吸器系の疾患を訴え、2月1名死亡。CDC(米疾病対策センター)調査で豚インフルエンザ検出される。（また兵士から？？？）
3月 公衆衛生当局はフォード政権に大規模ワクチン事業を進言。大統領は全国民2億人にワクチン接種を実施すると発表。
公衆衛生当局の主張「百万人が死亡する可能性がある」「流行はジェット機並みにやってくる」「3か月以内に国民全員にワクチンを接種しなければならない」
8月 賠償責任は政府が負う法案を成立させる。
10月1日 接種事業開始 （速い！）
10月11日接種後まもなく高齢者3人が死亡するが「紛れ込み事案」として処理。
~12月15日 計4000万人が接種
11月12日～12月中旬 接種後ギラン・バレー症候群が50例以上発症
（最終的には約530名が発症）
12月16日 接種事業一時中止 翌年3月完全中止
大騒ぎの顛末：豚インフルエンザは最初発生した基地内に止まった(入院患者は13名のみ、死者も最初の基地での1人だけ）。流行しなかったのでパンデミックの事例とはならず、その失敗の教訓流布も限定的となった。残されたのは「使われなくなった大量のワクチン」と「副作用に対する約4000件の損害賠償訴訟」。ワクチンも副反応賠償も全部税金で賄われ、米国民が負担。製薬会社は無傷というよりむしろボロ儲け。
ジェラルド・フォードは1977年の大統領選で再選されることはなかった。(そもそも、ジェラルド・フォードはニクソン大統領の辞任を受けて、第38代大統領に就任。その時の副大統領はネルソン・ロックフェラー！）
↓ 参考：「豚インフルエンザ事件と政策決断―1976起きなかった大流行」
ギラン・バレー症候群とは：急性免疫性ニューロパチーの代表的疾患。感冒等の上気道感染や下痢を伴う胃腸炎に感染して1～2週間後に、手足の先にしびれや力の入りにくさが出て、その後数日から2週間のあいだに急速に症状が進行。神経症状が出てから2週から4週で症状はピークになり、重症例では四肢麻痺が進んで歩行に介助を要し、10数％の患者は呼吸筋にも麻痺が及んで人工呼吸器を装着。
2020年6月28日記事：
ワクチンというグローバルビジネス
- 2009年の場合 -
1976年ワクチンは米国内でビッグビジネスとなった。2002年SARS以降は新たなウイルスが加速度的に脅威をふるうようになり、ワクチンは国境を越え超ビッグなグローバルビジネスとして育てられ展開しだす。
このビジネスは不思議だ。製薬会社（ビッグファーマ）のワクチン投資は国家がお膳立てをし、薬効がなくても、否、害があっても製薬会社は責任を負わない。
ワクチンの鍵は「時間」だ。①流行の発生からワクチン開発、②ワクチン培養、③ワクチン完成から治験、を経て接種開始までには年単位でかかると言われる。ウイルスの中でもRNA型ウイルスは変異が速く、接種するころには効果がなくなってしまう可能性も高いとも言われる。
2002年発生したRNA型SARSコロナウイルスのワクチンは発生から17年たっても完成していない。ちなみに今回のコロナウイルス(COVID-19)の正式名称は「SARSコロナウイルス2」(SARS-CoV-2)で2002年のSARSウイルスと同株でRNA型だ。
↓ 国立感染症研究所HP
1976年(米国内でワクチン騒ぎ)と2009年(全世界で流行)の豚インフルエンザ(n1h1型）をみてみよう。2009年の豚インフルエンザは「新型インフルエンザ」と名前を変え、1976年と同じ型(n1h1型）亜種だという事実を見えにくくしている。
1976年：当時のフォード政権は死者結局1人という中、国民2億人全員ワクチン接種事業を展開し4000万人超が接種したが、結果は散々たるもので、「使われなくなった大量のワクチン」と「副作用に対する約4000件の損害賠償訴訟」が残った。
2009年：1976年の豚インフル亜種で、「全世界的規模」で同じ轍を踏む。
↓ 厚労省2009年豚インフルエンザワクチン事業に関する総括(2010/5/19）
***
2009年 日本
-「豚インフルワクチン希望者全員接種」方針の顛末 -
4/25 メキシコなどで豚インフル(n1h1型）に感染し60人が死亡
4/27 オバマ大統領が緊急事態宣言
4/30 WHO警戒レベル５
5/12 世界の感染者数5,236人 WHO「死者100万人の可能性」
（実際は死者2万人弱）
5/29 日本では平成21年度補正予算：新型インフルエンザワクチンの開発・生産体制の強化の1,279億円が成立
（遡って平成20年度補正予算でパンデミックワクチン製造能力強化事業として15億円を計上済。豚インフル直前のタイムリーな措置）
6/5 舛添厚労大臣ワクチン2千万人分国内製造、足りない分は輸入方針
（麻生政権）
6/12 WHOパンデミック宣言
8/15 日本国内で初めて豚インフルによる死者（50代 慢性腎不全患者)
10/1 厚労省(舛添大臣) ワクチン国内製造2700万人(5400万回)分 輸入5000万人(1億回)分 計7700万人(1億5400万回)分確保の方針
10/9 日本で接種開始（医療機関からの返品は認めない！）
10/20 1人2回接種が1回接種に変更され、確保したワクチンは2倍の1億5400万人分となり、人口を上回った！
11/30 「新型インフルエンザ予防接 種による健康被害の救済等に関する特別措置法」成立。損害賠償は企業ではなく国が負う。
翌2/12、豚インフルがおさまってきた時点でやっと初回輸入ワクチン入荷(輸入予定1億人分中初回はわずか2436人分入荷）
3/31 厚労省は豚インフルの最初の流行が沈静化したとの見解を発表。
3/26 輸入ワクチン中GSK社から輸入予定7400万人分の32％を解約したと厚労省発表。
ノバルティス社の2500万人分に変更があったとの発表はないので、結局輸入は7532万人分か（GSKから5032万人分+ノバルティスから2500万人分)。国内製造分は5400万人分で変更発表なし。つまり国内製造・輸入計1億2932万人分を最終的に購入。そのうち何人分が実際接種されたのか？
薬事日報によると医療機関への納入率：国産ワクチンは2283万回、輸入ワクチンは7550回！。納入率17.7%《内訳：国産42.3%輸入0.0001%》。納入分が全部接種された可能性は低いので接種率はさらに低くなる。(医療機関からの返品不可なので「医療機関への納入率」＞「接種率」となる。）
↓ 薬事日報2010/11/01
新型インフルエンザワクチンの接種後副反応報告 及び推定接種者数について
↓ 厚生労働省 2010/12/04
***
日本新型インフルワクチンの副反応の死亡例が133件
（厚労省は関連を認めず） ↓
新型インフルワクチンの副反応の死亡例が133件、ワクチンを打った人が最大で2284万回なので、10万人に0.58人がワクチンで死んだことになる。これは新型ウイルスで死んだ人の割合10万人当0.16人の3.5倍である。
死亡例は厚労省に医者あるいは納入業者から上がってきた分だけであり期間も限られているので漏れている数は不明である。またワクチンの接種率は納入率より低い。「3.5倍」はもっと高くなる！
（133/2284万回）/（198/1億2千万人）
⇒ 2009年 ワクチン副反応死は、新型インフルエンザ死の3.5倍以上！
参考：
日本
1976年豚インフルn1h1型；感染者ゼロ 死者ゼロ
2009/7-2010/3 豚インフルA/n1h1型；
感染者11,636人 死者198人(10万人当0.16人）
～2020/6/28 COVID-19；感染者18,154人 死者971人(10万人当0.80人）
季節性インフルエンザ2002-2006平均；
感染者推計1300万人 死者8,825人(10万人当7.3人）
世界
2009年世界的ワクチン接種事業は惨憺たるもので、「副反応があった」ばかりでなく、「元のウイルスが変異しそもそも効果がない可能性がある」との報告。 結果、各国で接種率は確保したワクチンの1-2割どまり。
（接種率：英17%仏14%独8%伊5% ワクチン接種しなかったポーランドの死亡率は他の欧州諸国と大差なしというオマケつき。アメリカではCDCが接種を推奨し全米国民の23.4%、18歳以下37%が接種。)
2009年全世界に残されたのは、1976年米国と同様、「使われなくなった大量のワクチン」と「副反応に対する損害賠償訴訟」。「全部国民が税金で負担」「儲かったのは製薬会社」という結末も同じ。
（米国）
1976年豚インフルn1h1型；入院患者13 死者1
2009/7-2010/3豚インフルA/n1h1型；
感染者113,690人 死者3,433人(10万人当1.11人）
～2020/6/28COVID-19；感染者364万人 死者12.8万人(10万人当38.8人）
季節性インフルエンザ2016-2017；
感染者推計2千9百万人 死者3万8千人(10万人当11.5人）
（全世界） (統計が上がってこない国が多数あると推測される）
1976年豚インフルn1h1型（米国のみ）；入院患者13 死者1
2009/7-2010/3豚インフルA/n1h1型；
感染者6,724,149人 死者19,654人(10万人当0.29人）
季節性インフルエンザ；
感染人口10-20%(7億-15億人）死者20-50万人(10万人当2.6-5.2人）
～2020/6/28COVID-19；感染者1030万人 死者50.4万人(10万人当6.5人）
尚、2020年COVID-19の感染者数・死亡者数の算出方法は、PCR検査の普及で今までの流行とは直接比較できない。2009年の感染者数はPCR検査の精度が低くしかも緊急時に限られていたので、2020年新型コロナのように「無症状・軽症状でもPCR陽性」はカウントされていない。死者数に関しは、2020年は直接的な死因に拘わらずCOVID-19陽性だったら死因を新型コロナにする傾向がある。
2020年7月9日記事：
WHOの正体：トランプとディープステートの闘い
WHOはもはやディープステートの手先にすぎない。
WHOへの拠出金：ゲイツ(12.1%)、Gaviワクチンアライアンス(8.2%) 2つ合わせると20.3%で1位の米国(15.2%)を抜く。
中国はたったの0.2%！
↓ 2020/07/09 日経新聞 朝刊 2面「感染症対策滞る恐れ」 !?
2020年7月9日記事：
超富裕層の純資産がコロナで２割増
世界資産家トップ10人中8人が米国人。米国人8人の資産を足すと約80兆円。サウジアラビアの国内総生産に匹敵。コロナ渦中年初より2割強増加。
日本経済新聞 2020/07/18 朝刊9面 「米コロナ対策 格差広げる」
2020年8月3日記事：モデルナの｢ドリームワクチン｣
- 米政府1千億円補助でコロナワクチン10億回分!? -
RNAウイルスの変異にあわせて効く｢ユニバーサルワクチン｣は現在まだ開発されていない。未だに40年前の1981年に発症が確認されたHIV(AIDSウイルス)のワクチンは完成しておらず、その後の一連のコロナウイルスであるSARS、MERSにもワクチンはまだない。
（以前の記事の繰り返しになるが、2002年発生したRNA型SARSコロナウイルスのワクチンは発生から17年たっても完成していない。今回のコロナウイルス(COVID-19)の正式名称は「SARSコロナウイルス2」(SARS-CoV-2)で2002年のSARSウイルスと同株でRNA型だ。）
それをモデルナ（旧ModeRNA Therapueutics、現Moderna、本社マサチューセッツ州コロンビア）はCOVID-19に対して作ろうとしている。2010年設立の若い会社で知名度は低かったが、世界で最初にコロナワクチンの治験に名乗りを上げ、世界シェア3割の10億回分を量産する予定だ。
モデルナ創立者は デリック・ロッシ（54歳）カナダ人 幹細胞科学者 ハーバード大准教授。
モデルナ：2010年設立。当初はアストラ・ゼネカといったビッグファーマと組んで付加価値の高い研究を行ったが実を結ばず、2014年にmRNAワクチンの研究に移行した。2018年IPOを行い7500億円の会社となった(その時負債総額は1500億円)。2020年5月には会社の価値は3兆円となったが、ｍRNAに関する成果物で大規模治験に至ったものは今まで一つとしてなく、副反応のため失敗したものも多い。というよりそもそもこの会社には「製品」と呼ばれるものが今のところ一つもない。その会社が、アメリカ政府から1000億円の補助を受け、COVID-19のワクチンを10億回分（COVID-19のワクチン世界シェア3割）作ろうとしている。「いきなり !?｣感はぬぐえない。株価はこの6か月で5倍に跳ね上がり、今やモデルナは投資家たちの格好の標的になっている。
日本経済新聞朝刊 2020/07/22
日本経済新聞朝刊 2020/08/03
2020年8月20日記事：
日本では毎日3634人亡くなっている
人の命は尊い。
厚生労働省の「令和元年(2019)人口動態統計月報年計（概数）の概況」によると、2018年の日本の死者数は1,362,470人、一日当たり3,634人だ。対して今日8月20日から丁度半年前(183日前)の2月20日に最初の死亡者を出したコロナによる死者総数は1,143人。
毎日なくなる3,643人中、コロナで亡くなったのは6-7人で、残りの3,637人近くはコロナ以外が原因で亡くなっている。
コロナ死者数の割合は全死者数の0.167%となる。
（1143/183）/（1362470/365）
↓ 厚生省人口統計
人の命は尊い。命は必ず終わる。だから人の死も尊い。
（今は尊い臨終も、家族が看取れない。）
付記
以下、付記した記事です。
＜付記１＞2021年6月8日 - データ更新 -
一連の記事を書いてから、何度かの感染ピークを経て、2020年８月20日記事の数字が変わってきましたので、データを更新しておきます(資料1）。
加えて「東京都の年齢別コロナ死亡者数」(資料2）、「超過死亡数のデータ分析」(資料3)、「厚労省の新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」(資料4）を示しておきます。
※ 資料1
2019年死者数 1,381,098人 （1日あたり 3,773人）
コロナによる死者 11,936人 (2020年2月20日~2021年5月19日の455日間）
（1日あたり 26.2人）
コロナ死者数の割合は全死者数の0.695%。（11936/455）/（1381098/366）
（比較：悪性腫瘍27.3%、不慮の事故2.9%）
※ 資料2
コロナによる死者の年齢別内訳統計を、厚生労働省は公表していない（何故？）。東京都は公表している。東京都で2020年11月1日~2021年3月31日のコロナ死亡者平均年齢は82.2歳、死亡者全体で80歳以上が占めるのは67％、70歳以上は89％であった。
↓ 東京都における新型コロナウイルスによる死亡症例について（概要）
※ 資料3
超過死亡（コロナが原因で通常の死亡率より上乗せされた死亡率の参考になる）に関して、国立感染症研究所は
2020年11月時点でも日本のすべての死因を含む超過死亡数は、おおよそ同時期の米国およびヨーロッパにおけるそれよりも相対的に小さい可能性があります。一方で、同時点の過少死亡数は例年より大きく新型コロナウイルス対策等で例年以上の感染症対策や健康管理が行われている状況の中、それらの正の影響が考えられますが、季節性インフルエンザの流行状況の影響等、2020年の過少死亡数が偶然起こりうる範囲のものかどうかも含め、今後死因別の詳細なデータ解析が必要になります。
と記載している。
⇒ 死亡者全体を考えると、コロナ下での死亡者数は通常より減った。
↓ 国立感染症研究所による「我が国におけるすべての死因を含む超過死亡数および過少死亡数 （2020年11月までのデータ分析）」(2021年3月5日掲載）
※ 資料4
厚労省は令和3年3月より、月に2回、ワクチン接種後の死亡例の報告書を出している。 （半月に一度更新）↓
＜付記２＞2021年6月9日：副反応疑いによる死亡例
厚労省は接種開始より令和3年6月4日までに副反応疑いによる死亡例は196件としています。
業者や医師からの報告であがってきた件数だけです。
（令和3年6月9日発表）
↓ 厚労省「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要」
現段階で、厚労省が「新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例」の評価基準として下記の「α」「β」「γ」を置いていますが、「評価中」を除き、すべて「γ：情報不足等によりワクチンと症状名との因果関係が評価できないもの」という評価です！
結局、今回もうやむやにしてしまうのか！？
α：「ワクチンと症状名との因果関係が否定できないもの」
原疾患との関係、薬理学的な観点や時間的な経過などの要素を勘案し、医学・薬学的観点から総合的に判断し、ワクチン接種が、事象発現の
原因となったことが否定できない症例
β：「ワクチンと症状名との因果関係が認められないもの」
原疾患との関係、薬理学的な観点や時間的な経過などの要素を勘案し、医学・薬学的観点から総合的に判断し、ワクチン接種が、事象発現の
原因となったとは認められない症例
γ：「情報不足等によりワクチンと症状名との因果関係が評価できないもの」
＜付記３＞2021年6月10日：今、ワクチンを打つの !?
① COVID-19ワクチンはまだ治験中。
（治験期間は2回目接種後2年間。ファイザーの1回目の結果は2021年11月で、2回目接種後完了は2023年5月と先の話。しかも、治験対象から妊娠・出産予定対象者を除外しているので、次の世代への影響は全くわからない。）
② 日本ではコロナ下で死亡する人の総数（コロナが本当の「主因」での死亡者数は不詳）は減少。（＜付記１＞2021年6月8日※資料３ 参照）
↓ 「医者の話」（参考にしたYoutubeは削除されました）
＜付記4＞2021年6月15日：ワクチンを打ってもコロナにかかる
① イギリスでは成人のワクチン接種が１回目79.2％、2回目56.9％済んでいるのにも拘わらず感染増に転じました(6月13日現在)。イギリスの例が日本には参考になると思う。今後の動向に注目が必要です。
(リンク先の英国政府データは毎日更新されます)
② 国立国際医療センター医師が「ワクチンを打ってもコロナにかかる」と認めました。
＜付記５＞2021年6月17日：ワクチン拒否
① あのForbesまでもが言っています。
② 職域接種を断るには勇気がいります。でもあなたは一人ではありません。
＜付記６＞2021年6月24日：ワクチン接種の死亡例
昨日開催された厚労省の審議会で6月18日までのワクチン接種後の死亡例が355名と報告されました。職域始め一般の接種が本格化したのは6月21日からなので、今後の動向がますます注目されます。
↓ 新型コロナワクチン接種後の死亡として報告された事例の概要:厚労省
＜付記７＞2021年6月24日：これを「犯罪」と呼ぶ人もいる。
★ 20代のCOVID-19感染による死亡例は5名。うち基礎疾患のない人はわずか1名。（厚労省は公表せず。漏れていたら教えてください。）
１．2020/5/13 28歳力士・勝武士さん（糖尿病､当時国内最年少死）
２．2021/1月 男性（千葉、肥満傾向）
３．2021/1月 男性（神奈川、別の理由で入院中）
４．2021/5/2 女性（神戸市、糖尿病）
５．2021/5/13 男性（京都市、基礎疾患なしの初めての例）
（日本の20代人口は1275万人）
⇒ COVID-19による死亡率0.00004％（255万人に１人）
⇒ 基礎疾患なしの場合は、死亡率0.0000078% (1275万人に1人！）
★★ ワクチン接種後に亡くなった20代は3名（6月9日厚労省発表）。
うち基礎疾患のある人は0(ｾﾞﾛ）(但し1名は偏頭痛の薬を服用中)
１．2021/3/23 26歳女性(接種3/19､基礎疾患なし､死因:脳出血､くも膜下出血)
２．2021/4/27 25歳男性（接種4/23､基礎疾患なし､精神異常による自殺）
３．2021/5/3 26歳男性（接種4/28、偏頭痛薬服用、死因：心肺停止）
6月21日に一般接種が始まる前に接種した20代は医療従事者と推定。
（参考：医療従事者接種開始 2021/2/17、高齢者接種開始 4/12、職域接種開始 6/21）
3番目の20代死者が接種した4/28までに1回でも接種した医療従事者の総数は2,352,255名 そのうち20代は、多めに20%(1/5)だったと仮定。
⇒ワクチン接種による死亡率0.0006％（15.6万人に１人）
★つまり、20代が、ワクチン接種後死亡した数は、COVID-19で死亡した数の16倍！
★★基礎疾患なしの20代が､ワクチン接種後死亡した数は､COVID-19で死亡した数の81倍！！
↓ 首相官邸：これまでのワクチン総接種回数（医療従事者等）
＜付記8＞2021年6月26日：ワクチン・ビジネス
① グローバル・ビジネス・ワクチン市場の大きさ
6月21日現在世界で打たれたCOVID-19ワクチンは計27億回。
日本でのワクチン１回あたりの接種費用は4,118円（ワクチン本体2,048円+接種経費2,070円）と推定され、それを基にすると、世界での接種総費用は11兆円となり、巨大な接種市場となっています。
世界78億人が2回接種すれば、60兆円です！
変異株ごとに接種していけば、倍々のマーケットで、優に１００兆円を超えるグローバル・ビジネスです･･････。
（参考：5120億円/2億5千万回＝1回あたり2048円）
② しかも、今回のCOVID-19騒動は、彼らにとって、ワクチンビジネスだけでなく「一粒で7つ美味しい」案件！
（下記リンクはその部分を頭出ししています）
＜付記9＞2021年6月28日：ワクチン実験
イスラエルが米ファイザーの新型コロナウイルスワクチンの接種を迅速に進めていることで、同国はこのワクチンの研究にとって実世界での最大の実験場の役割を果たしている形だ。2021/2/13 8:06 am ロイター
↓ ↓ ワクチン人体実験は失敗 !?（2021/6/7より感染者数が増加に転じる）
新たなワクチン開発につながるのでしょうか？
↓ さすがマイクロソフト検索エンジン、ワクチン接種状況も併記 ↓
＜付記10＞2021年7月1日：データを見る
こういう報道を見て不安になった時、時系列で冷静に数字を見つめるのも一手。穿ってわざわざ見つけ出すような感染者の数よりは、重症者数の推移、死者数の推移のほうが大事。東洋経済のコロナ情報は、都道府県別のデータもあり、ＰＣからアクセスすればコロナ発生当初にも遡れるので、心強い！
＜付記11＞2021年7月3日：接種希望に関するアンケート調査
「様子を見てから接種したい」は「様子によっては接種しない」。半数以上は迷っています。
ＮＨＫの報道です。7月2日発表の国立精神・神経医療研究センターなどが行った大規模（全国の15歳から79歳までの2万3000人余り）アンケート調査の結果：
「接種したい」35.9％
「様子を見てから接種したい」52.8％
「接種したくない」11.3％
5割強は接種するか迷っており、1割強は接種しないと決めているのです！併せて、ほぼ３人に２人 ! これでは大規模接種の予約も埋まらないわけです。それをＳＮＳのせいだけにするのは、無理があるのでは･･････。
ワクチン「接種したくない」11％ 若い世代多く 全国大規模調査(2021/7/2)
新型コロナウイルスのワクチンについて、国立精神・神経医療研究センターなどのグループが大規模なアンケート調査を行ったところ「接種したくない」と回答した人が11％に上ることが分かりました。
国立精神・神経医療研究センターなどのグループは2021年2月、インターネットを通じてワクチン接種に関するアンケートを行い、全国の15歳から79歳までの2万3000人余りから得た回答を分析しました。
その結果、ワクチンを、
▽「接種したい」と回答したのは35.9％、
▽「様子を見てから接種したい」が52.8％だった一方で、
▽「接種したくない」が11.3％に上りました。
年代ごとに「接種したくない」と回答した人の割合を調べたところ、15歳から39歳までの若い世代ではおよそ15％だったのに対し、65歳から79歳までの高齢者ではおよそ6％で、若い世代のほうが2倍以上多かったということです。
また、接種したくない理由については、複数回答で、
▽「副反応が心配だから」が73.9％、
▽「あまり効果があると思わないから」が19.4％などとなりました。
国立精神・神経医療研究センターの大久保亮室長は「特に若い世代では、SNSなどの根拠のない情報で接種しないと決めるケースがみられる。厚生労働省のホームページなどで正しい情報を確認して、改めて考えてほしい」と話しています。
＜付記12＞2021年7月4日：接種アピールしない政治家
小池百合子氏は、6月5日に第1回目ワクチンを接種したと2日後の6月7日にコメント。それからちょうど1か月経ちますが、2回目が済んだという報道はありません。「2回目難民」かな？
他にもワクチン接種をしたという報道がされていない大物政治家が多数います。接種したならもっと政治アピールすればいいのに。
厚労省はファイザー社の新型コロナワクチンについては、
・18日以上の間隔をおいて、標準的には 20日の間隔をおいて２回接種
・１回目の接種から間隔が20日を超えた場合はできるだけ速やかに２回目の接種を実施 としている。
↓ 厚労省基本方針 ↓
＜付記13＞2021年7月4日：川勝知事の公約は！？
「土砂崩れは人災か！？」問題で渦中の静岡県知事川勝平太氏(72)が、ワクチンを接種したという報道がありません。知事の予定を過去に遡ってもそれらしき記載がありません。「ワクチン接種の完遂に全力」を公約に、6月30日に4期目の当選を果たしたのですが･･････。
外にも言動不一致が疑われる件として、「県民に自粛要請中に、軽井沢の自宅へ帰省していた(自宅は地元静岡ではない!?）」があります。しかも、県議会でそのことを追及された際の答弁を副知事にやらせ、議長に「誠実に対応して欲しい」と言われて初めて謝罪しました。
今回の「土砂崩れは人災か！？」問題にはどう対処するのでしょうか？
＜付記14＞2021年7月8日：7月2日までに556件の接種後死亡例が報告（7月7日厚労省審議会）
5日間（6/28-7/2）でワクチン接種後102名の死亡例報告！ 報告日ベースで 1日あたり20人強！
7月2日までに556件の接種後死亡例が報告されているが(ファイザー544件、モデルナ2件）そのうち初めて1件だけ「接種との因果関係を否定できない」と評価された。そのほかの555件は接種後亡くなったが政府の補償はない可能性が高い。
＜付記15＞2021年7月9日：やっぱり「ワクチン３回目接種」を承認申請。
さらに驚愕の「生後６か月以上のこどもに接種」。ダメ押しで「デルタ株用ワクチン開発計画」。嗚呼・・・。
★ オリンピック･パラリンピックで変異株が輸入される恐れがある。状況が変わっても、自分の考えを持ち、流されず、決定していきたい。★
さいごまでお読みいただきありがとうございます。
本記事は「ワクチンを打つの !?」シリーズ 2020年版 です。
シリーズの他の記事は以下のリンクからご覧いただけます。
【「ワクチンを打つの !?」シリーズ】
【2019年版】ファウチウィルスがパンデミックを起こしたのか ⁉
【2020年版】今、ワクチンを打つの ⁉（ワクチンというグローバルビジネス） （本ページ）
【2021年版】今、ワクチンを打つの ⁉
【2022年･2023年版】それでも、ワクチンを打つの !?
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