企業のリスク管理（BCP）の実効性を高めるChainableの使い方
本記事では、災害が発生した時のChainable（チェイナブル）の実際の動きについてご紹介します。
１．自然災害発生！！
国内外の災害情報を受け取る
★ポイント
24時間365日、国内外の自然災害情報を収集する手間を削減し、自社への影響を早期に把握
国内・海外で基準以上の自然災害（地震、風水害）が発生すると、全ユーザに「お知らせ」で大規模な災害が発生したことを通知します。
災害情報の「お知らせ」をクリックすると、災害の発生時刻や影響範囲の情報などを確認できます。
この「お知らせ」を受け取った時は、直接の被災はなくても間接的な影響がありそうな拠点や、そもそもChainable上に登録していない拠点でも気になる拠点に対して声をかけて下さい。
さらに、Chainable上に登録している自社や取引先企業の拠点が、自然災害の影響範囲内に含まれる場合は、上記の「お知らせ」に加えて被災安否確認を推奨する「お知らせ」がもう1通届きます。
この「お知らせ」が届いた場合は、登録拠点に影響が発生している可能性が高いので、速やかに影響確認を進めて下さい。
２．災害の波及影響を可視化する
★ポイント
自社のどのグループや製造工程に被災影響があるかをすぐに把握
被災安否確認を推奨するお知らせに記載している「SC Viewer」をクリックすると、Chainable上の登録拠点に災害が与える影響を「地理空間的」「構造的」「一元的」に把握することができます。
SC Viewerを構成するMapビュー、Chainビュー、Listビューについて、それぞれの役割をご紹介します。
Map ビュー
地理空間的な災害の波及影響を可視化するMapビューでは過去7日間に発生した災害の発生場所、時刻、規模が確認できます。また、現在の日本国内の気象災害の危険度分布（キキクル）をマップで確認できます。
Chain ビュー
災害の波及影響を構造的に可視化するChainビューでは、自社の拠点や取引先/サプライチェーンを製品などのグループ毎にツリー状に表示されます。どの製品グループが災害で最も影響を受けているのか、どんな原材料に影響がありそうなのか、どこの企業に確認していけば被災可能性のある拠点に辿り着けるのか、視覚的に把握できます。
Listビュー
一元的に災害の波及影響を可視化するListビューでは数百～数千の自社に関連する拠点や店舗、取引先の拠点から特定の条件に合致する拠点を検索可能です。
必要に応じて、影響のある拠点をCSVでダウンロードすることも可能です。
３．自社拠点や取引先の被災影響の確認
★ポイント
確認側、報告側双方の被災影響報告の負担を軽減
→情報収集の負荷を軽減することで被災状況の情報収集速度を迅速に
被災安否の確認を推奨するお知らせに記載している「安否確認タスクを作成」のボタンをクリックすると、被災可能性のある拠点に限って、担当者が宛先に自動的にプリセットされ、被災影響の報告を促すタスク（一括に依頼し、回答状況が確認できる機能）が作成できます。
プリセットされるタスクに、タイトルと依頼タスクを予めプリセットしているため、緊急時にも混乱なく報告を依頼できます。
タスクを発信する確認側は報告側の回答状況を一覧で確認でき、被災状況を一元的に管理することができます。タスクに期限日を設ければ、自動的にリマインドします。
また、報告側にとっては「正常」「影響あり」など最低限のボタンをクリックして一報することが可能で、二次災害防止や復旧に優先して時間を割くことが可能です。報告内容は予めフォーマットが準備されているため、時間をかけずに返信することが可能です。
「正常」や「影響あり」のステータスはSC ViewerのChain やMapなどに反映されます。
なお、タスクを発信しなくても、取引先が自発的に影響報告できるので火災や局所的な災害の場合も「影響あり」の報告ができ、SC Viewer上に反映されます。
重要拠点の影響の度合いや復旧状況など、確認側がさらに詳細な情報を必要とする場合は「メッセージ」機能などを活用して確認します。
４．より詳細な状況把握
★ポイント
「メッセージ」機能も活用すればスピードが求められる災害初期の情報収集や復旧の連携も迅速に
災害発生後、状況は時々刻々と変化します。変化していく状況に対応するためにはメッセージ機能を使用して、やり取りを繰り返すことが必要です。
モバイルデバイス（スマホなど）に対応しているため、現場の状況は写真をとってそのまま関係者と共有することができます。
その他にも、Chainableにはリスク管理にお役立ていただける機能を搭載しています。さらに詳しい情報は、サービスサイトよりChainable運営チームにお問い合わせください。