先生から保護者に連絡するときはタイミングが大事

今は、保護者の負担減や、学校事務の業務軽減のために、欠席や遅刻連絡はWEBフォームやメールを活用している学校が増えてきた。

とはいえ、保護者と先生の間のコミュニケーション不足から、トラブルが生じたときのリスク管理の観点からも、先生から保護者への電話連絡は、大事にしたい。

ただ、いつも家に誰かがいるわけじゃない。
保護者も、お仕事があって、いつでも連絡がつくわけなじゃい。

保護者に電話連絡

生徒のことについて伝える内容の、緊急性の高さ（命にかかわること）と重要性の高さ（進路・生き方にかかわること）によって、家庭への電話連絡のタイミングを計っている。

• 怪我や発熱等で自宅に帰すとき
  → 保護者の携帯や職場に、すぐ電話
  

• 生徒指導処分など、問題行動の報告をするとき
  → その日のうちに、自宅、または保護者の携帯に電話
  　21時までが、学校から電話するがギリギリのライン
  

• 災害時の安全確認や、伝染性感染症の大規模感染があったとき
  → その日のうちに、自宅、または保護者や本人の携帯電話
  （コロナ禍のときは、23時に学校から電話したこともありました）
  

• 欠席が少ない生徒の無断欠席
  → 午前中に、自宅または保護者の携帯に連絡。留守番電話にメッセージを残す
  

• 長期欠席傾向の生徒から、欠席連絡がない
  → 夕方、自宅に電話してみる。保護者と打ち合わせて、電話連絡してほいしのか、しなくてもいいのか、連絡する頻度を決めておく。

保護者の都合にも考慮した時間に、電話連絡をすると、伝わる。

忙しい家庭が、本当に多く、生徒のことで、直接保護者に伝えないといけないときは、残業して、帰宅が22時過ぎになることも。

先生の仕事って

ブラックだって言われるけれど。

残業代とか、働き方改革もあるのから、定時退勤を心がけつつも、人と人の繋がりの中で、人とのコミュニケーションをとるのが先生の仕事なので、緊急性が高く重要性も高い時ほど、明日には回せないんですよね。

こういう、こまやかな配慮をしたコミュニケーションが、信頼関係を作るときの基礎になる。

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【参考資料】

2 人生の多様化
　「子供がいる世帯」の、妻の就業状態別割合の変化について、平成17（2005）年と令和3（2021）年で比較すると、平成17（2005）年時点では、どの年齢階級においても全体に占める割合が最も高かった非労働力人口（専業主婦15）の割合が、令和3（2021）年では減っており、全体の約20～30％となっている。一方、妻がパートタイム労働（週35時間未満就業）の割合は増加しており、令和3（2021）年では全体の約40～45％と、全体に占める割合が最も高くなっている。妻がフルタイム労働（週35時間以上就業）の割合は横ばいとなっており、令和3（2021）年では全体の20～30％となっている。共働き世帯は増えているが、増加の大宗は、女性のパートタイム労働の増加によるものと考えられる（特－9図）。

男女共同参画白書令和4年度版より