ポチッと応募ボタンを押す前にチェックしたい!10個のポイント

転職サイトをちゃんと見てからポチッとしましょう!

メジャー転職サイトで企業が募集をして採用をする場合、2ページの構成になっていることが多くあります。
1枚目に企業内容であったり、業界の話など取材を通して書かれているもの
2枚目に求人内容の詳細を書いているもの

この2ページにはすごく大切なことが書かれており、10個のポイントが散りばめられています。
ここをしっかりチェックしてから、応募ボタンを押すことをオススメします。

チェックしておきたい！10個のポイントはこちら！
1：企業からのメッセージ、企業情報
2：事業内容、募集背景
3：仕事内容
4：企業が求めている人物像
5：勤務地
6：勤務時間と残業時間
7：雇用形態
8：給与
9：休日、休暇
10：会社概要
それでは各ポイントについて、掘り下げていきましょう。

1：企業からのメッセージ、企業情報

ここに書かれていることは、企業が応募者に対してアピールしたいことを書いていることが多くあります。
企業のビジョンやミッション、応募者にどんなことを期待しているのか、職場の雰囲気や会社の特長などが書かれています。

例えば、「月平均残業時間10時間未満！ワークライフバランス重視！」、「離職率○％、長期安定して働ける環境！」、「年収1000万円も夢ではありません！」などとキャッチコピーが書かれており、その理由が書かれていることがよくあります。

求める人物像を知る
ここには企業が応募者に対して最もアピールしたいことが書かれています。
また、今後のビジネスの展開、展望であったり、今回採用したい人の人物像について書かれていることがよくあります。
事業内容、募集背景と合わせて読み解く必要があります。

企業と自分のすり合わせをする
書かれている内容は、企業のビジョンやミッション、事業の特色、職場の雰囲気、一風変わった福利厚生制度など企業によってさまざまなことが書かれています。
そこから、企業が何を大切にしているかが分かります。
自分が働く上で大切にしたいことと一致する部分があるかどうかを考えることが重要です。
転職の軸と企業の軸があっているのかどうかをしっかりと判断してください。

2：事業内容、募集背景

募集背景について書かれており、「業界・職種を問わずに人物重視！」「新規事業のため、新メンバー募集！」「業績好調！新メンバー募集！」などというキャッチコピーがあり、そこから詳細について書かれていることが多くあります。

今回の転職理由、自分がやりたいことと任される仕事が一致しているかどうか。
ここには企業がなぜ人を募集するのか、その理由や背景が書かれています。
具体的には、事業拡大や新規事業を始めるに当たっての増員募集の場合もあれば、社員の退職や異動などに伴う欠員募集の場合など採用理由もいろいろあります。
募集背景から任される仕事の内容や性質を読み解き、自分の転職理由や今後やりたいことと合致するかどうか見極めましょう。

新規事業と書かれていたら、要チェック！
「新規事業のため」を募集背景としている求人も多くあります。
ただその場合、二つの点で注意が必要です。

「誰にとって新規」事業なのかという点。
他社ではすでにやっている事業でも、その会社にとっては新規である場合と、世の中にまだなく、マーケットにとって新規である場合では、仕事内容も求められる能力も異なります。

新規事業にどのフェーズから携わるかという点。
何をやるかも決まっておらずゼロから事業を企画するのか、あるいは方向性がすでに固まっている新規事業にジョインするのかという点も、同様に確認すると入社後のズレを防げるでしょう。

新規事業といっても企画からジョインするのか、方向性が決まっているのでは全く違うものですし、入社をした後に高い買い物したと言われないようにきちんと精査をして応募することをオススメします。

3：仕事内容

担当する業務内容、チームの雰囲気、研修、評価について書かれていることがあります。

ここで注意してもらいたいのが職種の横文字型です。
例えば、「ライフコンサルタント」→生命保険、損害保険など保険の営業
「カーライフアドバイザー」→自動車販売店でも営業
「キャリアアドバイザー」→人材ビジネスの営業など…

キラキラしたような名前でありながら、職種だけをみると一瞬何をする仕事なのかわからないことがあります。

また、「コンサルタント」という仕事も、超上流工程だけのブレイン型から、現場に行って改善点を見つけてくる現場型なのか、内容をしっかり読まないと違う方向性のコンサルタントに応募をしてしまうことがあるので、注意をしてください。

入社後に何をするのかをイメージできるかどうか、「募集背景」や「対象となる方」と合わせて確認すると良いでしょう。

より詳しく知りたい場合は、面接の場で確認が必要です。
時間軸で、一日の仕事の流れを詳細に聞いていくことで、より具体的に仕事内容をイメージできるようになるでしょう。

プロジェクトには守秘義務がある!?
プロジェクト単位で行われる仕事について、守秘義務が発生するためWEB広告など不特定多数の人が目にするものには書けない事情もあります。
もし、プロジェクト単位での仕事内容の場合、面接で聞くことができることもありますが、守秘義務があるため濁した表現でいったり、誰もが知っている会社さんですけど…などと言われたりすることもある。
会社名を言わないから良くないわけではなく、そこにはクライアントさんとの守秘義務があるので、ツッコミすぎることのないようにしてください。

4：企業が求めている人物像

ここで注意をしてほしいのは、「必須条件」と「歓迎条件」と「未経験者歓迎」の3つです。

募集するポジションで仕事をするには必ず備えていてほしい「MUST」条件と、あれば望ましい「WANT」条件があります。

まずは「必須条件」と明記されていることが多いMUST条件を確認して、自分が対象となるかどうかを確認しましょう。
企業が求めている最低条件であり、経験がないのであれば書類選考で足切りになってしまいます。

その仕事をする上で前任者やチームの平均としてこれぐらい経験をしているとこういう仕事を任せることができるという1つの指針です。
求めているストライクゾーンに入ると面接になる可能性が高いのですが、ストライクゾーンからそれてしまうと足切りになってしまいます。

企業規模やプロジェクト規模によって異なるため、同じ経験をしているからといっても面接の通過率が悪いこともよくあります。
多様になってきているから、同じ経験をしている事があっても、シビアに判断をされるケースも増えています。

WANT条件は、「歓迎する方」「歓迎するスキル・経験」などのように書かれています。
こういう経験やスキルがあったら、選考を優位に進める可能性があるので、経験しているのであればアピールすることを忘れないようにしてください。

MUST条件は、最低限備えていてほしい条件ですが、中には条件を満たしているかを自分だけで判断しにくいケースや、「TOEIC(R)テストのスコアが700点以上」と書かれていて、「自分は600点なのだけど…」ということがあるかもしれません。

「○○経験☓年以上」と書かれているけど丸☓年、約☓年という規定はないので、約☓年経験していたら、応募をしてみましょう。

その場合、応募したい意思があるなら、チャレンジしてみたほうが良いでしょう。

企業は複数の条件の掛け合わせで判断することが多く、一つの条件の不足をほかの条件で補って余りあるなら、選考の対象となることも珍しくないからです。

「未経験者歓迎!」は「業界未経験」「職種未経験」がある!?

未経験者歓迎という言葉は非常に便利な言葉です。
ここには「業界未経験」「職種未経験」の2つの意味が隠れていることについては、誰も教えてくれません。
理由は広告スペースの問題でキャッチコピー的につけられることが多くあるため、詳細を説明することがないからです。

また、仕事としての経験は無くてもよいが、学生時代に特定の領域を専攻していたことが条件になっている場合もあります。

社会人3年未満の20代の場合、業界未経験、職種未経験者が応募をする場合、今までの仕事で学んできたことや実績、共通点を探して自己PRを書いたりすることも必要になるでしょう。

「何が」未経験と言っているのかをよく読んで、自分が対象かどうかを確認しましょう。また面接では、どのような研修制度やOJT体制があるかを確認し、未経験で入社した人がどのように活躍しているか、具体的な事例を聞くと、より入社後の仕事やキャリアのイメージがつきやすいでしょう。

5：勤務地

採用もジョブ型となり、地域限定社員があったり、多様性が認められるようになってきています。
たいていの場合は本社の所在地、営業所の所在地は掲載されているケースがありますが、勤務地を掲載しているケースとしていないケースがあります。

その場合については、受託案件であったり、技術者派遣などでクライアント先へ常駐する可能性もあり、勤務先はクライアント先ということになるため、関東であれば一都三県、関西であれば二府四県というようにエリアで大きく括って表示をすることがよくあります。

また、総合職の場合は転勤があることが前提になっています。
すぐではないけど、近い将来全国各地にある拠点への転勤もあるかもしれません。
面接でも明言をすることはありませんが、匂わせる発言があるので気をつけておくといいでしょう。

3年に1回は人事異動があり、本社から拠点、拠点から本社というように人材の流れがあるので、面接にて転勤の有無は確認しておくことをオススメします。

地域によって基本給も異なった設定をしている企業が多くあるので、本社の等級号棒をスライドさせると拠点へ異動する際にはマイナスになることもよくあります。

単身赴任手当などが出るのかどうか、転勤時には社宅制度があるのか、家賃補助があるのかなども面接で確認しておくと入社後に違ったって事にならないので不安に思うことは質問をして聞いてみましょう。

6：勤務時間と残業時間

就業規則にかかれている時間帯が書かれています。
最近ではフレックス制度を導入している企業も多くなっているので、コアタイムを書いているケースも多くなっています。

部署やボジションによって異なる出勤時間が存在している!?

部署によってシフト制が存在していることもあります。
標準労働時間は9：00〜18：00ですが、10：00〜19：00、11：00〜20：00、12：00〜21：00などと言うように細かく決まっているケースもあります。

また、残業時間についても月平均どれぐらいなのか、広告に偽りが無いかどうかを確認するのであれば、面接の場で質問をするようにしましょう。

フレックス制度でも出勤時間が決められるとは限らない!?

フレックスタイム制とは、社員が自身の業務の都合に合わせて出社・退社時間を決められる制度です。

出社・退社時間を完全に自由に決められる企業もありますが、多くの企業では、一日に勤務しなければいけない時間が「標準労働時間」として決められていたり、必ず出勤していなければいけない時間帯として「コアタイム」が設定されていたりします。

また、定例の会議や打ち合わせがあれば、フレックスタイム制とはいえどもその時間は出勤していなければならないこともあるので、固定された予定がどれくらいあるかも併せて確認しておくと、より正確に働き方をイメージできるでしょう。

7：雇用形態

中途採用でよくあるのが入社後3〜6ヶ月は試用期間であるため、契約社員として採用されるケースが多く見受けられます。
その際に条件が変わっていたりすることもあるので、細かくチャックをしておくことが必要になります。

契約社員→正社員の可能性もある!?

契約社員として採用する予定の求人に、「正社員登用制度あり」と書かれているケースがあります。

ゆくゆくは正社員になることを希望している人には魅力的ですが、どんな条件を満たせば正社員になれるのか、明確な条件がない場合は登用可能性が出てくる目安や、これまでの登用実績を面接で聞いておくと、キャリアパスがイメージしやすくなるでしょう。

例えば、「直近6ヶ月の平均で売上目標達成額の80％以上に達した場合は正社員として登用をする」と明記されていればいいのですが、「ミッションクリアを条件として正社員として登用をする」と書かれていると、ミッションクリアとはどういうことなのか、上司の判断でそうなるのかどうかをちゃんと確認をしておかないと雇い止めになる可能性もあるので注意をしてください。

出向する場合は、指揮命令系統や就業規則などをチェック!?

最近増えているのがホールディングス化して、本社はホールディングスの就業規則を適用することが多く、子会社や関連会社に出向をする場合はその会社の就業規則が適用になることもあります。

出向とは、企業が社員をグループの子会社や関連会社に企業間異動させることです。

社員は出向元との雇用契約を維持しながら、同時に出向先とも雇用契約を結びます。

注意しておきたいのは業務上の指揮命令や給与の支払いをどちらの企業が行うか、また就業規則はどちらの企業の規則が適用されるかです。

両社間の契約内容によるため、面接で詳細の確認が必要です。

8：給与

年収＝月額報酬☓12ヶ月＋ボーナス?
年収＝月額報酬☓12ヶ月＋残業代＋ボーナス?ではかなり違う!?

給与額については月額、ボーナス、年収の3通りで表記されているケースがほとんどです。
ここで注意してもらいたいのが、月額＋ボーナス＝年収表記についているところが9割あるということです。

ボーナスについては業績が好調なら支払われるものですが、コロナショックで不況下において、ボーナスは支払われない可能性が多くなっています。
そのため、これをあてにした年収を考えるとマイナスになるケースもあるので、気をつけなければなりません。

年収が高いといってもボーナスの比率が高ければ、実質年収がマイナスになることも多く、住宅ローンや教育ローンを抱えているミドル層にとってはかなりの見込み違いになってしまうこともしばしばあるので、気をつけてください。

応募の際には年収ー月額報酬☓12ヶ月分を引くとボーナス金額になります。
ボーナス金額を月額報酬で割ってみると何ヶ月分が平均的に支給されているのかがわかるので、応募の際にはちゃんとチェックをしてみましょう。

最近では見込み残業代込で月額報酬を出していることもあるので、その点も加味して計算をしないと、転職したはいいけれど年収がマイナス担ってしまうケースも多く発生してしまうので注意が必要です。

不安であったら面接で細かくチェックをするか、オファーレターをもらう際にきちんと確認をしておくことが必要になるでしょう。

面接で聞いておきたい！キャリアパスと昇給額

求人票にかかれている金額というのは入社当時の金額であり、毎年昇給していけば、今の年収をいつ超えるかが転職の肝にもなります。
数年で取り返すことができるのであれば問題ない人も、5年、10年と中長期で追いつかないというのは現職に残っていたほうが幸せになるケースもあります。

面接の際には突っ込んで聞いてみても良い質問です。
今の水準が何年後になって、キャリアとしても、年収としてもプラスに成るときが、短ければ短いほど転職すると有利になることもあります。

ただし、面接の初期段階で給与体系について聞くのは考え物です。面接で希望年収を聞かれた時や、内定が出た後の処遇面談の際に確認すると良いでしょう。

9：休日、休暇

完全週休2日、週休2日、年間休日日数、夏季休暇などちょっと注意をしておいたほうがいいことがあります。
まずはこの公式を頭に入れておいてください。
1年は365日、1週は7日、1ヶ月は4.2週、1年で52週ということになります。

完全週休2日は週に2日お休みがあることになり、9割以上の会社が土日がメインになります。
年間休日日数については、52週☓2日＝104日になります。
そこに国民の休日を加えると16日前後なので、120日はオーバーします。
その他に年末年始、夏季休暇を合わせると130日以上になることになります。

年間休日が120〜130日の範囲内に入っていることは休日については普通の会社であることが立証されています。

逆に少なくなってしまうことで週休2日制ということになります。
118日、105日というのは年間休日日数が少ない部類に入ってしまうので、面接時に休日の体系について確認しておくと良いでしょう。

その他、会社独自の休日や有給休暇、育児休暇などの取得率については内定後に確認をすることにしましょう。

10：会社概要

募集しているポジションに関連する事業については詳しく記載がありますが、その企業がほかにも事業を行っている場合があります。会社概要を見て全体像を把握したら、企業のWebサイトを見て、さらにその企業の理解を深めましょう。

入社してからその企業の事業全体の中で、自分がどういう位置づけに立ち、何をミッションとしていくのかが分かるはずです。

上場企業では投資家向け情報（IR情報）がWebサイト上で開示されていますので、そこで売上や利益の推移などを確認すると、企業のことをより深く理解できるでしょう。