見出し画像

28歳がキャリアのターニングポイントになる3つの理由

28歳という数字が意味するものとは?

社会人として5〜6年目を迎える頃が、28歳というターニングポイント。
ここでキャリアの方向性が決まっていく時でもあります。
仕事ができるようになり、責任を持ちながら仕事ができる時期です。

将来を決めるというか適性がわかる時期でもあるのです。
何をやることが自分に取ってあっているのか、キャリアがしっかり見えるのか、見えないのかで選択が変わります。

また、ライフスタイルに目を移していくと、結婚をすることが多くなる時期でもあり、真剣にいろいろと考える時期です。
だからこそ、28歳という年齢がひとつのターニングポイントになります。

28歳という年代で部下を持つことができる場所に昇進できる年齢でもあり、
管理職としての楽しさ、不安などいろいろ葛藤をする時期でもあります。
そういう中で転職をするのか、残るのかという選択もする時期です。

28歳が大きな分水嶺になる

話をキャリアを中心に戻していきます。
新卒から20代の間にビジネスパーソンとしての土台を作る時期です。
そこでちゃんとした土台をつくっておくと、その後のキャリアが有利になるのは有名ですから。

人材輩出企業といわれる企業は35歳定年制や、大手IT企業では30歳定年制など、人事制度としてオリジナルの定年制がある。
理由は簡単です。自分の市場価値は自分で作り上げる期間を設けているからです。

それだけビジネスパーソンとしての土台作りに会社が力を入れている事になります。
外資系は特にそうですけど、UPOROUTという言葉に象徴されますが、昇進するか、その会社を去るかの2通りの答えしかない状況で、昇進するためにはどうしたらいいのかを必死に考えるからです。

社会とはチャンスは平等に与えてくれるものではありません。
また、這い上がって活躍できなければ意味がないということを、新卒の時から徹底して、仕事を通して学ぶことになるからです。

そうすることによって、一人ひとりが経営者意識を持って、プロデュース思考や論理的思考をもって仕事をすることになります。
決して上司が教えてくれたり、研修で身につくスキルではありません。

30歳以降の市場価値を上げる方法はいくらでもあるわけで、20代のうちに色々なスキルを身につけられる様にしないといけません。
28歳は将来への不安がでてきて、最初の転職として迷う時期なる。

35歳以上になると即戦力として経験値を重視する採用もおおくなっていますし、ハードルが30歳の時より高くなってくるので、早めにいろいろな能力を身につけることが必要になります。

28歳までに選択と集中をすること

キャリアを一つに絞り込むことは非常に勇気のいることではありますが、28歳前後で自分のキャリアの方向性を決めて、それに対して投資することをオススメします。
今までの仕事人生を振り返ってみると、適性がわかってくると思います。

例えば総合職として入社をしたら、最初は営業職として経験を積むことになるでしょう。
営業職といっても、法人営業、個人営業、国内営業、海外営業というように、カテゴリーが大きく分かれてきます。
専門性が高いもの、特殊性がある仕事など、細かく細分化してください。

その中から自分がいちばんやっていて楽しかったり、やりがいのあったことなどを思い出してみましょう。
ドキドキワクワクした経験はモチベーションにもつながります。

また、管理職を経験しているのであれば、管理職としてのキャリアなのか、プレイングマネージャーとしてのキャリアなのか、プレーヤーとしてのキャリアなのか細分化してください。

これが私の生きる道ということが見えてきたら、残された時間と仕事に対する姿勢を考えなおしましょう。
資格取得をしたほうが有利であれば資格取得をしたり、転職が必要だと思ったら転職の準備をしましょう。

まだ、20代だからといって楽観視するのは非常に危険です。
これからはキャリアに正解はありませんので、何通りもでてきます。
どんな会社でも求められるスキルを身につけなければ、転職市場での価値も上がらないというのが今の流れです。

自分の理想を見つけることができたら、転職市場でどういう人が求められているのかをしる上でも、エージェントに登録をしたり、転職サイトに登録することからはじめてみましょう。

転職をする気がないからいいよっていうのもありますが、常に自分の市場価値とニースの有無などを知る上では、非常に重要なことなんです。

忙しくて、そんなことをできないという人もいると思いますが、時間は自分で作り出すものです。
ネットサーフィンをする時間やテレビを見ている時間があれば、すこしだけ自分の将来のために使ってみてはどうでしょう。

よろしければサポートをお願いいたします!頂いたサポートについては、製作費として使わせていただきます。