単純に還元率を比較しても意味がない理由〜webライターにともなう責任と必要なスキルを考える〜
【webライターの執筆にともなう責任を考える】
webライターは誰でも始められるとされますが、それなりの責任を負うことも心得ておきましょう。表面上は見えないものですが。
そしておそらくはSEO対策など技術的なものを重視するかと思いますが、やはり大事なのは記事の中身です。それも本質に切り込んだ内容となっているかどうか、が重要だと思います。
宝くじの還元率はおよそ50%であることは、周知のことだと思います。簡単に言えば、100円分の宝くじを購入するとその半分の50円が平均で返ってくる、というものです。でも実際には、それほどの当たりは出ていないと実感しているのではないでしょうか。
よく宝くじと比較して、たとえばオンラインカジノの還元率は90%を超えるから有利、といった意見を目にします。たしかに宝くじと比べると、オンカジは配当金を多くもらえるような実感があります。
しかし還元率というのは、単純に比較してもあまり意味はありません。それは宝くじの当たりが購入金額の半分もないと実感することに理由があります。
極端な話をすれば、販売される宝くじをすべて購入すれば、その購入金額の半分近くの当たりを得ることになります。では販売される宝くじの「半分」を購入すると、どうなるのでしょうか。
この場合、還元率を反映して平均すると50%の払い戻しが期待できるのでしょうか。次の例で考えてみます。
ここに1枚100円の宝くじが1000枚あるとします。そしてその中の1枚のみが当たりであり、当せん金額は5万円だとします。この場合は、還元率は50%になります。
ではこの宝くじを500枚購入すると平均で50%の還元率、つまり5万円の当選金が期待できるのでしょうか。もちろんそれは違うことがわかると思います。この場合「平均すると50%の払い戻し金額」などは期待できません。この場合は「ゼロか100か」なのです。
宝くじは1等の金額が相当に大きいので、上記のような状態に近いものとなっています。つまり還元率50%の宝くじであっても、実際にはほとんど当たりが出る可能性がないものであることがわかります。
オンラインカジノの場合も同様に、たとえ還元率が同じ90%であっても、高額配当が出るスロット（たとえばジャックポット機能のあるもの）と最高配当倍率が低いスロットでは、「平均して得られる配当金」の額は違うのです。
販売されている宝くじすべてを購入するように、相当額のお金を注ぎ込めば還元率に近い配当金を得ることが期待できます。しかし実際にはそこまでお金を注ぎ込む人はいないでしょうし、さらに言えばそこまでのお金を注ぎ込んで90%の還元を受けても意味がありません。
このように、還元率だけを比較してもどちらが有利なのかということは判断できないことがわかります。
大事なのは還元率よりも「当たりやすさ」です。宝くじやジャックポットのように、ほとんど当たらないものであればいくらお金を注ぎ込んでも意味がありません。であればまさに運試しの1発勝負で、少額だけ投じるのが賢いやり方です。
逆に当たりやすいものであれば、ある程度の「偏り」が期待できます。その偏りが生じるまでお金を注ぎ込み、100%を超える回収率となったところで止めるのがおすすめです。
宝くじやギャンブルの還元率を比較する、という記事がありますが、そこまで踏み込んで書かれているものはあまりないようです。webライターの方は受け売りではなく自分でそのカラクリを考え、理解したうえで執筆するのがよいのではないかと思います。
IR法により日本でもカジノが開業されます。おそらく日本人も多く足を運ぶことになるでしょう。そこで心配されるのがやはり、ギャンブル依存症です。しかしカジノというものに対する正しい知識を得ていれば、そこまで踏み込むことはないものです。
また日本にもスポーツベッティングを導入する動きも出ています。それこそ、スポーツ観戦をしている人が手軽に試合を観ながら賭けができるようになるのです。
正しい知識を得てもらうためには、正しい情報が必要です。その意味で情報発信の手助けをするwebライターには、それなりの責任が生じると思うのです。
「稼ぎたい」という気持ちも大事ですが、「品質の高い仕事」を心がける必要があります。ここで言う品質とは「読みやすい」とか「SEO対策が」といった技術的なことではなく、記事の内容そのもののことです。
より多くの人に読まれる記事を目指すのであれば、その内容の正確さもより高いものが求められます。
このように分析するスキルも、正確な記事を書くためにwebライターには必要かと思います。「webライターには誰でもなれる」という意見がありますが、書くジャンルによっては求められるスキルもあることを知っておくとよいでしょう。
ギャンブル依存対策活動の資金として活用させていただきます。