「たった10%の賛同」で組織が変わる？ワークショップの成功法則

こんにちは。ブランディング×弁護士の三浦です。先日は、Business Lawyersランチタイムセミナーに400名を超えるたくさんの方にご参加いただき、誠にありがとうございました。

多くの方々に支えられ、イベントは大成功となり、88％を超える方々から内容に満足したとのご回答をいただきました。これも皆さまの熱心なご参加とご意見のおかげです。

近日中にアーカイブの配信も予定されておりますので、イベントの内容を振り返りたい方や参加できなかった方も、ぜひご期待ください。

ワークショップ型研修の悩み

ランチタイムセミナーでは、ワークショップ型研修の戦略的有効性について特にお話をしました。ワークショップ型研修は、パーソル総研の最近の研究結果が示す通り、WSが組織の成果に与える影響が大きいことが裏付けられており、拙著「コンセプトドリヴン・コンプライアンス」においてもその有効性について触れています。

ワークショップを通じて、メンバー同士のコミュニケーションを活性化させ、アイデアの共有や問題解決を促進し、組織全体の活性化に繋がることが明らかになっているわけです。

一方で、コンプライアンスに関するセミナーでワークショップ型研修のお話をすると、「従業員全員にワークショップを実施することは難しい」という声がよく寄せらます。今日はこの点について考えていきたいと思います。

ワークショップは、少人数でいい

結論から申し上げれば、ワークショップ型研修は全ての従業員に対して行う必要はありません。もちろん、大人数でワークショップを行う手法が無いわけではありません。私も最大で500名に対して同時にオンラインワークショップを行った経験があります。

しかし、組織内で共感を得ることを目的とするのであれば、大人数に対し一度にワークショップを行う必要はありません。この点について、Harvard Business Reviewに興味深い記事がありました。

こちらの記事では、組織に変化を促すには参加者の10～25％がその変化を支持し行動に移すことが重要であることが示唆されています。そして、そのためには「局所的な多数派」、つまり、組織変革に賛同する少数の支持者が土台を築くことが肝要だと説いています。

また、重要なのはアイデアを追求するだけでなく、既存の成功事例を基盤にすることです。成功した取り組みや成果を共有し、これを次のステップに結びつけていくことで、組織内外の関係者を巻き込んで持続的な変革を実現できるというのです。

コンプライアンスへの応用策

多くの企業では、役職員全体に対してコンプライアンス研修を行っています。これは役職員の知識レベルを底上げするのには有効ですが、組織に変革を起こすには有効とは言えません。

組織に変革を起こす取り組みは、全体研修とは別の企画として立ち上げます。例えば、気心の知れた仲間の中から有志を募り、数名で構成されるランチタイム勉強会を開催します。そこでワークショップを行うのです。志を同じくする仲間であれば、熱が一気に高まるだけでなく、参加者の想いの解像度が上がっていくことを実感できるはずです。

ワークショップを定期的に開催できるようになったら、今度はその結果をワークショップにまだ参加していない、別の気心の知れた仲間に語り新たなアイデアやフィードバックを得るチャンスを確保します。共感を示してくれた人には、ワークショップに加わってもらいましょう。

具体的なワークショップの手法や心構えなどは、「コンセプトドリヴン・コンプライアンス」にも詳しく触れていますので、興味がある方はお手に取っていただければ幸いです。

少人数で始めるために、必要なこと

気心の知れた仲間とのランチタイム勉強会ですら実現できそうにないという方もいます。最初の一歩でつまずくのは、アプローチする相手を間違っているか、アイデアが間違っているかのどちらかであることが多いです。

つまずきを回避しスムースなスタートを切るのに有効なのは「自分が変わる」ことです。まずは、自分自身でワークショップをやってみるのです。ワークショップは、一人でやっても十分にその効果を実感できます。自分自身が、なぜ組織を変革させたいと考えているのか？その想いの解像度を上げることで、誰に、どんな風にアプローチをすべきかが明確になるでしょう。

読者の方やセミナー参加者の皆さんには、今後も積極的なご意見やご協力をいただき、より一層の成果を共に創り上げていきたいと考えています。ワークショップ型研修の重要性を理解し、成功を土台にした新たな展開を模索して、組織の未来に輝かしい一歩を踏み出しましょう。