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<プレスリリース>【20・30代のリスキリング意識調査】 リスキリングで習得したいスキル1位は「英会話」 ~「将来に不安を感じている」7割超!キャリア構築に役立つ学びとは~

 ヒューマンホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:佐藤朋也、以下「当社」)は、リスキリング(学び直し)に取り組む意向がある20~39歳の男女1032名を対象に意識調査を行いました。

 働く環境の変化に合わせ新たなスキルを習得する「リスキリング」が推奨される昨今、20・30代の働く人々がキャリア構築やリスキリングについてどのように考えているかを調査することを目的としています。

【本件のポイント】

●20~39歳男女がリスキリングで習得したいスキル1位「英会話」、2位「会計・経理・財務」、3位「FP[ファイナンシャル・プランニング]」

●リスキリングの目的は「自分の価値を高めるため」「仕事の幅を広げるため」「スキルや能力を可視化するため」など、キャリア構築を見据えた傾向が強い

●リスキリングに取り組む上での悩みは「モチベーションを維持できない」「何を学ぶべきかわからない」など目的が明確になっていない側面と、「お金がない」「時間がない」など物理的側面の2傾向の問題が浮き彫りに

●「将来に対して不安を感じている(73.2%)」、「環境の変化に置いていかれないようにしたい(71.5%)」一方で、「自身のキャリアプランを描けている」は30.1%

【本件の概要】

当社は1985年の創業より、教育事業を中心としたビジネスモデルを展開しており、経営理念にはステークホルダーのみなさまへ提供する価値として「バリュープロミス:SELFing」を掲げております。
 SELFingとは、自分をつくり上げていく「セルフマネジメント」と終わりがないという「ing」を組み合わせた造語です。当社グループは、教育・人材・介護・美容・スポーツ・ITの各事業を通じて「SELFing」を提供し、お客様一人ひとりのなりたい自分を見つけ、その実現をサポートし、社会のニーズとマッチングすることで、すべての人が自分らしく生きられる豊かな社会の実現を目指しています。
 DXをはじめとした急速な環境の変化に対応しながら働くために新たなスキルを習得する“リスキリング”に対し、政府は今後5年間で1兆円を投資する方針を発表しており、直近では国の支援策について企業経由中心から個人への直接支援中心に転換する提言がなされるなど、企業主導の従業員へのリスキリングだけでなく、個々人においても働きながら学び、新たなスキルを習得することが推奨される兆しが現れています。
 当社は「SELFing」のきっかけとなることを目的とし、若手世代である20・30代が、今後のキャリアをどう考え、キャリア構築のためのリスキリングについてどのように考えているか実態を調査いたしました。

【調査概要】

[期間]2023年4月14日~4月18日
[対象]首都圏(埼玉県、千葉県、東京都、神奈川県)中部(愛知県)、関西(滋賀県、京都府、大阪府、兵庫県、 奈良県、和歌山県)に在住で就労中の20~39歳男女
[回答数]1032名(男性516名:女性:516名)
[方法]インターネット調査
※調査結果の構成比は小数点以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100%とはなりません

【調査結果】

1.リスキリングで習得したいスキル1位は「英会話」、2位「会計・経理・財務」、3位「FP[ファイナンシャル・プランニング]」

 リスキリングに取り組んだことのある、またはこれから取り組みたいと思っている分野について質問したところ、1位は「英、会話(25.4%)」、2位「会計・経理・財務(15.0%)」、3位「FP[ファイナンシャル・プランニング](14.7%)」という結果になりました。20・30代においては、業務のグローバル化などに対応し、語学スキルを身に付けることで業務範囲を広げる意識や今の職務においてより高度なスキルを身に付ける“アップスキリング”の意識が強い傾向にあるかもしれません。

481の仕事から“なりたい自分”を発見!「Human職業マップ」も同時公開

▼プレスリリースの詳細

<ヒューマンホールディングス株式会社・会社概要>
 
ヒューマングループは、教育事業を中核に、人材、介護、保育、美容、スポーツ、ITと多岐にわたる事業を展開しています。1985年の創業以来「為世為人(いせいいじん)」を経営理念に掲げ、各事業の強みを生かし、連携しながらシナジーを最大限に発揮する独自のビジネスモデルにより、国内320拠点以上、海外5カ国6法人のネットワークでお客様に質の高いサービスを提供しています。

ヒューマンホールディングスは、日本リスキリングコンソーシアムの後援パートナーです。

本記事は、2023年5月12日のプレスリリースの抜粋となります。