オクラホマシティかチューリッヒか？パンデミック後の世界におけるモビリティ

Appleが公開した大量のモビリティデータから、弊社が各国・地域ごとの移動傾向を分析

本記事は5月31日にMediumで掲載した記事の転載です。

公共交通機関は今後停滞するのか？

3月コロナウイルスの影響によってモビリティ（交通量）はグローバルに激減しましたが、車や徒歩による移動は回復傾向にあります。ここで重要になるのは、今後公共交通機関の使用率がコロナ以前の水準に戻るかどうかという点で

北米では公共交通機関の利用率が1月から75％減少しており、未だに回復の兆しは見えていません。一方アジアでは、公共交通機関の利用率と車・徒歩移動の傾向はほぼ一致しています。

国家間での違い

ポストコロナの世界での対応について、国別でデータを掘り下げてみると、興味深い洞察が得られます。
アメリカやカナダでは公共交通機関の使用率に明らかな低下が見られますが、日本ではバスや地下鉄による移動が回復してきています。
公共交通機関離れがグローバルスタンダードとなる中、日本は例外的なケースとなるでしょうか。
もしくは、代替となる新しいモビリティソリューションを日本で提供しようとしている企業にとって、今後大きなチャンスとなるでしょうか。

都市間での違い

都市別のデータで見ても、上記と同様の傾向を示しています。ニューヨークやトロントのような大都市では、公共交通機関の利用に消極的で、徒歩や車での移動が緩やかな回復傾向にあります。
一方、東京、札幌、北九州、大阪などの日本の都市では、都市別で見ても、公共交通機関とその他で使用傾向に大きな差異は見られません。今後日本の都市がニューヨークやトロントなど北米の都市と同様の傾向となるかどうか、引き続き注目していきます。

まとめ：今後世界はオクラホマシティとチューリッヒのどちらのようになるのか？

今まで見てきた通り、今後どの程度公共交通機関の利用に長期的な影響があるか？ということが重要となります。
公共交通機関の利用率がコロナ以前の100％の水準に戻った例として、米国のオクラホマシティがあります。

一方でスイスのチューリッヒでは、徒歩や車での移動はほぼ100％の水準に戻りましたが、公共交通機関の利用率はこのまま60％ほどで留まる可能性があります。

ポストコロナの影響によって今後モビリティがどのような変化していくか、引き続きレポートで共有させていただきます。ご質問、資料のご要望、コメントなどございましたら、お気軽にNobu Iguchi (nobu@agyaventures.com)またはAaron Farr (aaron@agyaventures.com) までご連絡ください。

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