【翻訳】 メアリー・ハリントン「新たなる女性台頭」（2021年12月）
イギリスの政治文化誌『The Critic』に掲載されたMary Harrington氏による "The new female ascendency" の [要約&意訳記事] になります。
欧米におけるフェミニズム活動が盛んになった主な要因は、歴史上類を見ない女性エリート/知識人の増加にあるのではないか、とするピーター・ターチンらの理論を参照し、エリート内競争の男女比率が逆転しつつある現状を解説しています。
注意：訳者(未厨伯)の知識不足、技量不足により解説や本文等で誤った箇所がある可能性があります。お気づきの際は適宜ご指摘いただけますと幸いです。
また、本エントリは一切収益化しておりません。あくまでも近年のフェミニズム勃興の分析のいち論考として紹介する目的での投稿になります。
なお、本エントリにおいて展開される主張にはミソジニー的な解釈が可能な部分があり、こちらに関しましては私の思想/信条と一致するものではありません。何より元エントリの筆者であるMarry HarringtonはReactionary feminist(反動フェミニスト)をしばしば名乗っており、源流となるフェミニズムとは相反する主張が多々あります。
以上の点を御留意頂けますと幸いです。
The new female ascendency
by Mary Harrington
セオドア・ディリンプルは2014年に、「怒れる知識人ほど危険な集団はいない」と不満をあらわにした。その2年後に政治学者のピーター・ターチンが自身の著書『Ages of Discord』にて同様の指摘をし、「国家崩壊や高度な政治的不安定の最も確実な予測因子の一つは、エリートの過剰生産(overproduction)である」と述べた。
ディリンプルとターチンが問題視しているように、競争心の強い*1ブルジョワジー/中産階級はしばしば教育のために相当の犠牲を払い、それに見合うだけの地位や報酬を得るための職を得ることを目指している。そして、競争心の強い働き手の数が(彼らにとって)好条件な職の数を上回ることで、そこから溢れた者は反抗的で手の負えない存在になってしまう。
ターチンによると、現在アメリカが直面するのは、中産階級の中で大臣や管理職といった上等職に就き得る人々が過剰に存在する一方で、彼らにとって望ましいポジションが少なすぎるという状況であり、2016年の彼の予測によれば、その結果としてエリート間競争が激化し2020年代にはピークを迎え、不安定な時代が続くことになる。
ここ10年間に起こったアメリカの政治的な出来事は、ターチンの抱いた予感を払拭するものではなかった。しかし、彼はアメリカの歴史を引き合いに出して主張を展開しているが、現代のエリート過剰生産の一面は歴史的に前例のないもの、つまり”女性の過剰参画 (overrepresentation)”とその顕著な拡がりである。
女性エリートの競争：
米国大学では最後に男女比が50対50で均衡していたのは1978年であり、それ以降は毎年女性が男性を数で上回っている。現在、アメリカの学生の57%は女性であり、9月のWall Street Journal誌によると、去年(2021年)の間で、アメリカの2年制と4年制のコースにおける大学生の男女比はさらに顕著に変化し、それぞれ59.5%対40.5%になった。
2007年にアメリカ国勢調査局が、学士号を持つアメリカ人女性は男性より200万人多いと推計したが、その後も年々この男女差が拡大している。WSJによると、四年制の私立大学では、2020年から2021年の入学者における男女差は平均61%に拡大した。この傾向が続けば、今後2年間で男性１人に対して女性２人が大卒資格を取得することになる。
歴史的に見て、高度な専門職や公共部門の管理職はほとんど男性に限られていた。しかし、サミュエル・ゴールドマンが近年The Week誌で論じたように、アメリカの新しいエリートは女性になるだろう。この社会システムがエリートをただ生産するのでなく、ターチンの言うように”過剰生産”しているとしたら、「怒れる知識人」の中に女性がかつてないほど多く含まれていることで、彼ら/彼女らの不満のあり方に何らかの違いをもたらすのだろうか？
楽観論者であれば、19世紀アメリカのフェミニスト、エリザベス・キャディ・スタントンと同じく、こうした性の非対称性はむしろ望ましいものになり得る、と言うかもしれない。スタントンは1868年のエッセイで、女性は男性と同等であるだけでなく、その実、"女性的な"精神が生来備えている高尚な資質により、道徳的には優れている、と主張した。彼女は、「もし性差が優越性を含むのだとすれば、我々は女性のためにそれ(優越性を含んだ性差)を主張する」と宣言したのだ。
彼女は公共の場が女性化されることが望ましいと考えており、「女性的な要素はまだ顕現し始めたばかりだが、世界はすでにその調和的な影響力を感じ取っている。政府はより民主的に、宗教はより希望に満ちたものに、文学はより高尚に、科学はより実用的に、芸術はより洗練されたものになりつつある。」と嬉々として述べていた。
しかし、女性的な精神が(もし存在するのだとして) "調和的な影響力" 、あるいは"お砂糖とスパイスと素敵なものぜんぶ" *2を持ち合わせているということは、決して定説的なコンセンサスではない。反対に、サラ・ブラファー・ハーディや、ハーバード大学の社会科学者ジョイス・ベネンソンなどの進化心理学者たちはむしろ、女性も男性と同じく競争的であると主張している。ただその方法が異なるのだ。
ベネンソンの考えでは、女性は身体的に小柄で、社会生活の多くの場面での協働を必要としたため、人類の進化の過程で女性の競争アプローチが形成され、男性が通常行うものより対立的ではない競争スタイルに向かう傾向が生まれた。またベネンソンの2013年の論文では、"女子の"競争戦略には、他の女子の目標に直接干渉することを避ける、競争を偽装する、コミュニティ内の上位の立場からのみ露骨に競争する、女性コミュニティ内での平等を強制し、その他の女子を社会的に阻害させる、などがある。
ではもし、社会全体で競争がますます女性的なものになっていくのだとして、"調和的な影響力"のこうした側面は実際にはどのようなものになるのだろうか。一つの特徴は、組織内での露骨なヒエラルキーからの脱却かもしれない。これは実際にここ数十年の企業生活のトレンドになっている、2017年のMercerによる『グローバル人材動向調査』では、3分の1の企業が組織構造のフラット化を計画していると報告されている。企業の世界でヒエラルキーは廃止されているようだ。
新たな職場政治(オフィス・ポリティクス)：
相関関係は因果関係とは一致しない。しかし、ベネンソンが述べたような女性に典型的なソーシャルパターンが実際に公共の場に大きな影響を及ぼしているとすれば、露骨なヒエラルキーの脱却と共に、例えばベネンソンが示唆するように、平等の強制や社会的に排斥することを武器とすることで、社内政治がより目立たない形で行われるようになると予想される。
繰り返しになるが、相関関係は因果関係ではない。しかしこのことは、近年著名人がソーシャルメディアでの過去の投稿により炎上するといった現象を説明できるかもしれない。特に、そのような事件の結果がしばしば度が過ぎてしまう理由を解明できるかもしれない。
近年起きたある二つの事例がその説明を担っている。2018年、NYTのライターであるサラ・ジョン(Sarah Jeong)は、ある意味で"歴史的な"人種差別ツイートで多くの非難を浴びた。そして今年の初めにはTeen Vogueの編集長に就任予定であったアレクシ・マキャモンド(Alexi McCammond)が、同様の問題で非難を受けた。しかし、ジョンはNYTによって擁護され、一方でマキャモンドは辞任に追い込まれた。
側からすれば、マキャモンドの発言の方が(サラ・ジョンの発言よりも)よりひどいものであったのかどうかは判断しかねる。しかし、もしただ単にジョン氏が同僚に気に入られていたが、マキャモンド氏はそうではなかっただけだとしたらどうであろうか。つまり、今日の一見すると文化闘争のように思われるものの一部は、実際には職場政治/オフィス・ポリティクスによってもたらされているかもしれない、ということだ。このことは、ある個人のソーシャルメディア上での"不適切"な投稿が、その本人が輝かしいポストに任命された直後に発掘され拡散されてしまうといったことがなぜ頻繁に起こるのかを説明するのにも役立つだろう。
オフィス・ポリティクスは適切な雇用が不足している場合に激化するのでは、と考える人もいるだろう。しかし、その状況に対応すべく既存のリソースを巡ってさらに激しく奪い合う者もいれば、リソースをより大きくしようとする者もいるのだ。ここで、エリートの(過剰)生産の発祥地を見てみると、何やら興味深いことが起きていることがわかる。
「管理職の肥大化」は、以前から高等教育の特徴として指摘されてきた。2014年のある調査によると、1990年から2012年の間に米j国のほとんどの大学で、管理職1人あたりに対する教員、スタッフの数がおよそ40%現象し、現在は管理職1人あたりの教員の数はおよそ2.5人になっている。
ここで見落とされがちなことは、増加している管理職における男女の内訳である。カリフォルニア大学による近年の「多様性とその包括(ダイバーシティ&インクルージョン)に関する報告書」によると、看護、セラピーサービス、医療、保健技師、通信サービスなどの非学術分野の70％以上、非肉体労働職の過半数またはそれに近い割合を女性が占めている。つまり、トップの学術分野は依然として男性が多数を占めているとしても、社会全体を支えている非学術分野では圧倒的に女性が多いということだ。
そしてこのサポートシステムは、学生運動とますます共生関係にある。学生運動は私が生きてきた間で(大西洋の両側で)、具体的な条件(material condition)に注目することから、個人のアイデンティティや対人関係といったものに対する官僚的な規制へと顕著に変化している。*3
2015年に51のキャンパスで行われた学生による抗議活動を調べたところ、教員の多様性と並んで最も多かった要求は、多様性研修の導入と文化センターの設置であった。そして、こうした取り組みには、アイデンティティ毎の対応や、「同意/コンセント」教育などを通じてさまざまな対人関係でのサポートや自制を促したりする職員、つまりは女性が優位を占めている役職の需要を肥大化させる。
そして実際に大学内で実施されているように、学生運動の副産物の一つは「女子のための仕事(Jobs for the girls)」のような、謂わば学生比率に女性が多いがために女性向きの非学術的な管理職を増やす要求が促進され、それがやがては女性用にデザインされた環境を形成する、といったスキームなどである。もしくは、2019年の「アフガニスタン・ペーパーズ」でアフガン戦争が形容された「自分で自分を舐めるアイスコーン*4 (自己保存のためだけに存在するようなシステム)」ともいえる。
このエコシステムからの卒業した新卒生たちは、その洞察力をキャリアに生かすことが期待されるかもしれない。そして実際、アメリカの労働統計局によると、人事部(ある業界レポートによると、従業員の71%が女性)は国内で最も急速な成長を遂げている業種の一つである。
その中で最も成長が著しいサブディシプリン*5 は、「多様性とその包括/ダイバーシティ&インクルージョン」である。Hive learningが発表した「2019年に最も影響力のあるダイバーシティの専門家」のリストでは、男性13人、女性63人が挙げられている。そして多様性の専門家の主要な役目は、女性、特にダイバーシティ業務に従事する女性の就業機会を増やすことである。
例えば、2021年9月のロンドン国際開運週間に開催された「Diversity in Maritime Lunch and Learn」セッションにてほとんどの登壇者が伝えたメッセージは、開運セクターでの若い大卒女性により多くの雇用機会を創出することが極めて重要であるというものだった。米国のエリート大学にあるような、"自己保存のためだけに存在するようなシステム(＝女性雇用の増加を訴える管理職女性)" *4 を全ての主要な公共機関や企業に供給しようという一見して止められないような動きが進行中であるようだ。
玉の輿婚の終焉？：
将来的にエリートの割合が女性に偏ることに何の問題があるのだろうか？と思うかもしれない。階級闘争が女性型と男性型で行われた場合に、不愉快さは増すのか減じるのかについて議論する者もいるかもしれない。しかし、最も予測不可能なのは、エリートの増加によって男女の関係がどのように変化するのかという問題である。
男性がみな女性の成功を快く思わない頑固者だというわけではないが、米国大学に話を戻すと、カリフォルニア大学による多様性報告書の中で70%以上を男性が占めているとされる非学術職種として挙げられているのは、肉体労働者、整備士、警備などの労働者階級の役割であることは特筆すべきことだ。UCLAでも同様で、整備士は男性の以上、警備は5倍近く、ヘルスケアスタッフは3対1で女性が男性を上回っている。
もちろん、今でも比較的男性が支配的な業界はたくさんあるのだが、2016年のPewの調査によると、アメリカの肉体労働職は1990年からおよそ3分の位置にまで減少し、一方で知識や技術を要する仕事の数はおよそ２倍になっている。つまり、非エリートの男性が伝統的に担ってきた種類の存続可能であるはずの仕事が縮小し続けているにも関わらず、男性だけでなく新卒女性にも適した雇用機会が増加しているのだ。
社会階層間のリソース争奪戦が次第に男女間の戦争となっていくと一体どうなるのだろうか。ドナルド・トランプを支持した労働者階級の白人男性が71%だったのに対してヒラリー・クリントンに投票したのは23%であったが、ここにその痕跡を垣間見ることができたかもしれない。
この変遷のもう一つの二次的な影響は、仕事だけではなく恋愛の分野でも女性の競争が激化していることだろう。20世紀の社会科学者は、女性が典型的に持つとされるジェーン・オースティン風の「玉の輿」願望は、労働力から阻害されたことによる副次的な影響であり、女性は自分で稼げるようになれば、それほど高望みでない配偶者との結婚に満足するようになると考えた。
しかし、近年のデータではその仮定が正しくないことが示唆されている。37の交際関係を対象としたある異文化研究では、全ての交際関係において、女性が男性よりも結婚相手の経済的な将来性に重きを置いていることが示された。進化心理学者は、このような選好は家父長的な抑圧による偶発的なものではなく、数千年間の間で進化した適応戦略である、と主張している。
もしそうなら、こうした傾向は一夜にして消え去ることはないだろう。では女性がエリートとして成功した結果、地位の高い男性が相対的に少なくなってしまった場合、一体どうなるのだろうか。このダイナミックの副産物として考えられるのは、パートナーとしての現実的な見込みから排除された男性集団の登場である。2018年に家族間問題研究所(Institute of Family Studies)が発表したデータによれば、女性の独身率は数十年間ほぼ安定しているが、こと男性においては急激かつ(人口統計的に)不自然に上昇しており、このことは若年層の結婚が減少したことに大きく起因している。
このうち一体どれだけが男性の地位や財産の割合の減少に起因しているのだろうか。断定することは難しいが、若い女性たちが魅力的な男性の少なさを嘆く記事を見つけるのほど難しいことではない。2012年、Forbesのラリッサ・ファウ(Larissa Faw) は、「なぜ専門職に就くミレニアル女性は、デートの相手になる男性を見つけられないのか」と問いかけた。その答えとしては、「専門職のミレニアル女性がエリートの中で男性の数を上回り、増加する低ステータスの男性を人生のパートナーにはふさわしくないとみなす傾向があるため」と言えるだろう。
この傾向から、男女ともに孤独で欲求不満な人々が、恋愛や家庭に対する不満を募らせていき、互いを非難し合うという厄介な図式が浮かび上がってくる。これでは、いつまでも幸せに…とはいかないわけだ。
同じ道を辿りつつあるイギリス：
「これはアメリカに限った現象であって、アメリカが解決すべき問題だ」、などと考えるべきではない。イギリスも同じ道を辿りつつあるのだ。イギリスは絶対数では若者の半分以上を大学に輩出しており、エリート生産率は極めて高く、ターチン氏が予測するような事態(＝エリートの過剰生産)が起こる可能性は十分にある。しかし、アメリカの高等教育で1978年以来女性が男性をその数で上回っているのに対し、イギリスでは1996年に初めて女性が男性を上回った。しかしイギリス政府のデータによると、その年以来卒業生の男女差は約8万71000人にまで拡大し、男性よりも女性の方が約36%も多くなっている。アメリカの文化的規範を世界に輸出する熱意はともかくとして、ここイギリスにも全く同じ構造的要因が現れつつあるのだ。
もちろん、これらはなにも文化戦争が激化する現状は単に女性の教育を減らせば解決するということを示すものではない。男女のバランスを反対側に傾けることは、根本的に過剰なエリート予備軍が、(その数に対して)少なすぎる雇用をめぐって競争している状況を解決することにはなんら寄与しない。また、エリザベス・キャディ・スタントンの「お砂糖とスパイス」という女性像に倣うまでもなく、階級内闘争を女性化された道筋に則って再構築することがまだ妥当な選択であるとは言い切れないのではないか、と考える人もいるはずである。女性による女性内競争は、男性のそれと同じくらい熾烈なものであるかもしれない。しかし少なくとも、身体的暴力に至る傾向が少ないという利点がある。*6
いずれにせよ、長期的でより賢明な解決策は、「怒れる知識人」の絶対的な過剰生産に対処することであろう。その一方で、中高年の保守派は世間がどういうわけか不文律や神秘化されたヒエラルキー、公での排斥、モラルハラスメントや親切を装ったいじめといった傾向に向かっていると感じているようだが、ここでカール・マルクスの言葉を思い出してほしい。マルクスは1859年の『政治経済批判(Critique of Political Economy)』の序文にて、道徳や文化の変化は社会変革の原因というよりもむしろその結果である、と主張した。「人間の存在を規定するのは人間の意志ではなく、むしろその逆で、人間の意識を規定するのが社会的存在である。」
女性に典型的な競争は公的な場においてますます広がっている。このことは、労働生活における具体的な条件(material condition)と、より一般的には「仕事」そのものの構造や優先順位を変化させている。そして、男女の関係も変化している。しかしこれは悪質な陰謀論というよりもむしろ、文化戦争の表面的な泡沫に影響されることのない体系的な要因による影響である。つまり、「慣れろ」ということだ。
注記：
*1: 原語では"sharp-elbowed"であり、"being aggressive and assertive when it comes to pursuing a legislative agenda or pushing one's point of view" という定義がなされており、ここでは「競争心の強い」としたが、「上昇志向のある」という訳も適切かもしれない。
*2: 英語圏の詩(マザーグース)の一節 "What are little girls made of? Sugar and spice and everything nice, That's what little girls are made of." に由来する表現であり、"sugar and spice and everything nice"は「女性らしさ/女の子らしさ」に含まれる「優しさや親しみやすさ」を象徴するものとされていた。
*3: フェミニズムに限らず学生運動とポストモダン的な思想の連動に関してはジョセフ・ヒースによるこちらのエントリにてさらに詳細に考察されています。
*4: "self-licking ice cream cones" [自己保存のためだけに存在するようなシステム]
アフガン戦争が米軍がアフガニスタンで戦争をしていること自体が目的になっていることを揶揄している。
そして本文での文脈においては、エリート女性や管理職クラスの女性がさらなる女性雇用の創出を訴えることの揶揄と思われる。
*5: "sub-discipline" [下位区分学術分野 / ある学問や職業分野のある一面に関連するサブ分野]
*6: 身体的暴力に頼る傾向についての男女差についてはピーター・シンガーの『暴力の人類史』や、こちらの記事でも詳しく解説されています。
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