「いま」をとらえ直す

前回の投稿を読んでいただいた皆様ありがとうございました。
やはり自分が思っていることをアウトプットするというのは難しい作業だと感じました。もともと外に発信するのが苦手な性格で、さらに文章をつくるのも下手なのでなおさらです。しかし、文章を構成する過程で、自分の中でぼんやりしていた考えの、どこがどう不足しているのか、考え切れていないのかが明確になります。そして、いざ発信して様々なな反応をいただくことができ、はじめてよかったなと、１回投稿しただけで既に手ごたえを感じています。これからも少しずつですが頑張って投稿していこうと思います。

さて、民間学童MAPSのスローガン？キャッチコピー？テーマ？（ここが曖昧なんだな…）は、

「いま求められる学びを生活のなかで」

です。前回の内容の通り、「既存の学校教育システムのなかでは、なかなか実現しにくい「現代において本当に必要とされる学び」を放課後に学童で過ごす時間のなかで提供しよう」というような意味合いです。

私が、学童をつくろう！と考えた際、まず初めに考えたのは「いま求められている学び」ってどんなんだろう？ということです。せっかく自由に教育ができるのだから、本当に必要なことをやろう！と考えたからです。
するとすぐに、そもそも「いま」ってどんなんだ？という疑問が湧いてきたので、自分なりに「いま」を定義することからはじめました。今回は、私が改めてとらえ直した「いま」をまとめてみます。
以下、私なりに４つにまとめた「いま」です。結構当たり前にいわれていることが多く、見る人によっては退屈な内容かもわかりませんが、ご了承ください。

私なりの「いま」
１．ありとあらゆるものに先端技術が導入される「Society5.0」時代の到来
２．目まぐるしく変化する予測困難な社会
３．グローバル化・多様化の更なる進展
４．選挙権年齢・成人年齢の引き下げ

１．ありとあらゆるものに先端技術が導入される「Society5.0」時代の到来
前回の投稿で少しふれましたが、IoT(Internet of Things＝モノのインターネット化)、AI(人工知能)、ロボット、VR(Virtual Reality)など、様々な革新的技術が世の中の様々な分野に導入され始めています。このような先端技術が私たちの生活を豊かにし、現代社会が抱える課題を解決する社会のことをSociety5.0(超スマート社会)といいます。この言葉は、Society4.0(情報社会)に続く、日本が目指す社会の姿を表すものとして内閣府が平成28年に提唱しました。いまはSociety5.0に近づいているという風にいわれることが多いですが、このコロナ禍で、テレワークの普及とともに一気にその傾向が強まりました。

この影響によりよく言われるのが、

「コンピュータによる自動化が進むことにより、２０年後の将来には４７％の仕事がなくなる」(マイケル・A・オズボーンら(2014)「雇用の未来－コンピューター化によって仕事は失われるか」)

みたいなことですね。言い尽くされたことかもしれませんが、この点をしっかりと捉える必要があると思いました。従来は人間が行っていた覚える・計算する・決められたことを決められた通りに実行するなど、単調な作業ほど先端技術に代替されるのです。

２．目まぐるしく変化する予測困難な社会
社会の変化は加速度を増し、より複雑で予測することが困難になってきています。「１」が深く関係していますが、既存の常識を覆すイノベーションが次々と生まれ、我々の社会・経済・行動・価値観の変化のスピード感が早くなっています。
IBMは2018年の報告書において、

「現在の小学生の65％が、現時点で存在しない職種に就くことになる」(IBM(2018)「デジタル化に向けて企業が必要な6つの新たな能力」)

という統計を紹介しました。この統計には諸説ありますが、ユーチューバーのようにひと昔前には創造もつかなかった職業が現在においても多数存在し、その数はこれからも増えていくでしょう。

３．グローバル化・多様化の更なる進展
こちらも「１」との関係が深いですが、先端技術の普及とともに、今後さらに物理的な距離や国境の壁が取り除かれグローバル化が加速します。また、日本の労働人口の減少等により、日本の企業や組織の多様性(人種・性別・国籍等)が増しています。

日本の人事部 編集部(2020)『日本の人事部 人事白書2020』より引用

また、ＳＤＧｓ(持続可能な開発目標)がここ1,2年で一気に広がりをみせました。これからは、ＳＤＧｓが掲げる１７の国際的な課題(ＳＤＧｓについてはまた改めて詳しく触れたいと思っています)の解決に国も企業も個人も積極的に取り組むことは必須であろうと思います。ともすると、グローバルな視点で物事を考えたり、様々な国の人と関わり、協力して物事を進めていくことが今後さらに求められるはずです。

４．選挙権年齢・成人年齢の引き下げ
国内に限定された変化ではありますが、日本に生きる子ども達へのアプローチが前提ですので、選挙権年齢・成人年齢の引き下げは重要であると思い、最後に入れました。
まず、2015年に公職選挙法が改正されたことにより、投票できる年齢が「20歳以上」から「18歳以上」に引き下げられました。未来の日本の担い手たる若い世代に、現在そして未来の日本の在り方を決める”政治”に、より関心を持ってもらう狙いがあります。
世界的にみると、18歳までに選挙権が認められている国は全体の約92％であり、今回の引き下げは世界の流れに沿ったものでもあります。
そしてまた、2022年からは民法改正に伴い、成年年齢も「18歳」に引き下げられます。
しかし、下に示す調査でもわかるように、日本の若い世代の政治に対する関心は低く、自分の力では社会を変えることはできないと感じる傾向が強いようです。
政治家や政党が投票率の低い世代より高い世代にうける政策を打ち出し人気を高めようとするのは当然で、結果として高齢者に有利な政策が多くなってしまうのは、もったいないことです。

(財)日本青少年研究所(2009)「中学生・高校生の生活と意識」・総務省ホームページを参考に作成

真新しい情報なんて一つもなかったかもしれませんが、どんな教育が最も必要なのか、どんな方法がいいのか、そしてそれがなぜなのか。これを探っていく上での出発点になるのが、今回の内容かと思います。
(もちろん今回挙げた４つの他にも重要な視点はたくさんあります。)

今回の内容をもとにして、私は「いまを生き抜くために必要な４つのチカラ」をまとめました。
次回は、それについて書きたいと思います。

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最後まで読んでいただきありがとうございました。