12/26（火）トレード日記

こんばんわ😋

本日も１日お疲れ様です💛

相場も閑散状態でしたが、（去年を知らないので比較にはなりませんが）
今週の金曜日までに目指せ通算10万を切れるといいなぁ・・

ということを言うと損益が膨らんできそうな感じがするんゴ🙄

ちなみに、昨日ですね、ワイが夜のスーパーに行って🎄の安くなったチキンハンターをしに行ったら、なかた＼(^o^)／ｵﾜﾀ

んで、もうお正月のやつが売られててなんか(´・ω・｀)ショボーンな気分になりました

正直お正月のものって、見てもあまり惹かれないというか・・ｗｗ

本日は、後場が終わり、皮膚科へ薬をもらいに行き、プラセンタ注射を打ってきました。
日々お肌のメンテナンスをして、若干ですがきれいになってきてる気がします。
ダイエットとかもそうですが、成果が表れるとモチベあがりますよねーん😍
お肌のトラブルもそうだけど、
私は天才でもないし、ありきたりですので
「コツコツと継続」
していきます😘

カウントダウントレード😏
あと、４日になりました
本日のトレード結果は以下の通りとなります

デイトレ銘柄が、５銘柄　そして、ルネサスエレクトロニクスと明日も一緒に過ごすことにしました。
（※すべて１日信用取引）

QPS研究所（5595）　100株　1050円売建　1030円買理　 +1630円
　　　　　　　　　　100株　1140円買付　1155円売付　+1500円

概要
小型SAR衛星の開発・製造や、衛星から取得した画像データ販売を手掛ける。
業種
情報・通信業

ＱＰＳ研究所など宇宙関連株が高い、政府が宇宙基本計画工程表を改定

　ＱＰＳ研究所<5595>など宇宙開発関連株が高い。政府は２２日に開いた宇宙開発戦略本部で宇宙基本計画工程表を改定し、宇宙戦略を支える技術や産業基盤、持続可能性を強化していく方針を示した。また、今年度中に「宇宙技術戦略」を策定し、新たに創設した宇宙戦略基金も活用して技術革新を目指す考えも示した。

　これを受け、株式市場では宇宙開発関連のテーマへの関心が高まり、関連銘柄に物色の矛先が向かっている。ＱＰＳ研究所がストップ高となっているほか、ｉｓｐａｃｅ<9348>も上昇。衛星や惑星探査機向けのソフトウェア開発を手掛けるセック<3741>、ＪＡＸＡの実証事業に取り組む大日光・エンジニアリング<6635>なども買われている。

空売りでinしたときは、RSIを見てましたが最後までひやひやしました😅
上がり続けるチャートから目をそらしたかったです
とりあえず、おｋ🙄

雨風太陽（5616）　100株　1740円買付　1755円売付　+1500円

概要
CtoCプラットフォーム「ポケットマルシェ」の運営や自治体向け支援サービスなどを展開。
業種
情報・通信業

保有株が増えているみたいですね。

これだけ最近のIPO銘柄が盛り上がるのは面白いなぁと個人的に思ってます。

東京電力HD（9501）　100株　737.9円売建　730円買理　+790円
　　　　　　　　　　　100株　730円売建　728円買理　+200円

概要
福島原発事故の賠償、廃炉の負担重く。一時公的管理下に。発送電分離。
業種
電気・ガス

前場で空売りしたたのをそのままにしていて、上がり続けてたので慌てて利確しますた🤗

後場にinしようと検証したら刺さらなかったので、明日タイミングがあれば検証したいと思います。
チャートを見る限りですが、なかなかinするタイミング難しそうですね

三井E＆S（7003）　100株　700円売建　696円買理　+400円

概要
船舶ディーゼルで首位。造船、エンジ再編。傘下に三井海洋開発、加地テック。
業種
機械

後場に大口の動きをみて少しぞっと感じますた😐

ナイトレ👏

北陸コーポレーション（3865）　100株　1390円買付　1375円売付　-1500円

概要
総合製紙中堅。上質紙・白板紙が2本柱。新潟工場は高効率。紙加工に注力。
業種
パルプ・紙

北越コーポについて、大王海運は保有割合が増加したと報告 [変更報告書No.13]

　北越コーポレーション <3865> について、大王海運は12月25日受付で財務省に変更報告書（5％ルール報告書）を提出した。報告書によれば、大王海運と共同保有者の北越コーポ株式保有比率は17.68％→18.56％に増加した。報告義務発生日は12月18日。

■財務省　：　12月25日受付
■発行会社：　北越コーポレーション <3865>
■提出者　：　大王海運

◆義務発生日　保有割合（前回→今回）　　　保有株数　　　　提出日時
　2023/12/18　17.68％　→　18.56％　　　34,911,500　 2023/12/25 16:29

■提出者および共同保有者
　(1)大王海運
　　　　　　　 7.45％　→　 8.56％
　(2)美須賀海運株式会社
　　　　　　　10.00％　→　10.00％

こちら、反発期待銘柄でinしまいたが前場で含み益があったのですが欲が出てしまい、損切値で売られてしまいました😥
ヨコヨコになったときはやはり危険ですね🙄

そして、最後にルネサスエレクトロニクスのチャートを振り返りましょう。

いつまでルネを握るのとよく聞かれますが、正直本当にもう別れたいんですよ。

本日の実現損益　+4520円
本日の含み損　+5350円

本日の勉強の振り返りコーナー

・11月の完全失業率
失業率11月は2.5％で横ばい、有効求人倍率1.28倍に低下

・1月に株価が上がりやすい銘柄
くら寿司(2695)
大戸屋ホールディングス(2705)

・日経採用銘柄について
日経225ダブルトップだから一月中旬までは日経採用銘柄下げると思うというお言葉

・師走の出来高について
通常、東証プライムの出来高は、13億株以上だが、昨日は9億株だったので、動かなくなってきている

余談ですが、ネットでのトラブルのお話を頂きました
開示命令申立書だけなら印紙代2000円サイト運営会社の商業登記簿代が1通600円ぐらいが実費です
誹謗中傷はまず開示命令申立書地方裁判所に提出して加害者IPアドレスを割り出してあとはそれを警察に持っていくと警察も積極的に名誉毀損及び侮辱罪で動いてもらえる可能性が高くなります
とのことでした。
すごく助かります🤗

　・「核融合発電」について

　核融合発電は慢性的な電力不足の問題を解消すると同時に、世界的な脱炭素の取り組みが進むなかで大きなテーマ性を内包、株式市場でも折に触れて関連株が物色される。いわゆる原子核同士を合体させる際に生じるエネルギーを使って発電する技術であり、低コストで膨大なエネルギーを得ることが可能なことが最大の特長である。また、化石燃料を燃やすこともないため、地球温暖化で問題視される二酸化炭素（ＣＯ２）を発生させないという点が世界で注目される背景だ。もっとも、実用化に向けたハードルは決して低いものではなく、同技術が社会に実装されるのはまだ当分先というのがコンセンサスとなっている。

　そうしたなか、日本では国策として核融合発電の研究開発を推し進める動きが強まっている。直近では、２６日付の日本経済新聞朝刊が「核融合発電の実用化に向けた産官学の連携組織が２０２４年３月に発足する」と報じ、株式市場にも影響を与えた。核融合炉の建設に関わる企業や素材メーカー、商社、スタートアップなど約５０の企業・団体が参加する大規模な組織で、来春以降の同発電技術の実現に向けた取り組みに期待が募っている。

　関連銘柄の最右翼としてＩＨＩ<7013>が買われたほか、日揮ホールディングス<1963>なども堅調な値動きを示した。また、研究機関向けに核融合関連製品を納入している助川電気工業<7711>は寄り付きカイ気配で始まる人気となり、寄り後も一段高で１０％の上昇をみせ１１９５円まで上値を伸ばした。

　上記以外の関連銘柄として大手では東京電力ホールディングス<9501>、関西電力<9503>など電力株のほか、ＩＮＰＥＸ<1605>などの資源関連や大林組<1802>などのゼネコン、最先端の光技術を有する浜松ホトニクス<6965>が注目され、また中小型株では、東邦金属<5781>、神島化学工業<4026>などが挙げられる。

・損保の価格調整問題、4社に業務改善命令　金融庁

損害保険大手による企業向け保険の価格調整問題をめぐり、金融庁は26日、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン、三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険の4社に対して保険業法に基づく業務改善命令を出した。独占禁止法が禁じるカルテルに触れる恐れのある不適切な取引が横行していたとして、内部管理体制の強化や再発防止を求めた。

続報以下

金融庁は26日、損害保険大手による企業向け保険の価格調整問題をめぐり、不適切な保険契約が576社で確認できたと発表した。金融庁が損保各社から聴取した不適切契約を集約した。損保1社から報告があったのは458社、2社以上から報告があったのは118社あった。

576社には自治体なども含む。金融庁関係者は「1社の報告が多い結果となった。（複数社が価格調整に介在していたにもかかわらず）ほかの社が不適切契約として認識していない可能性がある」とみる。引き続き調査を進める考えだ。

金融庁によると、企業向け保険の価格調整は①幹事社としての立場や保険シェアの維持、②他社からの打診、③より有利な条件での契約、④他社より低い保険料を提示することによる他の契約への影響懸念、⑤保険代理店からの打診、が背景にあったという。

金融庁は26日、東京海上日動火災保険、損害保険ジャパン、三井住友海上火災保険、あいおいニッセイ同和損害保険の4社に対して保険業法に基づく業務改善命令を出した。業務改善計画を2月29日までに提出するほか、1月31日までに中間報告を求めた。業務改善計画を完了するまで3カ月ごとの進捗状況の報告も求めた。

・アメリカから兵器大量受注
IHI（7013）　兵器を製造している会社

また明日からお会いしましょう(⋈◍＞◡＜◍)。✧♡

必ず、遅刻せず絶対来てね♡