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腰痛を防ぐために従業員が知っておくべき内容

「腰痛について知りたい」
「職場で腰痛を抱えている人が多くて対策をしたい」
「腰痛に関する教育をしたいがどんな内容が伝えたらよいかわからない」

これらを解決するきっかけになる記事です。

腰痛のリスクを減らすためには、労働衛生の観点で対策をする必要があります。
今回は、労働衛生の中でも、”労働衛生教育”(従業員が知っておく腰痛の知識)についてまとめていきます。

※労働衛生には、作業管理、作業環境管理、健康管理があります。
過去にそれらも まとめています。参考までに添付させていただきます。

腰痛予防のための労働衛生教育とは?

労働衛生教育とは、従業員が安全で健康に働けるようにするための教育のことです。

つまり、従業員が持っておくべき知識ということです。

では、どんな知識を持っておくべきかを説明していきます。

それでは、詳しく説明していきます。

①腰痛発生状況・原因

まずは、一般的に腰痛を抱えている人がどの程度いるかみていきましょう。

腰痛の発生状況

国民がどのような症状を抱えているかを調べた結果が下記になります。

引用:厚生労働省

腰痛は、男性で1位、女性で2位になります。
男女ともに、腰痛を抱えている人が多いことになります。

次に、どんな業種で腰痛が多いかみていきましょう。

図のように、保健衛生業(病院、診療所など)、商業・金融・広告等、運輸交通業の順に多いことが言われています。
これらの業種に該当する方は、要注意になります。

腰痛の原因

腰痛ですが、原因がはっきりわかるかどうかで大きく2つに分類されます。

特異的腰痛
医師の診察および画像の検査(X 線や MRI など)で腰痛の原因が特定できるもの
【例】
・椎間板ヘルニア
・脊柱管狭窄症
・圧迫骨折
・腫瘍
・脊柱分離症
など

非特異的腰痛
原因が特定できないもの

図のように、多くの場合は、非特異的腰痛になります。
つまり、腰痛の原因は、わからないけど、腰痛がある状態になります。

腰痛には、様々な要因が関与しており、どの要因が腰痛に関連しているかを調べていくことが大切になります。

次に、腰痛の要因はどんなのがあるか?をみていきたいと思います。

②腰痛発生要因の特定・リスクの見積もり方法

腰痛が発生した場合は、どの要因で起きてしまったかを特定するのが重要になります。要因を特定することで、次につなげることができます。
腰痛発生要因は大きく3つに分けることができます。

腰痛発生要因

1、作業者の個人的要因(精神状態、睡眠、筋力、柔軟性など)
2、作業姿勢や動作の要因(不自然や不安定な姿勢)
3、作業環境の要因(温湿度、照明、段差、作業空間)

これらの要因のどれが腰痛の原因かを知ることが大切です。
なぜなら、要因に対して、対策していくことが腰痛予防になるからです。

リスクの見積もり

リスクの見積もりとは、その作業がどの程度腰への負担がかかるかを知るものになります。

リスクの見積もりの方法として、介護職のリスクチェックリストを紹介させていただきます。
主に上記の腰痛発生要因の「2、作業姿勢や動作の要因」、「3、作業環境の要因」を判断するものになります。
個人的な要因でないため、職場としては対策が行いやすいかと思います。

引用:厚生労働省

移乗作業(対象者を支える作業)時の作業姿勢、重量、頻度/作業時間、作業環境を総合的に判断してリスクがどの程度かを把握するものになります。

具体的な評価の方法

引用:厚生労働省
引用:厚生労働省
引用:厚生労働省
引用:厚生労働省

各々の項目で、評価をした結果で下記のようにリスクがどの程度か判定していきます。

引用:厚生労働省

「a」が多い場合は、腰痛のリスクが非常に高く、対策が必要になると判断することができます。

では、これらの要因に対してどのように対策をすべきかをみていきたいと思います。

③腰痛発生要因の低減措置

腰痛予防には、腰痛発生要因の低減を図ることが重要になります。
対策としては、作業方法や作業環境の改善です。

【具体例】
・作業姿勢

 発生要因→中腰での作業
 低減措置→正しい姿勢できるように作業台の高さを調整する

・重量負荷
 発生要因→20㎏以上で腰の負担が大きい
 低減措置→2人で作業し、負担を減らす
      リフトなどで器械の力を使う

・作業頻度
 発生要因→腰に負担のかかる作業が1時間に何度もある
 低減措置→他の従業員と作業を分担する
      小休憩を取れるようにする

・作業環境
 発生要因→作業スペースが狭い
 低減措置→作業スペースが広くなるように、設備の配置を調整する

このように、どんな要因で腰痛が発生しているかを把握し、低減する対策を取っていくのが重要になります。

④腰痛予防体操

腰部に負担のかかる作業に従事する労働者に対し、筋疲労回復、柔軟性、リラクゼーションを高める目的で腰痛予防体操を実施する。

【体操をするタイミング】
・作業開始前
・作業中(疲労度合いに応じて実施)
・作業終了後

【どんな体操が効果的か】
簡単にできるおすすめの体操は、東大の松平先生の「これだけ体操」です。

引用:運動器疼痛メディカルリサーチ&マネジメント講座
引用:運動器疼痛メディカルリサーチ&マネジメント講座
引用:運動器疼痛メディカルリサーチ&マネジメント講座

まとめ

・労働衛生の3管理+1教育の中に健康管理があります。
・労働衛生教育は、従業員が安全で健康に働けるようにする教育のことです。
・腰痛予防のためのに従業員が知っておくことは、①腰痛発生状況・原因、②腰痛発生の特定・リスクの見積もり方法、③腰痛発生要因の低減措置、④腰痛予防体操があります。

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