従業員教育

　おはようございます。弁護士の檜山洋子です。

　どんな人材に入社してもらえるかで、会社の命運は大きく分かれます。

　友人関係や結婚なども同じく、人との出会いは人生を変えますよね。

　しかし、会社で雇用する従業員については、雇用してからどのように育てていくか、どう成長してもらうかがポイントになります。

　私達弁護士が従業員教育に関わるのは、主にコンプライアンスに関する知識を持ってもらうためであることが多いのですが、それは従業員教育のほんの一部にすぎません。

　先日、子供が塾に入るための説明会に参加しました。
　その塾の先生は精鋭が集められている上に、採用後も定期的にテストを受けて学力向上を目指し、子供からのアンケートで授業のわかりやすさを確認し、成績下位の先生には特訓を施すシステムを取っているそうです。
　塾の質が教える先生で大きく左右されることを良く理解されているなあ、と関心しました。

　他方、とあるマッサージ店に行った時には、アシスタントの女の子の態度が非常に悪く、この店には二度と来たくないな、と思いました。

　接客業の場合は特に、接客態度やサービスの質で、会社の業績がダイレクトに左右されます。
　しかし、例えば、工場勤務の従業員は、顧客と直接関わることはありませんが、製品の質や量に関係します。
　つまり、会社の従業員はどんな業務についているとしても、会社の業績に大きな影響を与えることになるのです。

　そして、我々のコンプライアンス教育や外部講師によるビジネスマナー講座は、いわば小手先の従業員教育です。
　会社の理念を1人1人の従業員に浸透させ、小手先の技術だけでなく、心の底から会社のために働ける人材を育成することが大切です。
　理念の浸透ができて初めて、細かい技術や知識を身につけさせることができるのではないか、と思うのです。