「タフでなければ生き延びられない。タフなだけでは生き延びる資格がない」伝統こそがSustainability概念の核心という話

日本では一般に上場企業は相応の大手会計事務所の監査を受けるのが通例ですが、そうした大手会計事務所の一つであるデロイトトーマツは、国際的にはSAPやIBMやOracleやRedhatといった大手IT企業が顔を並べるSustainability Sorution Supplier集団の一員。会計システムばかりかLoTやサプライチェーン開発まで受け負う万能問題解決屋連合で、欧州連合(EU)では2024年1月1日から社員500人以上の企業全てに環境報告書(FES=Final Environmental Statement)提出が義務付けられましたが、それを可能としたのもまた、この環境。

まるでツルハシやタライや斧を売り捌いた卸業者サミュエル・ブラナンや、ジーンズを売り捌いた繊維業者リーバイ・ストラウスばかりが儲けたゴールドラッシュの様だ？ いやむしろ、そうやってポルトガル船やスペイン船を襲う私掠船艦長や、新世界の奴隷制農場で荒稼ぎする砂糖王や煙草貴族の上澄みだけ剪定して受容し続ける態度こそが国際資本主義の本質。「万能」とはいえ実はSustainability=生存確率を上げてくれるだけで、生存確率を100%にしてくれる訳でも、死亡確率を0%にしてくれる訳でもなく、しかもかかる不確定性を「階層流動性」などと呼んで自画自賛。

この現実を否応なしに突きつけてくるのが、ザ・ボディショップ(The Bodyshop)の経営危機問題。一方、日本市場で暴利を貪り、東北大震災を「天罰」と嘲笑うシーシェパードを後援するパタゴニアには一向に天罰が下る気配がありません。どちらも「SDGsのテンプレート企業」と並び称される存在なのに、どうしてそんな差が？ 実は日本企業の生存条件としては、この質問に即答できるかどうかの方がはるかに重要とも。

そう、かつてピエール・カルダンがライセンス範囲を広げ過ぎて失敗した様に、日本の高画質液晶TV戦略が韓国企業LGのSimpleTV構想に破れた様に、ザ・ボディショップはコモデティ化競争に巻き込まれてしまったのでした。高度成長期の日本企業は松下幸之助の水道哲学を掲げて躍進を続けましたが、気づくとむしろその考え方が足枷に。それではかかる変化はどういう段階を経て訪れたのか。日本企業独自のタフさとは、まずその認識をしっかり持つ事から始まるという話…

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ここまででとりあえず1000字弱。プロダクション・ノート的追記は以下。

そんな感じで以下続報…