VIPOアカデミーで語った「アフターコロナの音楽ビジネス」2022
VIPO(映像産業振興機構)は、映画・放送・アニメ・マンガ・ゲーム・音楽・キャラクター・出版などの日本のコンテンツ産業の国際競争力の強化を推進し、日本経済の活性化に寄与することを目的に、2004年に設立されたNPO法人です。経済産業省の助成金の窓口になることも多く、以前から、様々なシチュエーションでお世話になる団体です。
多岐にわたるセミナーも開催していて、講師の依頼をいただくこともあります。
今年も、コンテンツ業界の「攻略セミナー」として音楽ビジネスについてお話させていただきました。これまで起きてきたことを学んでも受講される方に意味がないのかなと思い、現在から近未来を観て、音楽ビジネス生態系の構造変化についてお話をさせていただきました。このnoteでもその内容をシェアします。
音楽ビジネスの定義確認
冒頭はこんな風に始めてみました。大切なのは音楽家であり、作品です。それをユーザーにどのように届けるかが音楽ビジネスの本質ですよね？
10年前に僕が作った関係図を「ビフォー・デジタル時代」ということで引っ張り出しました。
知っておきたい生態系の構造変化
音楽ビジネス生態系の構造変化を4つのポイントでまとめています。
上昇を続ける世界の音楽市場
よく見かけるグラフです。海外ではレコード業界と呼ばず、Recorded Music Industry（録音原盤業界）と言われるようになったことを含めて、2014年からのV字回復を見せていて、コロナ禍でも成長を続けています。
5年以上前から、海外のカンファレンスイベントなどで、テクノロジーが売上を押し上げる状況を実感している音楽業界関係者が「俺達儲かるぜ」と、鼻息が荒かったというお話をしました。
対照的に長期低落の日本のレコード業界
まさに「茹でガエル」になっています。
世界で一番ITが遅れている日本の音楽界
日本がIT後進国であるという認識はしっかり持っていただきたいですね。
処方箋は明確です。
個へのパワーシフトという構造変化
デジタル革命は、音楽の聴き方だけでなく、音楽家の活動の在り方についても大きな変化をもたらしています。
デジタル革命は、音楽の全てのプロセスを、安価にして、特権的な立場を無くして、誰でもできるよう変えました。
一例を上げれば、音楽出版社は権利を持たずに、著作権の徴収分配機能だけを音楽家に提供する会社が伸びています。
全業種に存在意義の再定義が必要
これらの変化は、音楽ビジネスに変わるすべての人に、自らの役割を問い直し、役割の再定義に迫られています。
デジタル革命に伴う、ビジネス生態系の構造変化は、歴史的な必然であり、残酷なまでに強烈で、不可逆的です。取り組んで、変わる（デジタルトランスフォーメーション）か、衰退するかの二択なのです。
僕は微力ながら、日本の音楽界のDXに資するための取り組みを行っています。興味のある方は、是非、ご参加ください！
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モチベーションあがります(^_-)