Appleは対面重視、Twitterは永遠に在宅OK。アフターコロナを見据えた海外テック企業9社の働き方まとめ
新型コロナウイルス感染症のパンデミックにより、世界中の企業がオフィスへの出社停止を余儀なくされ、在宅勤務やテレワークを導入しました。
いまだに終息の時期が見えない状況ではありますが、いずれ感染症流行が落ち着くであろうアフターコロナにおいて、企業はどのような働き方を選択していくのでしょうか。
今回は、海外テック企業が打ち出している今後の働き方についてまとめてみました。
①Google（グーグル）｜週3日以上をオフィス勤務へ
新型コロナウイルスの終息後にオフィス勤務を再開したときの週単位の勤務形態について、週に最低3日はオフィス勤務とし、残りの日はリモートワークを許可する方針です。
②Amazon（アマゾン）｜オフィスワークが中心
新型コロナウイルスの終息後は、オフィスワークを中心に据えて長期計画を立てています。2020年8月には、米国の6都市でオフィススペースを拡大し、数千人の雇用を追加すると発表しました。
③Facebook（フェイスブック）｜オフィスへの出社を再開
コロナ終息後はオフィスへの出社を再開する方針です。それまでは、引き続き従業員が任意で自宅で働くことが可能としています。
④Apple（アップル）｜オフィス出社で対面でのコラボレーションを
大半の従業員に在宅勤務を認めていますが、新型コロナウイルスの終息後は従業員をオフィスに復帰させたい考えで、「対面のコラボレーション」に代わるものはないとしています。
⑤Microsoft（マイクロソフト）｜在宅勤務の選択権を拡大
オフィスへの出社を再開する際には、従業員が在宅勤務を選択する裁量を拡大する方針です。マネージャー職には恒久的なリモートワークを承認する権限が与えられ、リモートワークを選ぶ従業員はオフィススペースの割り当てを失いますが、出社時には所定の場所で働くことができます。従業員は、全勤務時間の50％未満であれば自由に在宅勤務が可能になるそうです。
一方、ハードウェアの研究開発やデータセンターなどの業務に携わる従業員は、引き続きオフィスに出勤することが求められます。
⑥Twitter（ツイッター）｜基本は在宅勤務、希望すれば出社可
新型コロナウイルス対策として導入した在宅勤務を、永遠に認める方針です。ただし、オフィス再開後に出勤を希望するスタッフには、出社を認めます。
⑦SalesForce（セールスフォース）｜リモートワークを恒久化
従業員のリモートワークを恒久化する方針です。オフィス出社を再開しても安全な状況になっても、従業員の大半が週1日から3日しか通勤せず、オフィスの近くに住んでいない従業員や、オフィスを必要としない職務の従業員はフルタイムで遠隔勤務を行う予定です。
⑧Spotify（スポティファイ）｜勤務場所を自由に選択
オフィス・自宅を問わず、従業員が自由に勤務場所を選ぶことを認める方針です。世界各国に置いているオフィスに関しても、今後見直しを図っていくとのことです。
⑨Slack（スラック）｜場所や時間をフレキシブルに選択可
約2,000人の社員が在宅で働いており、「1日8時間働かなくても、集中して2時間半で仕事を終える日があっても構わない。」との考えを示しています。
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以上、海外テック企業のアフターコロナにおける働き方でした。
新型コロナウイルス感染症の終息後もリモート勤務をメインとするか、オフィスへの出社を増やすかは、企業によって実にさまざまですね。
ツイッターやセールスフォースのようにリモート勤務に振り切っている企業もあれば、グーグルやアマゾンのようにオフィス出社を基本としたい考えの企業もあります。
対面でのコミュニケーションを重視している企業は、在宅勤務を併用しながらもオフィスへの出社を求めるケースが多いように感じます。
なかには、出社頻度だけでなく労働時間まで調整することを認める企業もあり、働き方がより柔軟になっていることが分かりました。
どのような働き方を選択するにせよ、コロナ禍で出社・リモートそれぞれのメリット・デメリットが浮き彫りになったことは、企業にとって大きな学びであったと言えるでしょう。
アフターコロナにおける働き方の例として、今回紹介した企業の方針をぜひ参考にしてみてください。
（執筆：澤木 香織）