離職パターンと対策

主な離職パターン

早期離職

これは若手の離職で３年以内早期離職は開示されることが多く、企業イメージの影響したりします。
①採用のミスマッチ
これは社風が合わなかったり、本人の資質の問題だったりします。
採用以外で会社が対策することはなかなか難しいです。
②ハラスメントなどの問題
これは会社側の問題で離職が発生するパターンです。
パワハラ・セクハラなど上司や先輩の問題行動だったり、ブラック部署だったりするとことが多いです。
③成長感ややりがいがない
近年のハラスメント防止やコンプライアンス順守などが進む一方でぬるい職場も増えています。この場合、将来的に能力が伸びず通用しなくなるなどの懸念から離職が起きます。

中堅の離職

①家庭の事情
結婚や出産子育てで、配偶者の引っ越しや寿退社などがあります。
比較的女性に多いです。また介護なども近年増えています。
②評価に不満
これは大きい企業だと”ある程度の職位までは横並びで昇進する”ので、人事評価が可視化されにくいですが、昇進などのタイミングで可視化して離職が発生することがあります。
③引き抜きなど
これは社員が持つコネクションでヘッドハンティングされるケースです。
労働条件などが良くなるケースがほとんどです。

ベテランの離職

①病気やケガ
これは病気やケガにより就労が困難になるケースです。
どの年代でも起こりえますが、年齢が高いほど起きやすくなります。

効果の高い対策

働きやすい職場の整備

・ハラスメントの防止
相談窓口を作るよりは、相談できる環境を作ったり、ハラスメントを許さない環境を作りましょう。またハラスメントの加害者に厳罰を実施しないと”これくらいは許される”という風潮になってしまいます。
・フレックス制度やテレワークの整備
フレックス制度やテレワークを整備することで、多様な働き方に対応できます。また、これら制度を利用できない部署に不満が出ないようにする必要もあります。

働きがいの創出

・キャリアアップの支援
キャリアップを望む社員には、資格支援制度や公募型プロジェクト、ビジネス動画サービスの見放題プランの導入などを実施して”キャリアップの間口”を広げましょう。
・仕事をセーブできるようにする
逆にワークライフバランスを重視する社員向けに、時短勤務や介護休暇などの制度を整備しましょう。

次回予告

今回は離職のパターンと対策について考察しました。
次回は役割等級制度のデメリットについて考察したいと思います。