起業して自由に利己的に生きる人が増えれば、社会も良い方に変わっていくはず。

政治にどれだけ不平を言っても、政治は、社会は変わりません。

個人ができる、最大の社会の変革は、起業です。選挙活動やデモではなく。

橘玲さんの「貧乏はお金持ち」に、先の大戦前ごろのアメリカ企業の雇用の話が出てきます。

貧乏はお金持ち　「雇われない生き方」で格差社会を逆転する (講談社＋α文庫)

今でこそ米企業は業績次第で簡単にリストラしますが、当時は従業員をファミリーと位置付け、決して簡単に解雇はしなかったそう。

それが、社会情勢によって変化し、雇用の流動性が高まりました。それに合わせて雇用される側、つまり個人も働き方を変えてきたのです。

その結果、現在（この本が書かれたのは2011年です）のアメリカではマイクロ法人を持つフリーエージェントが増えている、とのこと。

ここからは私の意見です。

世界を牽引するGAFAMがすべて米企業で、日本からそのような企業が生まれないのは、日米の雇用形態の差ではないでしょうか。

おっと「日本からもGAFAMを」と言いたいわけではありません。

「正社員を辞めて起業する人が増えれば社会が変わるよ」と言いたいのです。

米企業は社会情勢によって雇用流動性を高めましたが、日本ではそのような機運はついに高まりそうにありません。

だから、正社員でいるのがしんどい、正社員を目指すのがしんどい人は、フリーエージェントを目指して起業してはどうでしょうか。

そうやって自由に生きる人たちが増えたら、閉塞感のある今の日本社会も、少し生きやすくなるでしょう。

昨日の記事とも関係しますけど、利己的に、自己の生を最適化する人が増えれば、結局は社会も良い方向に変わっていくはず。

▼関連記事