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くるみんプロジェクト★育児体験談　～迷うくらいなら取る決断を〜

ユニリタ・くるみんPJ

◆UNIRITAくるみんプロジェクトって何してるの
私たち「くるみんプロジェクト」は「本人や周囲の仲間、上長と共に"働きやすい会社の実現"を目指す」をテーマにさまざまな部門からメンバーを募って、改善・周知活動をしています！

今回はその活動の中の1つ、産休・育休体験談のご紹介、第三弾です。
これから産休・育休を取得される方、育児に携わる方の参考になれば幸いです。


◆【体験談】～迷うくらいなら取る決断を～

◆育休を取得しようと思ったきっかけや、会社への連絡について、
はじめて打診した時の上司の反応などを教えてください
妻の妊娠がわかった時点で育休を取得しようと思っていました。
はじめに上司に相談をしたのは妻の妊娠報告の際だったと思います。その頃はいつ頃取得するか決まっていなかったので、「育休を取得するつもりです」とお伝えしました。
正式な育休取得の相談は取得の2ヶ月前に行いました。上司の反応は好意的で「妻と子の体調を気遣うこと」「育児に”参加”すること」の2点をアドバイスいただきました。

◆育休を取得する際の準備について教えてください
まずは育休の制度やもらえる給付金、
会社への申請方法などを確認しました。
上司には、育休中の引き継ぎをどのようにするかを主に相談し、部下への業務引き継ぎの準備をしました。
1人で抱え込んでいたタスクはあまりなく、
また、案件状況や実施している施策なども情報共有ができていたので、スムーズに引き継ぐことができました。
引き継ぎは大変ではありませんでした。

◆育休を取る前に感じていた不安や心配がありましたら教えてください
男性の育休取得の実績がユニリタではほとんどない、という中での取得だったので、
その点での不安はありましたが、多くの方から励ましの声をいただき、育児の苦労話、気をつけることなどを教えて貰えました。

◆育休取得の期間を1ヶ月とされた理由を教えてください
長期間休むことで職場復帰した際に仕事がしづらくなるのではないかという懸念や、収入が大幅に減ってしまうのではないかという心配からです。
実際に復帰してみると、休んでいた間の仕事は同じ部門のメンバーがうまく対応してくれていたため、杞憂だったなと感じました。

◆育児休業中の一日について教えてください
「授乳以外はすべてできるようになる」を目標にやっていました。
家事全般も元からほとんどできていたのでそれほど大変ではありませんでした。
また、なるべく子どもの面倒は私がみて妻の時間を作ってあげたいられるようにと考えていました。

◆復職した際のご自身の不安や周囲の雰囲気について教えてください
和やかに迎え入れてくれました。
特に男性社員からは、育休・育児のことでお声がけいただいたり、取得してみてどうだったかを聞かれたりと興味を持っている人は思ったよりいるのだな。という印象を受けました。

◆育休を取得して実感したことを教えてください
まずお伝えしたいのは、1人での育児は重労働。
父親も積極的に参加を！ということです。
子どもといる時間が増えて、育児の楽しさ・大変さを改めて感じました。
今まで免除されていた夜泣き対応のツラさや、自分の時間が取れないことのストレスなど、今まで妻に背負わせていた苦労を実感しました。
とはいえ、子どもと関わる時間が増えたことは喜びでもありますし、今しかできない育児にちゃんと向き合えてよかったなと思います。

◆今思うと、もっとこうすればよかったということがありましたら教えてください
妊娠がわかった時点で育休制度について調べておけばよかったと思っています。
仕組みや制度がわかっていれば、もっと長い期間育休を取得できたかなとも思います。

◆育休を取得するか考えている男性に対して、伝えたいメッセージを教えてください
育休を取得しようか迷っているのであれば、取ることをオススメします。
仕事はいつでもできますが、子どもの急激な成長を見届けられるのは今しかないので。

【インタビューを終えて】
印象に残ったのは、「実際に育児休業をとってみたら、当初抱いていた不安はほとんど殆ど杞憂だった」という言葉です。
もちろん、休業中に業務が滞らないよう、普段から上司や同僚と業務の共有をしていたことや、他のメンバーが業務を担える(属人化しない)よう、部門としての体制ができていた結果だと思います。

はじめから「取れない」と決めつけるのではなく、「取る、取らない」を自律的に考える。そして実現するために、本人も仕事の取組みを工夫し、上司もそれを支援する。
それが自然な姿である会社でありたいと思いました。
（くるみんPJ 事務局）

※くるみんとは？（厚生労働省サイトより抜粋）
くるみん活動は、一定の基準を満たした企業が厚生労働大臣によって「子育てサポート企業」として認定される制度です。
この制度は、次世代育成支援対策推進法に基づいており、企業が一般事業主行動計画を策定し、その計画に定めた目標を達成し、一定の基準を満たすことで認定を受けることができます。
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