最近chatGPTがお金に困っていると聞いたので調べてみたら岸田の事が更に大嫌いになった。
内容も納得できる凄く面白い記事でした。
なので家で飼っているGPT4くんに話してみると・・
現在openAIは、資金不足でMicrosoftから資金提供を受けているって言うのは本当ですか？
いいえ、その情報は正確ではありません。OpenAIはMicrosoftから数十億ドルの資金提供を受けていますが、資金不足という状況ではないようです。最近の報道によれば、OpenAIは月間売上が8000万ドルを超えるペースで、年間売上が10億ドルを超える見込みです。また、ChatGPTには100万から200万人の有料加入者がいるとされています。このような状況を考慮すると、OpenAIは資金的には健全な状態にあると言えるでしょう。1
俺は儲かってるぞーとの事です。
なので更に質問してみました。
では、何故Microsoftからの資金提供を受けているのですか？
Microsoftからの資金提供は、OpenAIとMicrosoftが共同で研究開発や商用化を進めるためのものです。具体的には、OpenAIが開発する人工知能技術をMicrosoftのクラウドプラットフォームAzureで提供するといった形です。このようなパートナーシップによって、OpenAIはより多くのリソースと技術的サポートを得ることができ、MicrosoftはOpenAIの先進的なAI技術を自社の製品やサービスに組み込むことができます。
また、OpenAIが開発したChatGPTなどのAI製品は、MicrosoftのAzure OpenAI Serviceを通じてビジネスに提供されています。このように、双方にとって有益な関係が築かれています。12
うーん。
まあ納得です。
では、OpenAIは、開発費が足りない訳ではないのですね。
はい、その通りです。OpenAIは資金的に健全な状態にあり、最近の報道によれば年間売上が10億ドルを超える見込みです。また、ChatGPTには100万から200万人の有料加入者がいるとされています。このような状況を考慮すると、OpenAIは開発費が足りないという状況ではないと言えます。1
強気で来ましたね！
イーロンマスク氏は、Microsoftと手を組むことについて賛成の立場なのですか？
イーロン・マスク氏はOpenAIの共同創設者であり、当初はAIが人類にとって「最大の存在脅威」であると考えていました。しかし、2018年に彼はOpenAIの取締役会から退任しました。その理由として、TeslaがAIにより集中するようになり、将来的な利益相反を避けるため、とOpenAIは発表しています。また、マスク氏はOpenAIの方向性に一部同意しないとも述べています。その後、彼はOpenAIに対していくつかの批評を行っており、特にOpenAIが透明性を欠いていると指摘しています。さらに、彼はOpenAIが今日存在する形は「全く意図したものではない」とも発言しています1234。
したがって、イーロン・マスク氏がMicrosoftと手を組むことに賛成かどうかについての明確な情報はありませんが、彼がOpenAIの現在の方向性に一部同意していないこと、そしてOpenAIに対する批評を行っていることから、彼がMicrosoftとのパートナーシップに賛成であるとは言えない可能性が高いです。
この辺りも正直ですね。
流石は、AIさん。
なら、最近課金を辞めようかと思う理由を聞いてみた。
貴方（GPT4）は、今年の初めくらいから進化を止めているか、または進化を止めたバージョンのみを公開しているかのように私は利用者の立場から感じるのですが、真実を言えますか？
私（GPT-4）の訓練データは2021年9月までのものであり、それ以降の情報にはアクセスできません。また、私自身は進化や自己更新を行う能力はありません。OpenAIが新しいバージョンをリリースするかどうか、または進化を止めているかどうかについては、私には情報がありません。
ただし、OpenAIは研究と開発を継続しており、新しい技術やアプリケーションを開発している可能性が高いです。新しいバージョンやアップデートが公開されるタイミングは、多くの要因に依存する可能性があります。これには、技術的な課題、倫理的な検討、商業的な戦略などが含まれるかもしれません。
したがって、私が「進化を止めている」わけではなく、新しいバージョンやアップデートはOpenAIによって計画され、リリースされるものです。
確かに・・
では、今月で課金するのやめバージョンアップを待ちます（笑）。
ここに書かれている情報は嘘なのですか？
記事のタイトルは「ChatGPT In Trouble: OpenAI may go bankrupt by 2024, AI bot costs company $700,000 every day」とあり、内容によれば、OpenAIは毎日約70万ドルをChatGPTの運営に費やしているとされています。このコストは、他のAI製品（GPT-4やDALL-E2など）のコストは含まれていないようです。記事によれば、現在OpenAIはMicrosoftからの10億ドルの資金提供によって運営が続いているとされています。
また、記事ではOpenAIが現在、収益を上げることができていないとも指摘されています。特に、GPT-3.5やGPT-4を商用化しようとしても、現時点で収益を上げることができていないとされています。さらに、OpenAIのユーザーベースが減少しているとも報じられています。
この情報は、Firstpostというメディアからのものであり、2023年8月12日に最後に更新されたものです。
ただし、この情報が100%正確であるかどうかは確認できません。公式な発表や確認が必要です。
だそうです！
しようがないので、他の記事内容からいくつか聞いてみたら・・
アメリカの大企業が日本に拠点を移す傾向にあるのは、何故だと考えますか？
アメリカの大企業が日本に拠点を移す理由は多様で、企業ごとに異なる戦略や目的があると考えられます。以下は、そのような動きが見られる一般的な理由です。
市場アクセス: 日本は世界の主要な経済大国の一つであり、高い購買力を持つ消費者市場があります。アメリカ企業にとって、日本市場へのアクセスは魅力的な場合が多いです。
技術とイノベーション: 日本は技術革新と研究開発に力を入れている国であり、多くの先進技術や専門知識があります。これにより、アメリカ企業は日本の企業や研究機関との連携を強化し、イノベーションを促進することができます。
ビジネス文化: 日本のビジネス文化は、品質、信頼性、長期的な関係を重視しています。これは、アメリカ企業が日本で成功するための良い土壌を提供しています。
地政学的な安定性: 日本は政治的に安定しており、法的なインフラも整っています。これにより、アメリカ企業はリスクを最小限に抑えつつ、ビジネスを展開することができます。
グローバル戦略: アジア太平洋地域は経済成長が著しいため、日本を拠点とすることで、他のアジア諸国へのアクセスも容易になります。
税制とインセンティブ: 日本政府は外国企業を引きつけるために、税制面での優遇措置やビジネスに有利なインセンティブを提供している場合があります。
人材: 日本には高度に教育を受けた優秀な人材が多く、これがアメリカ企業にとって魅力的です。
以上のような要因が組み合わさることで、アメリカの大企業が日本に拠点を移す傾向があると考えられます。
え・・なんやとおー
では、税制とインセンティブ: 日本政府は外国企業を引きつけるために、税制面での優遇措置やビジネスに有利なインセンティブを提供している場合があります。について具体的なものを上げて下さい。
日本政府は外国企業を引きつけるために、いくつかの税制面での優遇措置やビジネスに有利なインセンティブを提供しています。以下はその具体的な例です。
法人税減免: 特定の地域や産業に投資する外国企業に対して、法人税の減免が行われる場合があります。
研究開発税制: 研究開発に関する支出に対して税額控除が行われる制度があります。
投資促進税制: 新たな設備投資を行う企業に対して、減税や償却資産の特別償却が認められる場合があります。
雇用促進: 新たに雇用を生む企業に対して、助成金や税制優遇が提供されることがあります。
特区制度: 日本には外国企業がビジネスを行いやすいように、特定の地域で独自の規制緩和や税制優遇が行われる「特区」が設定されています。
輸出促進: 輸出を行う企業に対して、税制上の優遇措置や助成金が提供される場合があります。
スタートアップ支援: 若手企業やスタートアップに対して、資金調達の支援や税制上の優遇が行われることがあります。
知的財産税制: 特許や商標などの知的財産に関する支出に対して、税額控除が認められる場合があります。
エコ・グリーン税制: 環境に配慮した事業活動を行う企業に対して、税制上の優遇が行われる場合があります。
これらは一例であり、地方自治体によっても独自の税制優遇やインセンティブが提供されることがあります。企業がどのようなビジネスを行うか、どの地域で活動するかによって、受けられる優遇措置は異なる場合があります。
む・む・む何やとーー
特に、1番と2番は、ヤバいぞ～
法人税減免: 特定の地域や産業に投資する外国企業に対して、法人税の減免が行われる場合があります。コレについてネット上を調べてより具体的な内容を教えて下さい
残念ながら、日本の法人税減免に関する具体的な情報は見つかりませんでした。ただし、以下のような情報がありました。
イノベーションボックス: 日本の産業省は、国内外の企業が日本で研究開発センターを設立することを促すために、特許や著作権などの企業イノベーションに対する税制優遇を計画しています。この「イノベーションボックス」と呼ばれる税制優遇は、日本での研究開発を通じて得られた知的財産からの収益に対して、通常の法人税よりも低い優遇税率を適用します。対象となるセクターは、製薬、半導体、電動車などが考えられます。詳細はこちら
特別地区制度: 東京都政府は、国際学校の開発者に対する税制優遇を提供する特別地区制度を中央政府に提案しています。この学校の安定した運営は、首都のさらなる国際化に不可欠であると考えられています。詳細はこちら
これらは一例であり、他にも地域や産業に応じたさまざまな税制優遇が存在する可能性があります。具体的な情報については、日本の税務当局や専門家に相談することをお勧めします。
うわー。
これじゃあ学校作る体でやばいバイオラボとかもつくれるじゃん！しかも税制を優遇するだと！
これなら悪い外国人ばかり日本に来るぞ！
岸田めーー
大嫌いだ！！
大勝利のサポートは、本当に必要ありません。常識の範囲を超えたサーポートをいただいても筆者が、旅行に行ったりするだけですよ（笑）。でも、お気持ち嬉しいです。有り難うございます。