リーマンショック直前は今以上に原油価格が高かった。

2008年のCPIと金利についてデータを集めてみます。

不況の直前にあるパターンの一つとして、原油価格の高騰が挙げられます。

その例としては、

①1973年あたりからの第一次石油危機
②1979年のイラン革命が発端となった、第二次石油危機

ここら辺が代表例かと思います。

一方で、リーマンショックが2008年におこり、そこでSP500が半分以上値をさげたのですが、その直前で原油価格が高騰していたことは、あまり取り上げられないのでは？と思いました。

70年代と80年代当時のCPIと金利の関係性については、以前記事で書かせていただきました。

今回は、2008年の金利・CPI・原油価格について、月別で見てみようと思います。

青が金利・赤がインフレ率・緑のバーが原油価格（自作）

原油価格がピークをつけた月は6月で、133.88ドル/bでした。
今年の原油価格のピークは3月8日の123.7ドル/bでした。
次に価格が高かったのは6月8日の122.11ドル/bでした。

リーマン・ブラザーズの破綻は9月15日に報道されました。

原油価格の上昇とともにCPIが上昇している点については今と類似しているように見えます。
また、金利よりもCPIが高い点も今の共通しているかと思います。
また、原油価格が下落してきているのに合わせて、CPIが下がってきている、という点は、今のインフレ率打開のヒントになるかもしれません。バイデン大統領がアメリカから原油輸出を制限するという報道がありましたが、これによりアメリカでの原油供給量が増えやすくなるという観測などから原油価格が6月22日には105.8ドル/bに下落しています。

リーマンショックと異なる点としては、住宅価格が高騰し続け、焦げ付きの問題が現状では少なくとも露見していないという点が挙げられます。

むしろ今は景気が強く、CPIが金利よりも高い状況にあるということは、原油価格が下がりにくく、それに伴ってインフレが長期化する懸念があるようです。実際、2008年9月だと、CPI-金利=3%ほどですが、現状CPI-金利=7%に近く、隔たりが大きいという点が気になっています。

2022年11月には中間選挙が行われます。支持率というのは国民の生活状況が大きく影響を与えるとされていて、実際今は高いインフレ率に国民が苦しんでいるところもあり、支持率が5月24日のロイターの報道によると36％に低迷しているようです。

バイデン大統領の支持率36％、過去最低＝ロイター／イプソス調査

中間選挙に向けて、バイデン大統領が勝利するためには、今直面しているインフレ率を打開することが重要になってくる可能性があります。バイデン大統領の実行しようとしている政策によっては、原油価格がさらに下落し、それに伴いインフレが沈静化する可能性があります。選挙自体は11月上旬に行われるので、インフレ率をさげて、国民の生活満足度をあげるデッドラインは10月あたりなのではと思います。

こうした状況でCPIが下がれば、FRBの利上げに対する強気方針も転換する可能性が高くなってきます。