なぜ断熱性能が高い家が必要なのか？

皆さんこんにちは、トーコー産業です。

前回は住宅断熱の歴史を振り返りながら、
なぜ断熱性能が高い家が必要なのか？を紐解いてみました。

前回を見ていない方は👇をどうぞ

今回は、前回の続きとなりますが、1985年にが学会で発表されました
『新在来木造構法(高気密高断熱住宅の工法)』が
何故使われていなかったのかについて、書かせて頂きたいと思います。

（この様に書いてしまうと誤解も生まれてしまうかもしれませんので、少し説明をさせて頂くと、『新在来木造構法』は北海道、東北、長野など、年中を通して又は、冬に極寒になる地域では昔から採用されています。）

1.北関東以南で新在来木造工法が使われなかった理由

僕の主観的な答えを書かせて頂くと

1.住宅建築費用の負担が大きくなる（費用対効果が低い）
2.法律（又は知識）が無かった。

などが上げられると思われますので
１つ１つ見ていきましょう。

1-1.住宅建築費用の負担が大きくなる

高断熱住宅の建設やメンテナンスには、通常の住宅と比較して初期費用やランニングコストが高くなる可能性があります。

・国土交通省の調査によると、高断熱住宅の建設費用は通常の住宅に比べて
　約10〜20%高いとされています。

・高断熱材料や高性能な窓、気密性を高めるための工夫など、
　高断熱性能を実現するための材料や技術は通常の住宅に比べてコストがかかります。

（株）LIXIL

しかし、その費用は将来のライフサイクルコストの削減や快適な室内環境の提供につながります。

適切な設計と材料の選択により、長期的なコスト削減効果が期待できます。

1-2.法律（又は知識）が無かった。

下記の表の『断熱等級4』が現在の基準（努力義務）ですが、この等級でも
開口部に複層ガラスを使用しないといけない等、程度の基準であり
まだまだ、『家のつくりようは、夏をむねとすべし』の考えが残っているようです。

2025年には、断熱等級4が『義務化』になり
2030年にZEH住宅が『義務化』になるようです。

今、ZEHの住宅なんて建てなくても・・、
と思っていても、2030年にはZEH住宅が最低ラインになるんですね。

今まで『努力義務』でよかった住宅に、『法律』がしっかりと入り込んで来たという事ですね。

法律が定められると、家を建てる建築業者さんも
しっかりと『知識』を付けないといけないですね。

2.まとめ

北関東以南で新在来木造工法が使われなかった理由、
如何でしたでしょうか？

内容的に薄めと思われた方も居られるとは思いますが、
あくまでも主観で書かせて頂きましたので、僕が重要だと考える部分のみの抜粋になりました。

住宅の断熱に関しては、今後も継続をして書かせて頂きたいと思います。

住宅に関して、こんな事も書いて欲しいなどのご提案や
疑問などが有りましたら、お気軽にご連絡をお願いします。

それではまた次回にお会いしましょう。