マンション購入記#7 引越し計画の策定

住宅ローン（と火災保険）の手配が終われば、いよいよ決済日（引越日）に向けた最後の準備に取り掛かります。
住宅ローンの本審査が終わる頃には決済日が決まっていると思うので、それに向けていよいよ引越計画の策定に入ります。

私は過去10年で5回ほど（平均で約2年に1回ペース）引越しを経験してますので、その経験を踏まえたtipsを記録しておきたいと思います。

前回までの記事はこちら。

引越費用を抑えるコツ

引越し費用を安く抑えるコツは、①繁忙期を避ける、②候補日を複数出して早めに申し込む、③複数社に見積をとる、です。

引越しの繁忙期

まず、引越の繁忙期は2～5月（3～4月がピーク）です。
物件の決済日（引渡日）との兼ね合いもあると思いますが、この時期を避けられるのであれば避けた方が良いかと思います。
特に3～4月だと希望の日で手配することが難しい上に、料金も通常期・閑散期に比べて2倍以上になることもあります。

また、平日よりも休日の方が料金が高いことが多いです。

候補日を複数出して早めに申し込む

次に、引っ越しの候補日を複数用意することをお勧めします。
引越費用は物量や距離だけでなく、どのくらい人員や車両に余裕があるかによっても変わります。

引っ越し業者によっては第一希望日の日は空きがない（少ない）けど、第二希望の日であれば空きがあるので安くできる、といったことがあり得ますので可能であればピンポイントの日程ではなく複数の日程を提示できると、費用を抑えられる可能性が高いです。

よって、早めに申し込むことで空きがある日を多く抑えられる可能性が高まりますので、決済日が決まったら早めに申込みをしましょう。

複数社に見積をとる

引越し業者によって、同じ日時、人員によっても料金が異なることが多々あります。
複数社の見積もりを取るのは手間ですが、私の場合は相見積もりをとることで料金を半額近くにすることが出来ました。
今回、引っ越しにあたっていくつかの方法を試しましたので、その様子を後述したいと思います。

引越し業者の選定

引っ越し業者の選定方法としては、以下の3つのパターンが考えられるかと思います。
私はそれぞれの方法を経験しているので、以下に記録します。

勤務先の提携業者を利用

勤め先が転勤のある会社の場合、提携している（割引がきく）引越業者があるかもしれません。
その場合、最初から割引が適用されているので、余計な価格交渉をすることなく、手間をかけずに手配できます。

実際、私の勤め先でも複数の提携業者があり、これまでの引越しはそれらの引越業者に見積を出していました。
提携先は複数あるので、仮に1社の価格やスケジュールが合わなかったとしても、他の会社に依頼することが出来たので、これまでは特に困ったことはありませんでした。
しかし、今回は敢えて他の方法も試してみました。

一括見積サイトの利用

相見積もり（複数社の見積もり）を簡単に取る方法として、一括見積サイトがあります。

今回、私は引越し侍とsuumo引越し見積りの2種類を使ってみました。
どちらも現住所と引越先住所、運搬物（家財）などの情報を入力すると複数社の簡易見積が表示されます（簡易見積の結果は、実際の見積もりより、かなり低く表示されることがあるのでご注意ください。私は最終的に簡易見積の倍以上の金額を提示されたことがありました。）。
その中から、気になる会社をチェックすると、より詳細な見積に進むことができる、という流れになります。

なお、suumoは電話番号の入力が任意（メールでやりとりできる）なので、営業電話に悩むことがなさそうだなと思い、使ってみました。
実際にsuumo経由での営業電話はなかったものの、詳細見積を依頼する際にはこちらから電話をする必要があるので、面倒さという意味ではこちらの方が大変でした・・・

引越業者のHPから見積を依頼

もう一つの方法として、直接引越業者のHPから見積を依頼するという手があります。
私は過去の引越しでお世話になった業者から2社を選んで、個別に見積依頼しました。

結果的には会社提携の業者と変わらないスケジュール、価格で手配することが出来ました。
また、個人的には一括サイトを使うよりも、引越業者のHPから直接依頼した方が、余計なメールや電話も来ずに話も早いのでラクでした。
もし、過去にお世話になった引越し業者がいる方はこちらの方法も良いかもしれません。

その他引越しまでの準備事項

インフラ（電気/ガス/水道/インターネット）の異動手続き（解約/再契約）

最近は全てネットから出来るので、とてもラクでした。隙間時間の数分で完了します。
私は現居も転居先もインターネットはマンション全体で加入している（管理費に含まれる）ので、ネットの手続きは不要でした。
最近はネット込みの物件も増えてきていますね。

転居届

ネットでも出来るらしいのですが、郵便局が近かったので店頭で行いました。
こちらも手続きはスグ終わりますが、反映するまで1週間程度かかるらしいので、遅くても引っ越し予定日の10日前くらいには終えておいた方が良さそうです。

現居の解約手続き

引越日が確定したら、速やかに現居の解約手続きをします。
タイミングによっては、引越日確定前に先に解約手続きした方が費用を抑えられる（余計な家賃を払わずに済む）可能性がありますが、前述の通り引っ越し日候補日は複数持っていた方が良いので、私は確定後に手続きする形を取りました。

役所での手続き（全員対象）

役所での手続きは人（世帯の状況）によって、大きく変わります。
その中でも、転居する人全員が対象となるのが、転出（居）届の提出とマイナンバーの住所変更です。
どちらも現居の役所➡新居の役所の流れで、同じ窓口でまとめて出来ます。
また、転居後14日以内に行う必要があるので注意しましょう。

役所での手続き（該当者のみ）

上記に加えて、子育て世帯は補助券の交換（子どもの検診等）、破棄（障がい関係の補助券）、児童手当の住所変更（受給事由消滅届➡認定請求書の提出）、子どもの医療証の住所変更（消滅届➡請求書の提出）が必要です。
窓口は自治体によって異なりますが、子ども家庭支援課のような部署になるかと思います。

また、我が家のように子どもに障がい者がある場合は、身体障がい者手帳の住所変更、療育手帳の住所変更の手続きも必要になります。
残念ながら我が家は対象外ですが、障害児福祉手当、特別児童扶養手当も変更（消滅➡申請）手続きが必要なようです。
こちらも窓口は自治体によって異なりますが、障害支援課のような部署になるかと思います。
ちなみに、東京都の場合は療育手帳の手続きは区（市）役所ではできず、東京都福祉局が窓口になりますのでご注意ください。

余談

こちらは愚痴になりますので嫌な方は読み飛ばしてください。
（ここから）
転居対応の窓口では上記の対応が必要であることを教えてもらえず、自分で確認しながらやることになり、時間がかかりました（各窓口で相談しましたが、残念なから全てを把握している方は私がお世話になっている役所にはいないようでした。）。
また、各窓口もバラバラ（療育手帳など、区（市）役所では対応できないものもあり）で、私は半日かかりました。どうして子育て支援と福祉（障がい）支援は一気通貫で対応してくれないのでしょうかね。
申請主義に基づくのであれば、せめてわかりやすく、手続きしやすい形にしてもらいたいものです・・・
（ここまで）

最後は愚痴になってしまいましたが、これで決済前に必要な手続きは終わり、いよいよ決済です。