みんなで公立小学校教員になろう!

30代脱サラして東京都公立小学校教員に。 民間出身の私にとって学校の仕事、公務員の仕事…

みんなで公立小学校教員になろう!

30代脱サラして東京都公立小学校教員に。 民間出身の私にとって学校の仕事、公務員の仕事は謎だらけ。教員のなり手不足も納得だ。日本の教育現場の本当の問題は、人材問題ではないだろうか。 一人でも多くの方に、教員の道に進んでもらいたい一心で発信します。

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不登校という言葉は要らない

私はどうしても不登校という言葉が嫌いだ。 そもそも状態を表す言葉の中でも、 『不○○』という言葉の中にはネガティヴな印象を与えるものが多い。 不安、不要、不幸、不穏、不快、不可能、不安定、不確実、不誠実、 こんな言葉ばかりだ。 このようなネガティヴな言葉を使って、子どもたちの状態を表して良いのだろうか。 子ども自身が、自身の状態をネガティヴな言葉で捉えるようになっていいのだろうか。 私は『学校に行かない』という選択は、全くもって悪いことではないと考えている。 ただ

    • 人に迷惑をかけるなと言う教員は要らない

      『人に迷惑をかけるな』と言う人間は大抵の場合自分の立場を守るためにこの言葉を使っている。 自分の管轄下にある者が管轄外の者に迷惑をかけると自分が責めを負わされるからだ。 人に迷惑をかけることが悪となった昨今では、人との繋がりは只の『しがらみ』となり、人間関係の構築やコミュニケーションのほとんどは煩わしいだけものとなった。 人に迷惑をかけないことが、現代における最良の処世術であると誰もが教えられ、信じてきた。その者たちは次の世代へと教え伝えていく。 子どもたちは、家庭だ

      • 時間を投下するしか能のない教員は要らない

        公立学校の教員の給与について、「給特法」という法律によって残業時間の平均およそ8時間分に相当する月給の4%を上乗せする代わりに残業代が支払われないとされている。 しかし、この残業時間の平均値は50年前のものであり、現在の教員の残業時間の平均とは大きく乖離している。 昨年度、日本教職員組合(日教組)が調査した結果では、公立学校の平均残業時間は96時間に達しているとある。 教員の給与のあり方や働き方改革を議論してきた中教審の特別部会が先日示した素案では、優れた人材を確保するた

        • 個人の最適化しか考えない教員は要らない

          学校で働くほとんどの教員のITリテラシーは極めて低いと言われている。 それは未だに黒板とチョーク、ノートと鉛筆を使って授業が行われていることだけを見ても明らかだ。 GIGAスクール構想により、この3.4年で学校のICT環境の整備はほぼ完了している。 1人一台端末の配布に始まり、各教室の電子黒板やWi-Fi設備、デジタル教材など ICTを活用した授業や活動を行う準備は整っている。 にも関わらず、学校でのICTの活用は今ひとつ広まらない状況だ。 それは教員のITリテラシーの

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        不登校という言葉は要らない

          『考える』を知らない教員は要らない

          学校では子どもたちに考えさせる場面がたくさんある。 毎時間の授業の中だけでなく、学校生活の至る所に存在する。 教員らは皆、子どもたちに 「よく考えましょう」 「みんなで考えましょう」 「考える事が大切」 などと声をかける。 それは教員らは子どもたちに考えさせたいからだ。 では『考える』とはなにか。 普通、人間は常に考えて行動している。 「今日の朝は何を食べようか」 「何時に家を出ようか」 「友達と何して遊ぼうか」 「放課後誰と遊ぼうか」 逆に、考えなければ行動でき

          『考える』を知らない教員は要らない

          子どもの味方になる保護者をあざ笑う教員は要らない

          最近は「ウチの子に限って!」というフレーズ自体は聞かなくなったが、保護者が自分の子の非を上手く受け止められないという事例は今でもたくさんある。 そのような保護者は、問題の責任を学校や先生、他の子どもたちに転嫁してしまう。 もちろんそれらに全く責任がないということではない。 しかし一般的には、まず問題とされている自分の子やその保護者である自分の責任と向き合うべきとされている。 だから、こんなことがあると やれ『モンペだ』とか やれ『まるでカスハラだ』とか言って 自分たちは被

          子どもの味方になる保護者をあざ笑う教員は要らない

          「夢はなくてもいい」と言う教員は要らない

          夢を持たない若者が増えている。 ある調査によれば、20代の7割以上が「将来の夢やビジョンを持っていない」という結果が出ているのだそうだ。 中学生を対象にした調査では、約5人に1人が「夢をもってない」と答えているとのこと。 さらに、73%の高校生が「自分の進路に悩んでいる」と答え、そのうちの33%が「やりたいことがわからなくて悩んでいる」と回答しているそうだ。 一昔前は学校だけでなく、周りの大人との会話や友達との会話の中で将来の夢について聞かれたり、聞いたりすることが当たり前

          「夢はなくてもいい」と言う教員は要らない

          一人称が先生の教員は要らない

          会話の中で一人称を表す言葉は「私」である。 もちろん他にもあるが、基本的にはみんな「私」を使っている。 しかし、多くの学校の先生の一人称は「先生」である。 私は、この職に就いたときから、自分のことを「先生」とよぶことに抵抗があるし、 自分のことを恥ずかしげもなく「先生」とよぶ教員にも違和感を感じる。 先生と呼ばれる職種は他にもある。 医師、弁護士、議員、作家、どれも自分のことを先生と称する者はいない。 なぜ教員は自分を「先生」と称するのか、 答えは『相手が子供だから』

          一人称が先生の教員は要らない

          逃げ切る教員は要らない

          年度末が近づいてくると、事務処理や文書作成の仕事が増え、教員達の忙しさもピークとなる。 このように教員の余裕がなくなってくると、教員の気持ちが子どもたちから離れてしまって、最後の最後で子どもたちが崩れてしまう。 子どもどおしの大きなトラブルが起きたり、子どもが不安定になって不登校が始まったりすることが増える。 しかし、年度末に教員の気持ちが離れる大きな理由がもう一つあるのだ。 それは、もう少しで現クラスの担任から解放されるという気持ちからくる『逃げ』の姿勢によるものだ

          ICTの便利さがわからない教員は要らない

          子どもたちに1人一台タブレット端末が配布され、授業で当たり前に使われるようになった昨今。 未だに担任教員のリテラシーの差によって学級ごとにタブレット端末の使用頻度に大きな違いが生じ、問題となっている。 ある学級では毎日毎時間活用され、またある学級では1週間充電保管庫に入りっぱなしで、全く活用されてない状況だ。 文科省により全教員に対して毎年行われる『学校における教育の情報化の実態等に関する調査』の令和4年度の結果によれば、 ○ICTを活用した指導 ○情報活用の基盤となる

          ICTの便利さがわからない教員は要らない

          いじめを撲滅する教員は要らない

          いじめの定義をご存知だろうか。 教員ではあれば研修等で一度は聞いたことがあると思うが、平成25年にできた『いじめ防止対策推進法』の中には、 「いじめ」とは、児童等に対して、当該児童等が在籍する学校に在籍している等当該児童等と一定の人的関係にある他の児童等が行う心理的又は物理的な影響を与える行為(インターネットを通じて行われるものを含む。)であって、当該行為の対象となった児童等が心身の苦痛を感じているものをいう。 と記されている。 小難しく書いてあるが、要するに 『被害

          いじめを撲滅する教員は要らない

          一瞬だけ輝かせる教員は要らない

          卒業式の季節になると 最高学年の子どもたちが、式典の練習を始める。 起立、着席の所作を揃え おじきの角度や頭を上げるタイミング 証書の受け取り方や歩き方、動線の確認 合唱の練習、呼びかけの言葉の練習 事細かく指導され、 子どもたちは卒業式の形を覚える。 ほとんどの子どもは、文句を言いながらも練習し、式典の厳かな雰囲気が作り出す緊張感の中で、それなりな卒業式をやりきるだろう。 しかし、その子どもたちに 「なぜ君たちは卒業式を行うのか?」と問うたときに、しっかりと自分の答

          一瞬だけ輝かせる教員は要らない

          集まる教員は要らない

          教員はすぐに集まりたがる習性がある。 習性というべきか、習慣と言うべきかは不明であるが、事あるごとに集まって、口頭による情報の共有を行う。 そして、口頭で共有されたことを、それぞれがメモする。議事録も手書きで残しているが、それが共有されることはほとんどない。 このような集まりは、教育現場では日常的に行われている。 学年の集まりに始まり、 職員会議や各分掌等の集まり、 市や区の教育研究会等の集まり、 都道府県規模の研修の場合、自治体中の学校から教員が集まり、ホールを貸し切っ

          多様性を認める教員は要らない

          至る所で多様性が叫ばれる昨今、 もちろん教育現場にもその風潮は大きな影響を与えている。 ダイバーシティ教育と言われ、人種、性別、文化、国籍、宗教などの違いを受け入れて、お互いに認め合うための考え方や行動を促す教育とされている。 更に、障がいをその人の個性の一つと捉え、尊重し合って一緒に学ぶインクルーシブ教育も、この多様性を尊重する波の影響であろう。 しかし、最初に述べた世の中で一般的に使われている多様性と、教育現場で意識すべき多様性には違いがある。 その違いが分からずに、

          多様性を認める教員は要らない

          手を差し伸べる教員は要らない

          学校には特別な支援を要する子どもがいる。 その子たちの多くは特別支援学校や特別支援学級に通い、通常学級とは違うアプローチで教育を受けている。 この特別な支援を受けるには、専門家がテストや面談をして、その支援が必要であると認められなけれはならない。 知的障害で言えば、一般的にIQ70未満という障害認定基準が設けられていたりする。 だから、その子たちはある程度の科学的根拠を裏付けとして、特別支援の専門職員が教育に当たっている。 しかし昨今問題となっている境界知能の子供たちは

          手を差し伸べる教員は要らない

          男女を混ぜる教員は要らない

          学校では、さまざまな学習や行事の際に、子供たちをグルーピングやペアリングしなければならないことが多々ある。 ・給食や掃除の班決め、 ・遠足や社会科見学などの班決め、 ・組体操のペアやリレーのグループ決め、 ・教室で席が隣り合わせになるペア決め、 ・校外学習のバスで隣になるペア決め、 などである。 この時、教員同士で確認されるのは、 男女混合にするか否かである。 確認するとは言ったが、学校には昔から、グルーピングもペアリングも男女混合が良いとされており、基本的には全て男

          男女を混ぜる教員は要らない