【転職スキル③】転職活動前にスケジュールを確認すべし！その１

情報化の世の中である。HPを開けば転職に関する情報は山程出てくるが、各企業には各企業の、そして銀行には銀行のルールがある。特にスケジュール。

私の場合、たまたまうまいタイミングで現職から最終内定をもらえたが、もう少し遅ければ銀行を辞める際、銀行とトラブルになっていたかもしれない。そこで、今回は転職前に必ず確認しなければならない、スケジュールについて、お話したい。

転職活動前に、必ず銀行独自の退職規定を確認すること！

転職の一般的なマニュアル、情報ソースを開くと、必ず記載されているテーマの一つが、「いつ会社に転職する旨を伝えるか？」である。そして、そこにはこう書いてある。「遅くとも一か月前までには」と。そして、更にこうも書いてある。「日本の法律上は退職の2週間前までに言えば受理される」と。

それは確かにそうなのだ。だが、あなたの銀行の規定はどうなっているか。そもそも、転職活動を始めるまで、「退職規定」なるものの存在も知らなければ見たこともないだろう。あるのだ、必ず、人事手続きのシステムのなかにしっかりとマニュアルがある。

そして、私が勤めていた銀行の場合はこう書いてあった。「遅くとも退職日の属する月の2ヶ月前までに所属長に退職の旨を申し出ること」

なにっ？一般的に退職日は月末、だとすると3月末に退職するのであれば、遅くとも1月中には上司に退職する旨を伝えないといけないのか。退職を伝えてから退職まで、結構時間があるぞ？

すんなり退職が受理されると思わない方がいい。だからスケジュールは前倒しで。

私の場合は中間管理職という立場であったため、その上司は部長である。従って、部長に直接話せば、所属長に意思を告げる、という条件はひとまずは満たすのだ。しかし、あなたが担当者であれば、まずは中間管理職に報告しなければならない。そして、そこから所属長へ、となる。ワンクッション壁が増える分、余計に手間がかかるのだ。

このご時世、配下から退職の意思を聞いてしまったからにはそれを握りつぶすことはできない。ただし、引き留めにはあう。あなたが銀行で一生懸命働いてきたのであれば必ず。

そして、引き留めても退職の意思が固いと思うと、次は引き延ばしにかかられる。これは、引き延ばしている間に万一でも退職の意思が変わらないか、という淡い期待と、人員の穴ができないよう、補充人員がくるまであなたをキープしておく、というふたつの意味がある。

中間管理職、所属長と間に立ちはだかる壁が増えれば増えるほど、引き延ばしや交渉の手間も増えるから、スケジュールの前倒しは非常に重要なのだ。

転職スケジュールは逆算で！

退職を告げてから会社に居座る期間はとても居心地が悪く、つらい。非常につらい。でも、残る人たちは残る人たちで人繰りの問題やらなんやら、色々と苦労があるのだ。

それを理解した上で、可能な限り前倒しで所属長に退職の意向を伝えるようにしよう。ただし、当然ながらオファーレターを受理し、転職が確定してからですよ。決まってもいないのに、期日を気にして、転職するかもしれません、などとは絶対に言ってはいけません。

まだ、あなたは転職活動を開始、あるいは開始しようと迷っている時期かもしれないが、ここまでお話した通り、活動開始にあたっては、スケジュールを定めなければならない。しかも、可能であれば前倒しで。

そのために、いつ退職、転職するのか←それにはいつ頃現職の会社に退職の意向を伝えるのか←いつまでにオファーレターをもらっておかなければならないのか←いつ頃から面接をスタートさせるのか←いつ頃までに希望企業を絞り込むのか、といったことを逆算的に考えていかなければならない。

次回、更にこのスケジュール確認の重要性についてお話していきたい。